デブの村ニュージーランでデルタ株の感染爆発 もう救いようがない

2021年8月17日、オークランド在住の58歳の男性が新型コロナウイルス・デルタ株に感染していることが判明。実に、170日ぶりに市中感染が報告されたのだが、私からすると、『いまごろですか？』と、驚きはない。
最後に市中感染が報告された2021年2月28日以降も、ニュージーランド保健省は、コロナウイルスの市中感染を強く疑っていたからである。

遡ること2021年8月12日には、コロナウイルス担当のクリス・ヒプキンス大臣は公式会見で、『1人でもコロナ感染者が見つかった時は都市封鎖（ロックダウン）へ踏み切る』と宣言していた。オーストラリア・シドニーでは、デルタ株の蔓延が止まらず、1週間で 1,300人 がコロナウイルスに感染している状況から、ニュージーランド国内で感染例が報告されていない状況を注視していた。ニュージーランド首相府は、『これは時間の問題』と、判断した結果である。

オーストラリア・シドニーは、西メルボルンからやってきた2名がデルタ株をばら撒き、都市封鎖へ追い込まれた。ニュージーランド保健省は、この動きを注視していたため、即座に、シドニー - オークランド間の定期運航便を停止。しかし、検査漏れでニュージーランド国内へ入ったウイルスの動きは止められない。公衆衛生という概念がなく、170日間の「偽コロナフリー」に踊ったニュージーランド人の間で、一度、感染爆発が起きれば、止めることはできない。シドニーのパンデミックは、その実例である。

これは私の憶測であるが、8月12日より前の8月11日までに、ヒプキンス大臣には、かなり詳細な感染者報告がされていたと思われる。コロナ感染の疑いのある数名、または、グループが見つかり、詳細な検査が行われている報告を受けていたのではないかと。170日間も続いた市中感染抑制の最中、担当大臣がこのような発言をすることは考えられない。
2020年3月25日に、ニュージーランド全土で都市封鎖（ロックダウン）が行われた直前にも、ニュージーランド政府は、医療用マスクの増産を指示していた。この辺りの「空気」が読めないと、ニュージーランドで生きていくことは難しい。

2021年7月19日から2021年8月9日までの3週間の間に、ニュージーランド国内の空港検疫で 79名 のコロナウイルスの陽性が認められた。この 79名 全員が、デルタ株の保有者であった。ニュージーランド保健省はこの結果を厳しく注視していた。

日本国内の空港検疫でコロナウイルスの陽性が認められると「感染者」として記録されるが、ニュージーランドでは「感染者」として記録されない。「隔離者」として記録はされても「（他の人に感染をさせていないので）感染者ではない」となってしまう。皆さんは、おかしな解釈だと思いません。この解釈が成立すると、日本国内の感染者数は、もっと少なくなる。

2021年8月12日以前から、ニュージーランド国内でも、ポツポツと感染者の報告例はあった。下水道の汚水からコロナウイルスは検知されており、学校へ通う就学児およびその家族にも感染者が出る典型的な家庭内感染の報告もされていた。2021年3月には、ニュージーランド航空の乗務員がコロナに感染。この乗務員は、オークランド - 成田間に乗務しており、オークランド到着後の検査でコロナの陽性判定がされた。反日思想の塊である在留邦人は、徹底的に日本叩きを始めた。「悪いのは日本」「悪いのは日本」「悪いのは日本」ってね。
しかし、ニュージーランド航空側は、乗務員の東京（正確には成田）滞在中の感染防止策は完璧であり、外部との接触はなく、貸し切りハイヤーを使用し、滞在先のホテル内施設の使用はなく、感染はニュージーランド国内で起きたと判断。同様に、2021年8月18日にも、同じくオークランド - 成田間に乗務していた乗務員がコロナに感染していたが、ニュージーランド航空側は、2021年3月と同じ見解を示し、完全な防疫体制を講じ、東京（正確には成田）で感染した可能性はないと公言している。そのため、今日に至るまで、オークランド - 成田路線は運航を継続している。シドニー路線とは大違いだ。

ニュージーランドでは、感染者は隔離すると「市中感染は起きていない」「感染者はいない」という不思議なルールの下、感染者の報告はされていない。
それゆえに、爆発的な感染者数が報告されないかぎり、「ニュージーランドはコロナゼロ」という解釈に落ち着いてしまう。ニュージーランドおよびニュージーランド社会に批判的な私は『これは、いかがなものか』と、批判的で批評的な判断をし、このブログへ書き綴っていた。報告例はあるのに、それが数字に表れない不思議なロジックが成立してしまう。実は、ニュージーランド保健省事務方トップのブルームフィールド事務総長も、公衆衛生局トップのマカーニー局長も、私と同じ考えであったのだ。両者の公式会見は、常に暗い表情で、『なぜ、市中感染が報告されていないのか』と、お葬式状態であった。この「お葬式状態」が、2020年2月28日から今日に至るまで続いているのだ。

