「ニュージーランド留学フェア 2023」は嘘・デタラメ・妄想ではないニュージーランドの事実を説明するべき

私が世界の僻地にあるド田舎のニュージーランドで惨めな高校生をやっていた25年前、高校の授業で「会計学(Accounting)」 を履修していた（注：ニュージーランドの学校は上級生になると大学と同じく「履修計画書」を提出し履修登録をした科目のみを学ぶ）。

「簿記」を習ったことがある人はわかるはずだが、会計学は細かな計算がひたすら続くため「鉛筆」と「消しゴム」が必要文具に指定されている。会計学は鉛筆と消しゴムがないと履修できない。

問題はここからで、同級生に韓国人（男子）の厄介者がおり、私の消しゴムにシャープペンを突き刺し、消しゴムの中にシャープペン芯を入れる。消しゴムで計算式を消すたびに、消しゴムの中からシャープペン芯が出てくるため、消しているのに芯が出て書いてしまう。もう、その消しゴムは使えない。これを、年に4回も5回も6回も繰り返す。
担当教員に言うと、その場だけは注意をするが、また、同じことを繰り返す。これを、年に4回も5回も6回も繰り返す。これが、永遠に続く厄介者の理由である。
消しゴムの中にシャープペン芯を入れられると、その消しゴムは使えなくなる。韓国人（男子）は、それが面白く、ニヤニヤと笑っているが、これは笑いではなく損壊行為である。
韓国人と同じく、反日思想の塊である在留邦人はこの行為を腹を抱え笑うだろうが、何も面白くない。『そんなの大したことじゃない』『イチイチ文句を言うな』と、在留邦人から、ずいぶん言われた。自分は被害を受けていない、実態を何も知らず、妄想の中だけに存在する「美しきニュージーランド」を絶賛する在留邦人が言い出す典型的な捨て台詞である。

問題児の韓国人（男子）は勉強はよくできたが、どの教員もその韓国人（男子）のことは良く思っていなかった。それだけでなく、韓国人全体の印象を悪くする問題行為である。
私の韓国人に対する印象も悪いものであり、それは、世界の僻地にある高校を卒業し25年経った現在も変わっていない。

人間の印象とは、ほんの僅かな出来事で変わってしまう。先入観は、一度入ってしまうと、二度と抜けない。消しゴムの中に入ったシャープペン芯と同じである。先入観を入れないことが成功の秘訣である。「韓国人は悪である」「在留邦人も悪である」という有益な情報を得られなかったことが、私がニュージーランドで過ごした最大の不幸である。

『ニュージーランドは日本とは異なり、多民族・多文化社会なので、いろいろな国の人と仲良くなれる』と言えば聞こえは良い。しかし、実際に、その通りだろうか。
2023年のニュージーランドは、"Hate Crime" に代表される人種差別が横行し、東洋人を狙った襲撃事件は日常茶飯事である。東洋人が経営する商店を狙い撃ちした襲撃事件が起きてもメディアで報道されることはない。ニュージーランド警察も積極的に動かない。そのような社会で、本当に、他所の、どこから来たのかわからない、誰なのかもわからない、受けた教育も、育った環境も、信仰の対象も異なる外国人と、仲良くできるのか。

上記に記載した韓国人（男子）は、私を見かけると『日本が36年間、朝鮮でやったことを忘れるな』『日本人は悪いことをやってきたからな』と、日韓併合の歴史を持ち出してくる。韓国人は家族で居住する家庭が多く、家庭内で反日思想を受けているため、外国育ちの韓国人でも反日思想が根強い。私は『また、始まった』と、プライドが高く、愛国心の強い典型的な韓国人の嫌がらせと、いつも思った。
現地校の教員は日韓の複雑な歴史問題を理解できず、勉強のできない日本人留学生は韓国併合の歴史を知らず、在留邦人に至っては韓国人に謝罪する者まで現れ
( ﾟ,_ゝﾟ) ﾊﾞｶｼﾞｬﾈｰﾉ って思った。この ( ﾟ,_ゝﾟ) ﾊﾞｶｼﾞｬﾈｰﾉ は現在に至るまで変わっていない。
これが、在留邦人が理想とするニュージーランドの多民族・多文化社会の実情である。『トリリンガル教育も夢ではない』と、夢だけは大きいが、実際のところ多民族・多文化社会の現実は、他所から来た誰だかわからない外国人とのケンカの日々である。そこには、外国人に対する、外国文化に対するリスペクトはない。

