永遠に抜け出せないニュージーランド魔境の闇

私は平均以上の日本語力を有していると自認しているが、さすがに、この日本語は理解できない。
誰か理解できる人がいれば、何を言いたいのか、投稿者に伝えてあげてください。

私を目の敵にする人がいることに理解できない。私がここに書き綴ることはわかる人にはわかる。わからない人には何を説明してもわからない。それゆえに「許可なくかってにURLを出すな」「私の書き込みを目にしたくない人が多数いるので許可なく投稿するな」と再三に渡る注意をしても聞き入れてもらえない。

私は困っているのだ。

私に文句ある人は、一度、直接会って話しても良い。幸運なことにおカネに困る生活をしていないので、食事代くらいは私が支払います。交通費と日当は支払いませんが。阿佐ヶ谷に「よるのひるね」という喫茶バーがあるので、そちらはどうだろう。飲食代は私が支払うので店の選択権は私にある。私は葉巻を吸うので喫煙できる店以外に行かない。受動喫煙がうるさく叫ばれる中でも「喫煙可」「喫煙者歓迎」を掲げるストロングスタイルな店である。「よるのひるね」に集う客は、100%喫煙者なので、『あら？ 機関車が走っているの？』と思うほど、モクモクな煙の世界に誘いたい。

ここまで私が譲っても来る人はいないと思います。文句ばかり言う人って、決して表に出て来ないからね。ネット上に文句を書き込んで楽しいのでしょうか？ そのような書き込みを楽しむ人がいれば、一度、お会いしてみたいものだ。

ニュージーランドの報道を目にしても良いものはひとつもない。ひとつ、評価できる点は、2022-2023年の自殺者数が、若干、改善したくらい。過去14年間平均より3ポイント低下したが、依然として高い自殺者数を記録している。
若年層の自殺はより深刻で・・・・ 世界平均の2倍も高く・・・・ もうこれ以上の書き込みは吐き気がするのでやめる。

在留邦人が「ニュージーランドの医療はタダ！」「不妊治療もタダ！」「帝王切開もタダ！」「ガンの治療もタダ！」という健康問題はどうだろう。大人の3人に1人、子供の10人に1人は重大な健康障害を起こす「肥満」である。

お勉強はどうだろう。15歳児の5人に1人は最低基準の「読解力」と「計算力」を有しておらず、3人に1人は平均的な「読解力」と「計算力」を有していない。ユニセフの報告書では、ニュージーランドの学校教育の不平等さが指摘され、先進38か国の中で33位と、極めて低い位置に留まる。

私はこれらの数値を見ても驚かない。『まー、そーだろーなー』と思うくらい。

私には理解できないが、これらの数値は在留邦人に受けが良い。「好きなことを伸ばせば良い」「勉強ができなくても生きていける」と。確かに好きなことは伸ばせば良いのだが、その「良さ」を、果たして小さな小さなニュージーランドの中だけで伸ばせるのだろうか。勉強はできなくても生きていけるが、世界は世界を相手に大競争をしているわけで、内需の乏しいニュージーランドでやっていけるのか。それらが実現していれば、年間4万人（2022－2023年は4万3千人）のニュージーランド人がオーストラリアへ移住することもない。誰か、ここを論破できる人がいたら「普通の日本語」で投稿してください。私は読みませんが。

「お勉強のできないニュージーランド」に、さすがのニュージーランド政府も焦った。2026年から「読解力」「筆記力」「計算力」の試験を義務化し、基準に達しない生徒は卒業できない方針へ転換する。これは、前政権の労働党が決めたことであり、在留邦人が大好きだったアーダーン前首相の労働党が決めたことである。労働党は、おカネに関する「金融教育」を小学校の必修科目にする提案をしていたが、選挙で負けたので、この試みは廃止となった。「金融教育」に関する授業は中学校と高校の「数学」と「社会科」を通し行っているが、何せ、ニュージーランド人は超絶的にお勉強ができないので、計算力と読解力が必要な数学、筆記力と読解力の必要な社会科ができない。せっかく学校で「金融教育」をおしえているのに、生徒たちは何もわからずに卒業していく。ニュージーランドでは給与所得だけで食っていけない。年金も税だけでやっているので給付額も減る。日本やドイツと異なり家計に預貯金がない。家計の負債比率は165%と、国際通貨基金(IMF)も警告する驚異的な水準に達した。この主な要因は住宅ローン・個人ローン・学生ローンである。ニュージーランド人の生活は借金なくして成り立たず、おカネの流れが止まると「即死」する水準にあることから、学校で「金融教育」を行う必要がある。でも、基礎教育ができていないので、おカネの流れをおしえ、将来に備える金融教育を行っても、誰も理解できない。ガンで言えば、ステージⅣの末期ガン、死は時間の問題である。
その姿を見て「ニュージーランドはこれで良い」「日本のように無駄な勉強をする必要はない」と絶賛しているのが在留邦人です。ニュージーランドの普通の親たちは「それは間違っている」と在留邦人の意見を批判するだろううが、在留邦人は在留邦人としか接点がないので、そのことも理解できない。

