「ニュージーランド留学フェア 2023」は嘘・デタラメ・妄想ではないニュージーランドの事実を説明するべき

私が世界の僻地にあるド田舎のニュージーランドで惨めな高校生をやっていた25年前、高校の授業で「会計学(Accounting)」 を履修していた（注：ニュージーランドの学校は上級生になると大学と同じく「履修計画書」を提出し履修登録をした科目のみを学ぶ）。

「簿記」を習ったことがある人はわかるはずだが、会計学は細かな計算がひたすら続くため「鉛筆」と「消しゴム」が必要文具に指定されている。会計学は鉛筆と消しゴムがないと履修できない。

問題はここからで、同級生に韓国人（男子）の厄介者がおり、私の消しゴムにシャープペンを突き刺し、消しゴムの中にシャープペン芯を入れる。消しゴムで計算式を消すたびに、消しゴムの中からシャープペン芯が出てくるため、消しているのに芯が出て書いてしまう。もう、その消しゴムは使えない。これを、年に4回も5回も6回も繰り返す。
担当教員に言うと、その場だけは注意をするが、また、同じことを繰り返す。これを、年に4回も5回も6回も繰り返す。これが、永遠に続く厄介者の理由である。
消しゴムの中にシャープペン芯を入れられると、その消しゴムは使えなくなる。韓国人（男子）は、それが面白く、ニヤニヤと笑っているが、これは笑いではなく損壊行為である。
韓国人と同じく、反日思想の塊である在留邦人はこの行為を腹を抱え笑うだろうが、何も面白くない。『そんなの大したことじゃない』『イチイチ文句を言うな』と、在留邦人から、ずいぶん言われた。自分は被害を受けていない、実態を何も知らず、妄想の中だけに存在する「美しきニュージーランド」を絶賛する在留邦人が言い出す典型的な捨て台詞である。

問題児の韓国人（男子）は勉強はよくできたが、どの教員もその韓国人（男子）のことは良く思っていなかった。それだけでなく、韓国人全体の印象を悪くする問題行為である。
私の韓国人に対する印象も悪いものであり、それは、世界の僻地にある高校を卒業し25年経った現在も変わっていない。

人間の印象とは、ほんの僅かな出来事で変わってしまう。先入観は、一度入ってしまうと、二度と抜けない。消しゴムの中に入ったシャープペン芯と同じである。先入観を入れないことが成功の秘訣である。「韓国人は悪である」「在留邦人も悪である」という有益な情報を得られなかったことが、私がニュージーランドで過ごした最大の不幸である。

『ニュージーランドは日本とは異なり、多民族・多文化社会なので、いろいろな国の人と仲良くなれる』と言えば聞こえは良い。しかし、実際に、その通りだろうか。
2023年のニュージーランドは、"Hate Crime" に代表される人種差別が横行し、東洋人を狙った襲撃事件は日常茶飯事である。東洋人が経営する商店を狙い撃ちした襲撃事件が起きてもメディアで報道されることはない。ニュージーランド警察も積極的に動かない。そのような社会で、本当に、他所の、どこから来たのかわからない、誰なのかもわからない、受けた教育も、育った環境も、信仰の対象も異なる外国人と、仲良くできるのか。

上記に記載した韓国人（男子）は、私を見かけると『日本が36年間、朝鮮でやったことを忘れるな』『日本人は悪いことをやってきたからな』と、日韓併合の歴史を持ち出してくる。韓国人は家族で居住する家庭が多く、家庭内で反日思想を受けているため、外国育ちの韓国人でも反日思想が根強い。私は『また、始まった』と、プライドが高く、愛国心の強い典型的な韓国人の嫌がらせと、いつも思った。
現地校の教員は日韓の複雑な歴史問題を理解できず、勉強のできない日本人留学生は韓国併合の歴史を知らず、在留邦人に至っては韓国人に謝罪する者まで現れ
( ﾟ,_ゝﾟ) ﾊﾞｶｼﾞｬﾈｰﾉ って思った。この ( ﾟ,_ゝﾟ) ﾊﾞｶｼﾞｬﾈｰﾉ は現在に至るまで変わっていない。
これが、在留邦人が理想とするニュージーランドの多民族・多文化社会の実情である。『トリリンガル教育も夢ではない』と、夢だけは大きいが、実際のところ多民族・多文化社会の現実は、他所から来た誰だかわからない外国人とのケンカの日々である。そこには、外国人に対する、外国文化に対するリスペクトはない。

フランス文学者の蓮實重彦は著書「フランス語の余白に(1981年)」の中で「われわれが外国語を学ぶ唯一の目的は，日本語を母国語とはしていない人びとと喧嘩することである」と定義している。さらに、「フランス語から遠ざかるのであれば，せめて，英語で外国人との派手な喧嘩を演じうる程度の語学力だけは，各自，手に入れておいていただきたい」と提言している。
私はこの言葉は、いまなお、現役に思うのだ。ニュージーランドの多民族・多文化社会の理想と現実を、しっかりと見定めていただきたい。その際には決して、韓国人と在留邦人の意見を優先してはいけない。間違った認識を先入観とすることは、非常に危険である。