2021年8月17日に陽性が認められたオークランド在住58歳の男性1名から4名へ感染し、さらに、7名へ増え、24時間後には、10名のコロナ陽性者が確認された。わずか24時間で、市中感染は10倍に増えた。

オークランド在住58歳男性は、「スーパー・スプレッダー」の可能性が高い。「スーパー・スプレッダー」は大量のウイルスを保有しているため、1人から10人以上へ感染させてしまう。これまでニュージーランド国内の感染者は「スーパー・スプレッダー」ではなかったため、免疫機能で自己治癒されたケースが多かったと思われる。そのため、爆発的な市中感染は確認されなかったのだ。

ニュージーランドは喘息患者の多い国であり、子供の7人に1人、大人の8人に1人は喘息持ちである。人口比では、世界で2番目に喘息患者の多い国である（1位はイギリス）。学校に行けばゴホゴホやっている生徒はたくさんいるので、誰も、何とも思わない。その生徒がコロナウイルスを保有しバラ撒いていても、誰も、何とも思わない。喘息でゴホゴホなのか、コロナでゴホゴホなのか、誰もわからない。ニュージーランドでコロナウイルスが蔓延する時は「学校」と「老人ホーム」以外は考えられない。ほとんど人が住んでいない国なので、学校と老人ホーム以外で人が溜まる場所がない。公共交通網が貧弱で、自家用車で移動するため、人との接触も抑えられる。幸運なのか不運なのか、ニュージーランドの社会インフラの乏しさが、コロナの抑制に役立っているのだ。

2020年2月28日、ニュージーランド国内で最初に発見された新型コロナウイルス保有者は、イランからバリ島を経由しオークランドへ戻ってきた60代の人物であった。この日から現在に至るまで、ニュージーランドはコロナとの闘いの中にある。
イランから戻ってきた人物に関して、ニュージーランド政府は詳細を明らかにしていない。おそらく、イランからの難民だろう。ニュージーランド人がイランに行くことはない。
2019年3月、クライストチャーチのモスクでイスラム教徒 51名 が殺害された無差別テロから1年後の出来事であるため、「ヘイトクライム」を恐れたニュージーランド政府は、この人物に関して詳細な公表を控えたことは常識的な判断である。

ニュージーランド国内には根深い「ヘイトクライム」が存在し、イスラム教徒51名の殺害から1年後は記憶に新しく、同じことをやらかす模倣犯の出現をニュージーランド政府は恐れた。イラン人の 99.98% は、イスラム教徒である。
2018年現在、ニュージーランド国内に居住するイラン人は 4,600人 を超えており、そのほとんどが、イランからの難民である（自己都合で居住地を選択する「移民」ではない）。

外国人として、外国に暮らすということは、必然的に、他国間の宗教紛争や歴史紛争に巻き込まれてしまう。これは、在留邦人も例外ではないのだ。

ニュージーランド政府は、なぜここまで、コロナ退治に躍起になるのか。

在留邦人が絶賛するアーダーン首相のリーダーシップが理由なのか。いやいや、それはない。ニュージーランドの人で、この女性首相のリーダーシップを絶賛する人は1人もいない。どの有権者も、他の人に首相になってもらいたいと願っている。ニュージーランドの有権者であれば、誰でもよいので聞いてみたらわかる。『ジェシンダ・アーダーンは良い人か？』と。ニュージーランドの有権者であれば、誰もが『ジェシンダ・アーダーンは良い人だ。友達なら最高だ』と答える。しかし『良い政治家ではない』と答える。皆、この答え。他の答えはない。
しかし、今は女性の時代。女性をトップに座らせると票が入ることを与党・労働党は熟知している。同じことを野党・国民党も模倣したので、現在、与野党の党首は女性なのである。『神輿は軽くてパーがいい』は、民主国家の共通認識である。有権者はこの流れに辟易している。『アイツら、票のことしか考えていない』って。この感情のもつれが、『ジェシンダ・アーダーンは良い人だが、良い政治家ではない』につながる。