私が世界の僻地にあるド田舎のニュージーランドで惨めな高校生をやっていた約30年前から、ニュージーランドは「超絶的に勉強のできない国」であった。富裕層が大半を占める台湾・香港からの移住者はニュージーランドの学校に幻滅し『この国にいるとバカになる』と、子女を連れ帰国してしまった。そうした外国人を何人も見てきた。実際にニュージーランドにいると「バカ」になる。勉強はやらない、教員の指導力もない、良くも悪くも放任主義というか無気力。簡単に言えば、やる気がない。
私が通っていた学校は私立校だったので、比較的、優秀な教員が揃っていたが（教員の多くが修士以上の学位を持っていた）、なんだかんだ理由をつけて授業をサボる。一生懸命やっていたのはカナダ出身の教員くらいだった。ニュージーランドでよく働く人は外国人と決まっている。英語圏の出身者でも、滞在許可に怯え生活しているのでよく働く。現地生まれ、現地育ちの人は、教員でもホームレスでも働かない。当時から教員によるストライキは頻発していたが私立校にストはないので、教員たちは『公立の連中はストを理由に休めていい』と、いつも愚痴を言っていた。

日本では考えられないが、教科書は誤字脱字が多く、間違った内容も多い。簡単な計算式も間違っているので、私は1つの設問に2時間考え、なぜ、模範解答と違うのか教員に聞くと『たぶん、模範解答が間違っている』と、普通に言われた。教員が計算して確認し『おまえの回答で合ってる』と、教科書の間違いをあっさり認め、私が費やした2時間は無駄になった。何のための教科書なのかまったく理解できない。これが在留邦人に受けが良く『ニュージーランドのこの緩さが良い！』と絶賛の対象になるのだ。在留邦人は現地校に通った経験がないので、そりゃー、大絶賛しますよ。自分は何もやっていないからね。

宿題を出すと教員の採点作業が増えるので宿題は出ない。だから生徒は何もやらず、車社会で運動もしないからブクブクと太る。教員も太っているから生徒に「痩せろ」と言わない。邦人女性も太った人が大半を占めるので自分の子に「痩せろ」と言わない。自分も太っているからね。

邦人女性は百貫デブしかいない。
同じ東洋人でも韓国と台湾出身者は非常に体形を気にするが、邦人女性は、どんどん太る。太っていることに気がつかない。「太っていい」「日本の痩せ信仰がおかしい」と、いつもの反日思想だけが展開する。

しかし世界は厳しいので「世界保健機関（WHO）」は見逃してくれない。2022年度の報告書の中で、ニュージーランドの女子生徒の95%は「運動不足」と表記している。100人のうち95人が「運動不足」と、すごい数字を出してきた。それに加え、成人女性の45%、高齢女性の62%が「運動不足」と表記している。さすがにこの数字は過剰だろうと私も思ったが、ニュージーランドでスポーツジムを束ねる「ニュージーランド運動免疫組合 （"Excercise New Zeaalnd"）」 のリチャード・ベディ組合長が『ニュージーランドは世界で最も運動をしない国』『大人の48%は「運動不足」』と公言し、さすがの私も驚いた。スポーツジムを仕切る組合長がここまで断言するとは思わなかった。組合長の懸念は短期的な運動不足ではなく、その後にやってくる長期的な「心臓病」と「糖尿病」の増加にあるとしている。ニュージーランドは心臓病で死ぬ人は減少傾向にあるが、大人の23人に1人が心臓疾患を抱え、3人に1人が心臓病で死んでいる世界有数の「心臓病の国」である。この最大の要因は「肥満」にある。

ニュージーランドは対外的に「アウトドア大国」と見られているが、ニュージーランドの中に入ると、そうとは言えない現状がある。多くの子供は自転車に乗れない。多くの子供は泳げない。泳げる子は、比較的裕福な家庭の育ちで水泳教室に通っている子供と決まっている。そもそも、ニュージーランドの学校にプールがない。
ニュージーランドの子供向け水泳教室は早朝に開設しているので、朝の６時くらいから水泳教室に通う。親は朝５時に起きて水泳教室へ送っていくので、日本の親よりも大変だ。他方、子供は早寝・早起きの習慣がつくので、そのような家庭の子女は痩せている。