2023年10月、東京と大阪で「ニュージーランド留学フェア」が4年ぶりに開催されることを期に、私も何かしらのプロパガンダを計画している。それは私を憎むのではなく、私に嫌がらせをした韓国人と、同じく反日思想の塊である在留邦人を、批判の対象にしてもらいたい。
「戦後最悪」と称される日韓関係がいまだに改善しない理由を、骨の髄まで理解できてしまうのだ。「悪いこと」が起きる時は、必ず、明確な理由が存在する。

【続・精神分裂病と在留邦人】の中で、オークランド在住の自称・日本人女性が、『東京の水道水には発がん性物質のフッ素が人工添加されているので飲めない』と発言していることについて「大きな嘘」と書き込んだが、2023年7月、在日米軍は横田基地から化学物質「PFAS（有機フッ素化合物）」の流出を初めて認めた。「この「PFAS」が地中に染み込むと、井戸水に溶け込み、健康に被害を及ぼす有害物質が検出される。同様の事件は、在日米軍横須賀基地でも確認されているが、横須賀基地について在日米軍はその事実を認めていない。
在日米軍が認めた有機フッ素化合物(PFAS)と、歯磨き粉に入っている無機フッ素化合物は、まったく異なる物質である。その違いも理解できないのが、この自称・日本人女性なのだ。

この事例からもわかる通り、在留邦人を見たら「嘘つき」「キチガイ」「精神病」だと思うことが重要である。
在留邦人の中には「嘘つき」「キチガイ」「精神病」もいるではなく、在留邦人は「嘘つき」「キチガイ」「精神病」しかいない。
精神病の厄介な点は、見た目でわからないこと。反日思想を持つ韓国人も見た目でわからない。しかし、どちらにも共通点がある。多民族・多文化社会に生きる人は、この「共通点」を認識しないと生きていけない。

私がニュージーランドを離れ25年が経つが、あそこの邦人環境は何も変わらないのかと落胆しているのだ。携帯電話もない、インターネットもない、「NINTENDO 64」も発売されていなかった頃から何も変わっていない。何も変わっていないので、30年戦士の在留邦人だけがマウントを取り、ニュージーランドを絶賛している。これが、キチガイのやることなのだ。

2023年10月には4年ぶりに「ニュージーランド留学フェア」が開催される。参加校は45校。
この参加校の中に、クライストチャーチの名門・"Christ's College" も含まれていることに驚いた。
"Christ's College" の営業担当者が東京へ来ることは初めてだと思う。国内生の学費が $30,150（300万円）、留学生に至っては $55,350（550万円）と、凄まじい高額な学費を徴収する名門校でもこの有様かと、悲しくなってしまうのだ。
$55,350という数字は、ニュージーランド人の平均年収を超えている。国内生学費の $30,150 でも平均収入世帯では子女を通わせることはできない。離婚家庭やシングルマザーでは、入学を申し込んでも門前払いされる。さらに、寄宿寮費に $20,000（200万円）、入学金（同窓会費含む）に $2500（25万円）、施設維持費に $1500（15万円）、新入生は学生服の購入費も掛かるため、$2000（20万円）が掛かる（注："Christ's College" 夏用と冬用の2種類の学生服が必要になる）。
お金持ち以外で留学できる生徒はいない。"Christ's College" の卒業生は社会で特別な扱いを受ける。それはニュージーランド国内でも、オーストラリアでも、ロンドンでも同じである。私も "Christ's College" の卒業生に会えば『良い学校を出た子だな』『お父さんもお母さんも上級職に就き裕福な家庭に育った子だな』『離婚家庭に育っていないので犯罪性が低く、お金を渡しても盗まない』と、少々成績が悪くてもその子を採用し、推薦状も書く。そこで、本人および保護者とコネクションを持っことがニュージーランドで生きていくために必要な要素である。
公立の中堅校 "Burnside High School" で成績優秀な子がいても『バーンサイドってあの辺に住んでいれば誰でも無試験・無条件で入れる学校』『生活保護を受けている家庭でも入れる』『離婚家庭・シングル家庭が多いからお金は渡せない』と、その子は採用しない。推薦状を書いて問題を起こされると私が批判されるので推薦状は書かない。これは、ニュージーランドの民が日常的に行っている「学歴フィルター」である。「学校は卒業すればどこも同じ」じゃないんだよ。「学歴フィルター」はどの国でもあるんです。

同じく、クライストチャーチの名門女子校である "Rangi Ruru Girls' School"（国：270万円、留：480万円）は、営業職員を東京へ派遣しない。"Rangi Ruru" は、生徒数690名に対し、留学生は15名と非常に少なく、国内生のみで学内運営が行えることがその理由だろう。
それでは、生徒数698人に対し、留学生20名の 名門・"Christ's College" も同じだろう！ という批判には・・・・ おっと！ 悪口はそこまでだ！