フランス文学者の蓮實重彦は著書「フランス語の余白に(1981年)」の中で「われわれが外国語を学ぶ唯一の目的は，日本語を母国語とはしていない人びとと喧嘩することである」と定義している。さらに、「フランス語から遠ざかるのであれば，せめて，英語で外国人との派手な喧嘩を演じうる程度の語学力だけは，各自，手に入れておいていただきたい」と提言している。
私はこの言葉は、いまなお、現役に思うのだ。ニュージーランドの多民族・多文化社会の理想と現実を、しっかりと見定めていただきたい。その際には決して、韓国人と在留邦人の意見を優先してはいけない。間違った認識を先入観とすることは、非常に危険である。

2023年10月、東京と大阪で「ニュージーランド留学フェア」が4年ぶりに開催されることを期に、私も何かしらのプロパガンダを計画している。それは私を憎むのではなく、私に嫌がらせをした韓国人と、同じく反日思想の塊である在留邦人を、批判の対象にしてもらいたい。
「戦後最悪」と称される日韓関係がいまだに改善しない理由を、骨の髄まで理解できてしまうのだ。「悪いこと」が起きる時は、必ず、明確な理由が存在する。

【続・精神分裂病と在留邦人】の中で、オークランド在住の自称・日本人女性が、『東京の水道水には発がん性物質のフッ素が人工添加されているので飲めない』と発言していることについて「大きな嘘」と書き込んだが、2023年7月、在日米軍は横田基地から化学物質「PFAS（有機フッ素化合物）」の流出を初めて認めた。「この「PFAS」が地中に染み込むと、井戸水に溶け込み、健康に被害を及ぼす有害物質が検出される。同様の事件は、在日米軍横須賀基地でも確認されているが、横須賀基地について在日米軍はその事実を認めていない。
在日米軍が認めた有機フッ素化合物(PFAS)と、歯磨き粉に入っている無機フッ素化合物は、まったく異なる物質である。その違いも理解できないのが、この自称・日本人女性なのだ。

この事例からもわかる通り、在留邦人を見たら「嘘つき」「キチガイ」「精神病」だと思うことが重要である。
在留邦人の中には「嘘つき」「キチガイ」「精神病」もいるではなく、在留邦人は「嘘つき」「キチガイ」「精神病」しかいない。
精神病の厄介な点は、見た目でわからないこと。反日思想を持つ韓国人も見た目でわからない。しかし、どちらにも共通点がある。多民族・多文化社会に生きる人は、この「共通点」を認識しないと生きていけない。

私がニュージーランドを離れ25年が経つが、あそこの邦人環境は何も変わらないのかと落胆しているのだ。携帯電話もない、インターネットもない、「NINTENDO 64」も発売されていなかった頃から何も変わっていない。何も変わっていないので、30年戦士の在留邦人だけがマウントを取り、ニュージーランドを絶賛している。これが、キチガイのやることなのだ。