16歳で運転免許が取れるので、自転車に乗れない子が多い。日本の小学生（特に女子）は一輪車に乗り遊んでいるが、あんな曲芸のできる子はニュージーランドに1人もいない。
ニュージーランドで就学児、特に小学生の子を持つ日本人ママが日本へ戻ると驚く。自分の子ができないことを同じ年齢の日本の児童は何でもできてしまう。一輪車も学校で乗り方はおしえていないのに乗っている。「おしえてもできないニュージーランドの子」と「おしえなくてもできる日本の子」を比べてしまい、落ち込む日本人ママが多いこと、多いこと。

だから私は「好きなことを伸ばせば良い」「勉強はできなくても生きていける」と、声を大にして言えない。そういうことを言う人が、自分の健康管理や生活設計を適切に行えると思えないからだ。

ニュージーランドの東洋人は、比較的痩せている人が多いが、邦人女性は太った人が目立つ。ニュージーランドに来て「10キロ太った」「15キロ太った」という、謎の自慢話が多い。『それって自慢することなの？』って、ニュージーランドで「栄養失調になりかけている」と言われた私は思いました。

ニュージーランドの食べ物は何を食べてもおいしくない、水っぽい味しかしない。牛乳も水っぽい、オレンジジュースは酸っぱいだけでオレンジの味がしない。さすがにうちの親が心配し、登山家がエベレスト登山に持って行く高カロリーゼリーを送ってきたことがある。「バカ舌」じゃないかぎりニュージーランドのお食事はおいしくない。
これは食事の内容ではなく、素材が不味いからである。あの美味しくない食事を食べて太れるって、ニュージーランド基準に合った人なのだと。それゆえに、邦人女性は太った人ばかりという説得ある論説をニュージーランドが出してくる数値は根拠を示している。ただし、これら有益な数値を、8割くらいのニュージーランド人は知らない。幼少期からお勉強する癖がないので、大人になってもお勉強しないからです。それゆえに、30年前の私の知識がいまなお現役です。

性格の悪い私は30年が経っても「まだそこにいるのか」「どうしてここまでダメなのか」と、ダメダメなニュージーランドに「ダメ！」と言明しているのだ。30年前は携帯電話を持っている人もほとんどいなかった、インターネットは学校にも入っていなかった。その当時から何も変わっていないニュージーランドは、やっぱり「ダメ！」なのだ。

政権が交代しプロ経営者のラクソン新首相が誕生したが、北米暮らしの長かった新首相も『どーしてニュージーランドはここまでダメなのか！』と、呆れているだろう。

在留邦人は死んだ方が良い

「ソフト・オン・デマンド(SOD)」往年の名作である「初めましてザーメン君」を見ていた。体操着を着て、ハチマキ姿の杏野るり（セクシー女優）がロリータ姿でスケベなことをしている。『これを神様が許すのか』と、神に深い祈りを捧げた。
同時期にSODの屋台骨を支えた「天野こころ（正確には、天野こころ）」の「「素顔のこころ」～あの頃の空は～ 天野こころ」も良い作品だ。天野こころの実家のある岩手県宮古市まで行き、実家の母親まで顔出しで、二十歳そこそこの娘が性を売りお金を稼いでいるインタビューが収録されている。母は性を売る娘を見て、何を思うのか。
この頃のAVには骨があった。セクシー女優は男たちの性の処理に浪費され、ヤリ捨てされる残酷な女たちだが、そこには儚いアダルトビデオ特有の哀愁の世界が描かれている。「ビデオガール」と呼ばれた女優たちは、画面の向こう側にいる顔も知らない男たちの憧れの存在であった。現在のような疑似・偽汁・整形だらけのAVとは、まったくの別物である。
「AV新法（正確には、「AV出演被害防止・救済法」）」が制定されてから、契約書に書かれていない所謂「ドッキリ」をやると、Ｖは販売できなくなった。撮影後も6ヵ月間は販売できない。この6ヵ月の間に出演者から異議申し立てがないか、厳しく審査される。販売後も不正が見つかれば販売停止になる。そのため、AVメーカーも、女優も、男優も、制作プロダクションも、顧客も大混乱となり、セクシー女優たちがこの法律の取り下げを求める始末。「性の世界」から追い出された食えない女たちが急増し、今よりもっと食えなくなるため地下へ潜り、薬物取引や、闇バイトで人殺しなど、負のスパイラルへ突入している。セクシー女優を救う法律がセクシー女優を苦しめている。
日本の性産業はGDPの1%前後、5兆円規模と言われているが、その規模は未知数である。
性産業に従事する人は15～30万人、二十代女性の20人に1人は、性産業に従事している計算になる。これは、私の肌感覚でも大きな違いはない。それを考慮すると、ロリーターや美少女が裸でスケベなことをやっていても何の不思議もないのだ。