アーダーン首相がコロナ退治に躍起になる理由は簡単なことで、患者を収容する病院がないからである。

ニュージーランドがコロナ退治に成功した要因は、貧弱な社会インフラにあった。公共交通網を利用しても、目的地に辿り着くことはできない。それゆえに、自家用車を使用するので、世間のイメージと真逆で、ニュージーランドの大気汚染は深刻な社会問題になっている。喘息患者が多い理由も大気汚染に原因がある。
貧弱な社会インフラなので病院もない。正確には、病院はあるが、患者を収容できない。駐車場でも廊下でもいいので患者を入れても、患者を診る人がいない。医者も看護師も事務職員もいない。誰もいない。

ニュージーランドの医療は、コロナ前からひっ迫しており、地方都市にある公立病院は、原則として救急患者を受け入れない。急患がいても、救急隊が搬送を要請しても、『人がいないから来るな』と言われる。当たり前のように言われる。当然のごとく言われる。言われる前に事務職員もいないので、電話を掛けてもつながらない。これは、私がニュージーランドにいた約30年前に既に起きていたニュージーランド最大の社会問題である。私が常々、『ニュージーランドで生き残れる人は、「病気にならない」、「怪我をしない」、そして、「死なない人」だけ』という理由がおわかりいただけるだろう。ニュージーランドで生き残るには、自分で自分を治療する以外に方法がない。民間療法でも、自然療法でも、神様にお祈りをしてもいいから、自分のことは自分でやるの。それ以外に方法はない。それ以外に方法はないから、ニュージーランドでは公的に認められた「病状休暇制度(Sick leave entitlements)」が導入されている。全ての労働者は、年間10日間の病状休暇が与えられ、お医者に行っても診てもらえないから、10日間で、自分で自分を治す驚きの治療法である。この10日間は有給扱いなので給与が出る。またこの10日間は「有給休暇(Annual holidays entitlements)」とは別に取得することができるため、自分以外の子供や親の看護・介護にも利用できる。この部分だけを切り取ると、『ニュージーランドは、何と、労働者にやさしい国なのか』となるが、お医者に行っても『10年後に来い！』と、怒鳴られるので行くことができない。そのための10日間なのである。このカルチャーに、大多数の日本人は馴染むことができない。馴染むことのできる人たちが、在留邦人なのである。

ニュージーランドでコロナウイルスに感染し、両方の肺が真っ白になり呼吸ができない。病院に電話しても『ICUは閉鎖しているから来ても無駄だよ』と言われる。ニュージーランドの集中治療室(ICU) は、人口10万人当たり 4.6床 。イギリスが 6.4床、オーストラリアが 8.9床、ドイツが 38.7床と比べても、著しく少ない。在留邦人が大嫌いな日本は 13.5床なので、大嫌いな理由がわかります。ニュージーランドより病床は多く、夜間休日でも救急科に入れますからね。

2019年度の「オーストラリア・ニュージーランド集中治療医学会(ANZICS)」の年次報告書には、オーストラリアでの緊急手術の中止率が 2% に対し、ニュージーランドは 8% - 12% と、著しく高いことを指摘している。 ニュージーランドでは、医療崩壊が起きる前から、医療崩壊しているのが現状である。

ニュージーランドって、何でも「9時・5時（17時）」で動く社会なので、夜はやっていないんです。土日も休みだからやっていない。医療従事者も休みだからね。

勤労意欲も、就学意欲も乏しく、「休みは最大の価値」と評価する国民性も幸いし（？）、今回の都市封鎖（ロックダウン）も歓迎色にあふれている。学校が休みになり一番喜ぶのは教員であり、学校が始まることを最も悲しむのも教員である。そんな教員から学ぶことは何もなく、生徒がお勉強をするわけもない。ニュージーランドという社会に、勤労意欲も、就学意欲もない。だから、在留邦人だけが絶賛する社会なのである。『自分たちと同じナマケモノじゃん！』ってね。

しかし、都市封鎖になるとお金が入ってこないので、街中で暴動が起き、商店は襲撃を受け、根こそぎ持って行かれる。それを回避するため、首相会見直後に、ロバートソン財相は給与補助手当を発表した。週40時間のフルタイム労働者には 600ドル（6万円）、それ以外のパートタイム労働者には 359ドル（35,900円） の補助手当の給付を発表。この支払いを3日以内に終えるとしている。3日以内にお金を支払わないと暴動が起きるからね。
また、4割以上の減収であった会社法人には 1,500ドル（15万円） ＋ フルタイム労働者1人につき 400ドル（4万円）を 50人 を上限に給付すると発表。会社法人へ最大 21,500ドル（215万円） の給付を決定した。何とも準備の良い会見となりました。これでも、最低時給で受け取る金額より少ないため、足らない分は会社負担となる。ここまでやらないと、ニュージーランドでは暴動が起きてしまう。ニュージーランドって、世間のイメージと真逆で、ニュージーランドのことを良く言うニュージーランド人は1人もいない。在留邦人だけだよ、ニュージーランドを絶賛するのって。それは、言葉もわからず、生活習慣も、国民性も異なることで、『見えるものが見えていない」だけであり、『見えるものを、ガッツリ、見てきた』私からすると、『これの、何を、絶賛できるのか』となるわけ。