2023年10月には4年ぶりに「ニュージーランド留学フェア」が開催される。参加校は45校。
この参加校の中に、クライストチャーチの名門・"Christ's College" も含まれていることに驚いた。
"Christ's College" の営業担当者が東京へ来ることは初めてだと思う。国内生の学費が $30,150（300万円）、留学生に至っては $55,350（550万円）と、凄まじい高額な学費を徴収する名門校でもこの有様かと、悲しくなってしまうのだ。
$55,350という数字は、ニュージーランド人の平均年収を超えている。国内生学費の $30,150 でも平均収入世帯では子女を通わせることはできない。離婚家庭やシングルマザーでは、入学を申し込んでも門前払いされる。さらに、寄宿寮費に $20,000（200万円）、入学金（同窓会費含む）に $2500（25万円）、施設維持費に $1500（15万円）、新入生は学生服の購入費も掛かるため、$2000（20万円）が掛かる（注："Christ's College" 夏用と冬用の2種類の学生服が必要になる）。
お金持ち以外で留学できる生徒はいない。"Christ's College" の卒業生は社会で特別な扱いを受ける。それはニュージーランド国内でも、オーストラリアでも、ロンドンでも同じである。私も "Christ's College" の卒業生に会えば『良い学校を出た子だな』『お父さんもお母さんも上級職に就き裕福な家庭に育った子だな』『離婚家庭に育っていないので犯罪性が低く、お金を渡しても盗まない』と、少々成績が悪くてもその子を採用し、推薦状も書く。そこで、本人および保護者とコネクションを持っことがニュージーランドで生きていくために必要な要素である。
公立の中堅校 "Burnside High School" で成績優秀な子がいても『バーンサイドってあの辺に住んでいれば誰でも無試験・無条件で入れる学校』『生活保護を受けている家庭でも入れる』『離婚家庭・シングル家庭が多いからお金は渡せない』と、その子は採用しない。推薦状を書いて問題を起こされると私が批判されるので推薦状は書かない。これは、ニュージーランドの民が日常的に行っている「学歴フィルター」である。「学校は卒業すればどこも同じ」じゃないんだよ。「学歴フィルター」はどの国でもあるんです。

同じく、クライストチャーチの名門女子校である "Rangi Ruru Girls' School"（国：270万円、留：480万円）は、営業職員を東京へ派遣しない。"Rangi Ruru" は、生徒数690名に対し、留学生は15名と非常に少なく、国内生のみで学内運営が行えることがその理由だろう。
それでは、生徒数698人に対し、留学生20名の 名門・"Christ's College" も同じだろう！ という批判には・・・・ おっと！ 悪口はそこまでだ！

もっと困っているのが、ほぼ、つぶれかけている "Lincoln University" と "Massey University" の2大学である。
この2大学は、ほぼ死んでいる。もう、復活は不可能だと思うが、なぜか、延命されている。ここに「ニュージーランドの安楽死」は導入されないのか、大きな疑問です。

"Lincoln University"の学生数の半数は高額な学費を支払ってくれる東洋人留学である。主に中国人留学生で、キャンパス内は英語よりも中国語が聞こえる大学である。
「オークランド大学」も学生数の半数は東洋人であるが、オークランド大学の東洋人はそこで生まれ育った人であるため留学生ではなく、高額な留学生学費を支払っていない。
"Lincoln University" は、教員も外国人が多く、学位を持たない教員が多く在籍している。「学士」の学位しか持たないのに、なぜか、学生指導をしている。なぜ、そのようなことが許されるのか不明だが、現実に起きている不思議な大学である。こんな不思議な大学であれば、「名歴」を重視する、まともな学生は集まらない。

"Massey University"は、高額な学費を支払う留学生が激減し、265名の教員解雇が目前に迫るため、高額な学費を喜んで支払ってくれる日本人留学生が欲しくてたまらない、というのが本音である。おカネさえ払ってくれたら、頭の中身はどーでもいいので、こちらにも、まともな学生は集まらない。

学生数に対し留学生比率の低い「オークランド大学」と、「保守の中の保守」である「カンタベリー大学」は営業担当者を派遣しない。これはいつものことなので、25年が経っても「やはり同じなのか」と、深いタメ息が出てしまう。ニュージーランドの保守主義は在留邦人が思う以上に根深いのが現実である。