もっと困っているのが、ほぼ、つぶれかけている "Lincoln University" と "Massey University" の2大学である。
この2大学は、ほぼ死んでいる。もう、復活は不可能だと思うが、なぜか、延命されている。ここに「ニュージーランドの安楽死」は導入されないのか、大きな疑問です。

"Lincoln University"の学生数の半数は高額な学費を支払ってくれる東洋人留学である。主に中国人留学生で、キャンパス内は英語よりも中国語が聞こえる大学である。
「オークランド大学」も学生数の半数は東洋人であるが、オークランド大学の東洋人はそこで生まれ育った人であるため留学生ではなく、高額な留学生学費を支払っていない。
"Lincoln University" は、教員も外国人が多く、学位を持たない教員が多く在籍している。「学士」の学位しか持たないのに、なぜか、学生指導をしている。なぜ、そのようなことが許されるのか不明だが、現実に起きている不思議な大学である。こんな不思議な大学であれば、「名歴」を重視する、まともな学生は集まらない。

"Massey University"は、高額な学費を支払う留学生が激減し、265名の教員解雇が目前に迫るため、高額な学費を喜んで支払ってくれる日本人留学生が欲しくてたまらない、というのが本音である。おカネさえ払ってくれたら、頭の中身はどーでもいいので、こちらにも、まともな学生は集まらない。

学生数に対し留学生比率の低い「オークランド大学」と、「保守の中の保守」である「カンタベリー大学」は営業担当者を派遣しない。これはいつものことなので、25年が経っても「やはり同じなのか」と、深いタメ息が出てしまう。ニュージーランドの保守主義は在留邦人が思う以上に根深いのが現実である。

"Otago University” も、109名の教員解雇を見込んでいることから「ジャリ銭」でもいいからカネが欲しい懐事情がある。
"Otago University” は辺鄙なニュージーランドの辺鄙な土地にあり、冬が長く、冬が厳しいため、ニュージーランドの学生もやってこない。しかし、地元・ダニーデンは、学生が落とすカネ以外に稼ぎがない典型的な「大学城下町」なので、学生が来ないと食っていけない貧しい事情がある。
アメリカで職を得られなかったアメリカ人がダニーデンにやってくるため、アメリカ人がたくさんいる。ニュージーランドの「リトル・アメリカ」は、ダニーデンである。ニュージーランドでアメリカ人に会いたければ、ダニーデンに行くとよい。そこには、アメリカで仕事を得られなかった在留邦人のようなポンコツたちがたくさんいます。外国人がたくさんいるのに、優秀な人はいない。それが、私の知るダニーデンである。これは、ダニーデンの民に聞いてみた方が、論より証拠で説得力があるだろう。「ダニーデンに優秀な人がいれば、そこは、ダニーデンではない」とね。

"Lincoln University" と "Massey University" の2大学は自力再建は不可能なので、オイルマネーに潤うサウジアラビアか、天然ガス(LNG)を武器に「世界で一番豊かな国」になったカタールへ売却したほうが良いだろう。新産業構築のため潤沢なオイルマネーを供給できるサウジアラビア、天然ガスを武器に地下資源からの脱却を目指すカタールにとって、高度な農業技術を持つこの2大学は喉から手が出るほど欲しい。
しかし、ニュージーランドの内向的で陰湿な国民性から、アラブ人に大学を買われることを良く思わない。旧宗主国の英国であれば喜んで売却するが、英国も大学運営は上手くいっておらず、名門・オックスフォード大学も慢性的な赤字運営に頭を悩ませている。
オーストラリアの4つの大学はマレーシアに学外キャンパスを持ち、マレーシアで学生指導をしている。教員がマレーシアに行けばたくさんの留学生を連れてくる必要がなく、マレーシアにもメリットが大きい。卒業すればオーストラリアの大卒になる。マレーシア人の9割は海外移住を希望しているので、格差の激しいマレーシアはオーストラリアにとってドル箱な存在である。同じことはニュージーランドでもできるはずだが、何せ、内向的で陰湿な国民性なので新しいことを拒絶する。せっかくのビジネスチャンスがそこにあるのに取りにいかない典型的な田舎根性である。

韓国人と在留邦人を見かけたら「コイツが嘘つきか」と思えば間違いなし。ニュージーランドを絶賛し続ける在留邦人の留学エージェントと、ニュージーランド教育省の留学生斡旋組織 "Education New Zealand" の営業担当者も同じである。
駐日ニュージーランド大使館を拠点に活動する"Education New Zealand" 日本（東京）担当者の年収は、1066万円 ～ 1442万円。これだけの年収をどこから徴収するのか、その原資がわかると、名門・"Christ's College" が躍起になり東京へ乗り込んでくる理由もわかってしまうのだ。
（注："Education New Zealand" の職員は公職扱いとなるため "Information Act(1982)" の規定に伴い職員給与額が一般公開されている。興味のある人は、見ないでください。）
https://www.enz.govt.nz/assets/Staff-salary-bands-and-benefits.pdf