ニュージーランドで商売をやっている人は、『ニュージーランドって、商売をやるところじゃない』と知っている。産業別労働組合がガッチリ守る強靭な労働協定を持つため、労働者にとっては天国であるが、経営側・雇用主は、ひっ迫する給与の支払いに頭を悩ます。わずかなフルタイム契約を勝ち取った上級労働者には天国でも、大多数の非正規・時給労働者にとっては地獄の労働環境である。いつ、クビになるのかわからない、仕事のない時は『今日は来なくていい ＝ 給与は出さない』と言われ、断ればパート職も失う大格差社会である。そのしわ寄せは若年層に集中し、若者の失業率は 11% を超えている。未来に期待を抱けない若い人は自殺を選ぶため、アメリカの2倍、イギリスの5倍も若者の自殺が多い。ニュージーランドでは「友達の友達」まで遡ると、必ず、自殺者がいる。私はこれを、『人にやさしいニュージーランド』と、決して言えないのだ。

私の最大の懸念は、ニュージーランドは世間のイメージと真逆で、「肥満」による弊害である。
「ラグビーが国技」と評する日本人がいるようだが（？）、ニュージーランドでは1人としてラグビーを国技と認めていない。そもそも、「国技」という概念すら存在しない。ニュージーランド人でラグビーをやったことのある人は、わずか人口の 4% にすぎない。身体接触・コンタクトプレーの多いラグビーは怪我が多く、保護者の多くは、子供にラグビーをさせていない。学校の体育の授業でも怪我をするため、ラグビーはやらない。ニュージーランドでは誰もがラグビーをやっていると思うと、大間違いである。ほとんどのニュージーランド人は、ラグビーをやったことがない。
それゆえに、ニュージーランドは、さぞかし、スポーツやスポーツ科学が進んでいると思う日本人が多くいるのだが、実際のところ、大部分のニュージーランド人はスポーツをやらない。スポーツをやったことがある人はいる。しかし、スポーツを継続して、ラグビーを継続してやっているのかと言えば、やっていない。就学児の男の子は水泳、女の子はクラシックバレエをやっている生徒の方が圧倒的に多い。どちらも大きな怪我をしないお稽古事である。

ニュージーランドは、アメリカ、メキシコに次、世界で3番目に「肥満」の多い国である。
ニュージーランドへ行くと、牛というか、カバというか、凄まじい体形の女性が、ボーンレスハムのような、これまた凄まじい太さの腕をぶら下げ、ノッシノッシと歩いている。実際には、歩くことすらせず、車移動なんですけれどね。年配の人ほど、脇毛の処理をせずノースリーブを着て、ボーンレスハムをぶら下げているので、汚い。私はニュージーランドで初めて、脇毛も白髪になることを知った。年配の女性は脇毛の処理をせずノースリーブで脇毛を見せつけながら歩くので、本当に気持ち悪い。ニュージーランド人に、この「気持ち悪い」という感覚は存在しないため、誰も、何も言わない。この生活環境を絶賛するのが、在留邦人であり、『ニュージーランド人は、他人のことを、とやかく言わない』という発言につながるのだ。私からすると、単なる「歩く汚物」である。

肥満（と自殺）は、ニュージーランドの国民病であり、心臓に大きな負担を掛けるため、ニュージーランド人の3人に1人は心臓病で死亡している。これは、90分に1人の割合で心臓病で死亡している計算になる。肥満の人が新型コロナウイルスに感染すると、重症化しやすく、死亡率が高い。また、喫煙者の感染比率も高く、死亡率も高い。ICU は既に満床のため入院は期待できず、自宅で死亡することになる。死亡時に心疾患で死亡すれば、コロナによる死亡と記録は残らない。ニュージーランドはそういう村社会である。

日本人女性がニュージーランドへ来ると、デブしかいないので、『私もこのくらい太っていいのか』と、誤った判断をする。それはいけません！ 日本人は太ってはいけない。デブから見習うことは、1つもない。ニュージーランドでも、東洋系の女性は、体重をもの凄く気にしている。ニュージーランド人みたいに太りたくないから。日本人女性だけだよ、ブクブクと太るのは。どんどんデブになる自分の体形を好きになってはいけない。デブには弊害しかないのだ。