"Otago University” も、109名の教員解雇を見込んでいることから「ジャリ銭」でもいいからカネが欲しい懐事情がある。
"Otago University” は辺鄙なニュージーランドの辺鄙な土地にあり、冬が長く、冬が厳しいため、ニュージーランドの学生もやってこない。しかし、地元・ダニーデンは、学生が落とすカネ以外に稼ぎがない典型的な「大学城下町」なので、学生が来ないと食っていけない貧しい事情がある。
アメリカで職を得られなかったアメリカ人がダニーデンにやってくるため、アメリカ人がたくさんいる。ニュージーランドの「リトル・アメリカ」は、ダニーデンである。ニュージーランドでアメリカ人に会いたければ、ダニーデンに行くとよい。そこには、アメリカで仕事を得られなかった在留邦人のようなポンコツたちがたくさんいます。外国人がたくさんいるのに、優秀な人はいない。それが、私の知るダニーデンである。これは、ダニーデンの民に聞いてみた方が、論より証拠で説得力があるだろう。「ダニーデンに優秀な人がいれば、そこは、ダニーデンではない」とね。

"Lincoln University" と "Massey University" の2大学は自力再建は不可能なので、オイルマネーに潤うサウジアラビアか、天然ガス(LNG)を武器に「世界で一番豊かな国」になったカタールへ売却したほうが良いだろう。新産業構築のため潤沢なオイルマネーを供給できるサウジアラビア、天然ガスを武器に地下資源からの脱却を目指すカタールにとって、高度な農業技術を持つこの2大学は喉から手が出るほど欲しい。
しかし、ニュージーランドの内向的で陰湿な国民性から、アラブ人に大学を買われることを良く思わない。旧宗主国の英国であれば喜んで売却するが、英国も大学運営は上手くいっておらず、名門・オックスフォード大学も慢性的な赤字運営に頭を悩ませている。
オーストラリアの4つの大学はマレーシアに学外キャンパスを持ち、マレーシアで学生指導をしている。教員がマレーシアに行けばたくさんの留学生を連れてくる必要がなく、マレーシアにもメリットが大きい。卒業すればオーストラリアの大卒になる。マレーシア人の9割は海外移住を希望しているので、格差の激しいマレーシアはオーストラリアにとってドル箱な存在である。同じことはニュージーランドでもできるはずだが、何せ、内向的で陰湿な国民性なので新しいことを拒絶する。せっかくのビジネスチャンスがそこにあるのに取りにいかない典型的な田舎根性である。

韓国人と在留邦人を見かけたら「コイツが嘘つきか」と思えば間違いなし。ニュージーランドを絶賛し続ける在留邦人の留学エージェントと、ニュージーランド教育省の留学生斡旋組織 "Education New Zealand" の営業担当者も同じである。
駐日ニュージーランド大使館を拠点に活動する"Education New Zealand" 日本（東京）担当者の年収は、1066万円 ～ 1442万円。これだけの年収をどこから徴収するのか、その原資がわかると、名門・"Christ's College" が躍起になり東京へ乗り込んでくる理由もわかってしまうのだ。
（注："Education New Zealand" の職員は公職扱いとなるため "Information Act(1982)" の規定に伴い職員給与額が一般公開されている。興味のある人は、見ないでください。）
https://www.enz.govt.nz/assets/Staff-salary-bands-and-benefits.pdf

ニュージーランドは地獄から抜け出せない

たまに、ニュージーランドのニュースを読むと、良い記事は1つも目にしない。

この数年で目立つ事件は「銃」を使った犯罪の増加にある。

ニュージーランドは横浜市より少し多い程度の人口に対し、150万丁を超える「銃」が流通する世界有数の銃社会である。国民の3人に1人の割合で「銃」を所持している。

ニュージーランドは農業国なので、鳥獣の駆除を理由に、農家から「銃の所持および使用」に対する根強い要望がある。
ニュージーランドでは、すべての政策に「農家からの要望」が強く反映され、「農家からの要望」に応えられない政党は議席を失う。

他方、「鳥獣の駆除」とは関係ない自動小銃やロケットまで売り買いされ、ニュージーランド国内の銃管理は機能していない。実際に、7歳の子供が、インターネットオークションで猟銃を購入するなど、ずさんな管理体制はニュージーランドの国民病である。

2019年3月、クライストチャーチのモスクで起きた銃乱射による事件を期に、アーダーン（元）首相は、「鳥獣の駆除」を目的としていない自動小銃やロケットの使用を禁止した。同時に、56,350丁の銃と、188,000個の部品を回収し「歴史的快挙」と、その政治実績を強調した。国内に流通する、わずか4%の銃を回収しただけで「歴史的快挙」と強調する点は、「銃社会・ニュージーランド」の現状を強く物語っている。

在留邦人はこの実情を知らないため『ニュージーランドは銃社会ではない』『銃など見たことがない』と言い出すが、それは大きな間違いである。

ニュージーランドでは「農家の要望」は、絶対的権限であることから、司法も行政も立法（政治）も踏み込めない聖域である。その農家が銃の必要性を訴えれば、その訴えを認めるのが、ニュージーランドの司法であり行政であり立法（政治）である。

私の肌感覚では、男の子は10歳をすぎると「空気銃」を使い始め、16歳をすぎると火薬を用いた猟銃を使用するのが、ニュージーランドの平均的な男の子の世界である。釣り竿のある家には、必ず、空気銃もある。猟銃免許を必要としない空気銃でも、小動物・小鳥を殺傷する能力を持っている。ニュージーランドと銃の関係は、切っても切れない関係にあると断言できる。

私が世界の僻地で惨めな高校生をやっていた当時も、銃による事件は多発していた。
クライストチャーチの路線バスは「スクエア」と呼ばれる市内中心部を発着場所としており、そこから放射線状に、すべての路線バスが移動する。
ある日、「クライストチャーチ中央警察本部」が所在した "Hereford Street" で、銃を乱射しながら歩くキチガイが現れ、スクエアは閉鎖され、路線バスの運行は不可能になった。
私は路線バスで通学していたが、バスを待っていてもバスが来ない。「遅延」と「遅刻」はニュージーランドの日常なので、何とも思わなかったが、たぶん、50分くらい遅れてやって来た。事の事情を知らない私は遅れて来たバスに乗り学校へ行ったが、当然、遅刻したので、担当教員に厳しく叱責された。同じ路線バスに乗っていた香港の留学生が『渋滞に巻き込まれた』と弁明するも、教員は笑い、『クライストチャーチに渋滞？ あるわけない』と、厳しく言われたことを覚えている。実際に、クライストチャーチに渋滞はないんですけれどね（なぜならほとんど人が住んでいないから）。
銃を乱射した犯人は警察官に射殺されたのか逮捕されたのか不明だが、その日の夜のニュース報道で事の事実を知った。警察本部前で銃を乱射するとは、なかなか骨のある犯人だと思った。キチガイのやることなので、在留邦人の仕業だったのかもしれない。
翌日、ニュース報道で事の事実を知った担当教員から謝罪され、私の遅刻は取り消された。ニュージーランドで間違いを認め、謝罪されたことは、この1件だけに記憶している。ニュージーランドの人って、自分が間違えても、他人に責任を推しつけ、その間に逃げてしまいますから。「人に厳しく、自分に甘い」ニュージーランド人との付き合いは、辛抱強く、忍耐強くないとやっていけない。

ニュージーランドでの銃による犯罪は日常的すぎて、誰も、何も思わないのが現状である。

2023年8月、オークランド市中心部で銃の乱射事件が発生し、容疑者を含め3名が死亡、10名が重症を負った。
容疑者に犯罪歴・薬物使用歴はないが、家庭内暴力(DV)で謹慎中の処分にあった。
ニュージーランドでの家庭内暴力(DV)は日常的すぎて、誰も、何も思わない。地震が起きると、同時に起きるのが家庭内暴力(DV)。ハリケーン（台風）が来ると、同時に起きるのが家庭内暴力(DV)と、相場が決まっている。警察も当たり前すぎて、家庭内暴力(DV)程度では通報を受けても駆けつけない。『これが俺達の日常だからな　ガハハッ』って笑ってオシマイ。そして、『この緩さが良い』と、絶賛するのが在留邦人。だから、若くて、学歴があり、向上心あるニュージーランド人は、ニュージーランドを離れてしまうのだ。
現在のニュージーランドは、1960年代、世界で最も犯罪の多かったアメリカ・ニューヨーク市より危険な場所と言っても過言ではない。これは、私ではなく、在留邦人でもなく、ニュージーランドの現地に住む普通の人に聞くのが一番だと思います。学校を出ると「理性」より「感情」が優先されますから、「感情」を優先する現地の民に聞いて確認するのが最適に思えるからです。

その一方で「不平等」(Inequality)という文字は、非常に多く目にする。
ただし私は、この「不平等」(Inequality)という文字を目にしても、驚かない。私が世界の僻地で暮らしていた1990年代半ばには、既にたくさんの「不平等」(Inequality)を目にしていたからである。

ニュージーランドは、対外的には「平等」(Equality)という印象が強くあり、国際指標でもその評価を得ているが、実際にニュージーランドの内側へ入ってみると、たくさんの「不平等」(Inequality)に遭遇する。これは、現地に住んではいても、現地生活に深く入り込んでいない在留邦人には、決して見えない世界である。
私も1度で良いので現地生活に深く入り込まず、盲目的にニュージーランドを絶賛し続けるオナニー生活を送ってみたいものだ。

ニュージーランドは不平等社会なので、金持ちと貧乏の経済格差が非常に大きい。ニュージーランドに「金持ち」がいるとは思えないが（本当の金持ちは日本を含む海外に生活拠点を移している）、所得の上位10%が、ニュージーランドの富（とみ）の半分を握る計算になる大格差社会である。残りの90%で、50%の富（とみ）分け合いながら生きる貧しい社会である。

学校教育も不平等社会なので、富裕層の子女は高い学歴を獲得し所得の高い職業に就く一方で、貧乏な家庭の子は低学歴（または学歴なし）で最下層の仕事にも就けない。これが、ニュージーランドの現実である。

この10年で、男性の高学歴者は減少傾向にある一方で、女性の高学歴化は拍車を掛け、弁護士・医師・会計士と、上級職は女性が多数を占めるようになった。高学歴という鎧で『男には頼らない』と武装するニュージーランドの女子には、ガンダムのモビルスーツも太刀打ちできません。

ニュージーランドの女性社会は「沖縄」とよく似ていて、男が頼りない一方で、女はしっかり者でよく働く。男が頼りないと、女はしっかりする構図はどこの国も一緒だなと、性格の悪い私は思います。
その「頼りない男」がくっつくのが、ワーホリでやってきた実情を知らない日本人女性なので、男性器と女性器は仲が良いと、スケベな私は思います。男性器と女性器をくっつける強力な磁石がついていると思うので、両者の性器を見てみたい。

私もたくさんの日本人女性と現地男性（配偶者扱い）を見てきたが、一目で、『この男だと現地の女は見向きもしない』という男性ばかりであった。「恋は盲目」「恋愛は自由」ですから、日本にはソープランドという「男の天国」があるわけです。ニュージーランドには「マッサージパーラー」という、それとよく似た風俗店がありますけれどね。「マッサージパーラー」で違法に働く日本人女性もたくさんいる。これが、ニュージーランドの現実である。

ニュージーランドの格差社会は在留邦人には無関係である。なぜなら、在留邦人は貧乏な人しかいないので、貧乏な人に格差の話しをしても通じない。貧乏人に貧乏を話しても帳消しになってしまう。

では、なぜ、貧乏な在留邦人がニュージーランドに住めるのかというと、「生活保護」を受けているからである。国からの給付金や無償化される項目が多くあるため、最下層でも生きていけるのだ。

ニュージーランドの生活保護は色々とあるが、"Community Service Card(CSC)"と呼ばれる「魔法のカード」を所持すると、本来は有償の歯科治療が無料（または定額）になり、目が悪くなるとメガネも無料でもらえる。病院の治療費も無料、処方薬も無料、手術費も無料、術後ケアも無料、さらに、病院へ行く交通費も無料になる。在留邦人はこの「魔法のカード」を「貧乏（人）カード」と呼び自慢するが、貧乏な人ほど自慢が凄まじいと、性格の悪い私は思います。

東京に住む人は秋葉原や上野に行くと、片足だけの人が路上に座り『おカネがないです　足もないです　おカネをください』と、お恵みをもらう姿を見たことがあるはず。不幸に思う人が、100円くらいくれるのだが、当の足のない人は「お勤め」が終わると立ち上がり、スタスタと歩いて帰る。在留邦人は、秋葉原にいる「足のない人」と、よく似ていると、性格の悪い私は思います。『貧乏自慢は自慢なのか』と。これが、在留邦人には自慢なんですよ。ツイッターやブログに「CSCホルダー」と自慢する人を見ると悲しくなる。海外に行っても、生活保護で生きているのかと。私は、2年分の学費を資産運用し、3年分に増やしたわけですが、その当時の税率は 33% であった。累進税（←意味の分からない人は Wikipedia を読め）ではないので、一律に儲けから 33% が差し引かれたわけだが、それでも、2年分の学費を運用し、3年分に増やした。私の儲けが、在留邦人の生活保護になったのかと思うと、悔しくて悔しくて、それがこのブログを続ける理由になるわけです。

在留邦人が一切の関心を持たないニュージーランド総選挙が2023年10月に行われる。
在留邦人が大好きだったアーダーン（元）首相が不人気から辞任し、アーダーン氏を絶賛する在留邦人がいなくなり、改めてニュージーランドは「女社会」なのだと痛感するのだ。男が弱いと、女は強くなりますね。
党首が変わっても与党の支持は伸びず、かと言って、野党の支持も伸びず、伸びているのは「極右であり、極左である」ACT党だけである。世界の政局を見ると、スウェーデンも、スペインも極右のチカラを借りないと政権を樹立できないところまできているので、これは世界的な傾向にある。その流れにニュージーランドも乗っているわけだ。

このままいけば、ACT党が第三政党となり、政権を左右するキャスティグボードを握ることになる。ACT党は3番目の政党ながら、第1党と第2党を牛耳る存在になる。政権を樹立したい第1党と第2党は、ACT党の言うことを聞かなくてはいけない。これが正当な民主主義なのかと私は思うのだ。プロ野球のクライマックスシリーズで3位だったチームが日本シリーズで優勝するのとは訳が違う。しかしこれは、現実に起きるシナリオであり、ACT党は既にその準備に入っている。

ACT党は移民政策に非常に厳しい態度をとる政党のため、現在の永住資格も更新制に変わる。「人材不足」業種に指定された職業以外の永住者は、5年程度でその権利がはく奪される。「人材不足」業種へ転職するか、ニュージーランドを離れるのか、どちらかの選択肢になることは必至である。また、「183日ルール」を明確に導入し、納税をしていない永住者の権利もはく奪され「いつでもニュージーランド戻れる」ことはなくなる。
日本からは少ないが「扶養者」の扱いも変わるため、中国・フィリピン・南米からの移住者は激減し、これらの国と商売をやっている人たちは失業する。
オランダのルッテ政権は移民問題を巡り政権が崩壊した。首相は国王に辞職を申し入れ、総選挙へ突入する。「移民に寛容」「多文化・多言語主義」といわれるオランダでも、外国人の扱いは一筋縄にいかない。ヨーロッパで起きることは、ニュージーランドでも必ず起きる。ニュージーランドにとって外国人問題は「対岸の火事」とはいかないのだ。

在留邦人は日本の悪口を言っている間に、もっとニュージーランドの未来を学び、自分の足元をしっかり見て、将来に備えるべきである。まぁ、それを言ってわかる人は、在留邦人になっていないんですけれどね。