私が「初めましてザーメン君」を見ている最中に、緊急地震速報が流れた。NHKの緊急放送では、震源地は石川県、震源の深さは10㎞、マグニチュード5.7（その後、震源の深さは16㎞、マグニチュード7.6に改訂）。震源が浅いため、海底地震だと 100% 津波がやってくる大地震であることから、残念だったが、アダルトビデオの視聴を止めることにした。

徐々に被災地の状況が伝わってきたが、倒壊した家屋のほとんどが古い木造家屋。私は思い出した。2011年2月22日のクライストチャーチ地震でも、倒れた家屋のほとんどは、古いレンガ造の建物だった。地震の少ないイギリスから持ち込まれた建築方式で、地震の多いニュージーランドの地質に合わない建築方式である。クライストチャーチ中心部は観光地なので、観光客誘致のため、古いレンガ造建築がたくさん残っている。これが地震で一気に崩れた。クライストチャーチ市内中心部の3軒に1軒、600軒を超えるレンガ造建築が崩れた。そして、人類が作り出した最強の化合物質と言われる「アスベスト」が大量に飛散した。「静かな時限爆弾」と称されるアスベストが大量飛散したことで、これから30～40年を掛けて、ニュージーランド全土で石綿の吸引による「肺ガン」の増加は確実である。
クライストチャーチ地震から13年が経った現在もあまり復旧していない。復旧が進まず、もともと若い人が働ける場所の少ない痩せた土地で、より働く場所がなくなり、若くて学歴があり意欲ある人ほどオーストラリアへ行ってしまう。そして、二度と、ニュージーランドには戻ってこない。
この間、クライストチャーチでは何が起きていたのか。大聖堂をどこに建て直すのかでモメていた。地盤の弱い現在の中心部に再築するのか、地盤の堅い市内西側に移設するのかでモメていた。大聖堂長のピーター・ベック司祭（当時）に至っては、市議会の移転計画に猛反発し教会を辞め、抗議活動のためクライストチャーチ市議会議員になってしまった。地元の民ではなくても呆れてしまう。『それ、いま、やらなくていいだろう』って。ニュージーランドのスーパースローなやりとりを象徴する実例である。これが経済復興を遅らせ、人材流出の止まらないクライストチャーチの現実である。

このクライストチャーチ地震で、ニュージーランド政府は何を最初にやったのか。人命救助より先にクライストチャーチ中心部「スクエア」を完全封鎖した。地元の民がどさくさ紛れにやって来て、"迷惑Youtuber" のように商店から商品を根こそぎ奪ってしまう略奪行為防止の為である。この日のことを覚えている現地在住者はわかると思うが、あの日の「スクエア」はニュージーランド軍と警察の完全包囲で中へ入ることはできなかった。「スクエア」の中に住む人は非常に少ないため（当時は5000人程度）、大きな被害もない。
クライストチャーチの名門私立校 "Christ's College" の寄宿寮は「スクエア」内に所在するが、寄宿生はその辺に放り出された。寄宿寮に戻れないからね。別に大したことないです。ぜんぜん余裕です。ニュージーランドでは有事が起きると、商店が襲撃され、商品が略奪されるので、しゃーないです！ そーいう民度ですから！ 現地の民はそのことを骨の髄まで熟知しているので、誰も何も言いません。それが、彼らの日常ですから。

翻って、元日の北陸はどうだったのだろう。イオンモールは避難民に場所を提供し、備蓄品を供給。館内は暖かく、安全で、紙おむつも無償提供され、トイレも電源も自由に使えた。商品の略奪はなく、来場者は静かに屋内待機。『自分さえ良ければそれで良い』と考えるニュージーランドの民には、理解できない光景である。
ニュージーランドの商業施設が被災者を入れると『物が盗まれる』と退去を命じる。『すぐにここから出て！』と、激しく追い出される。真冬だろうと、大雨だろうと、問答無用で追い出される。子供も犬も身障者も妊婦も、問答無用で出される。わかります、わかります。その通りです。ぜったいに物が盗まれるし、イタズラで防災ベルを鳴らす人が出てくる。そのたびに警備員が館内を走り回り、火元を確認。その光景を見て、腹を抱え笑う犯人がいる。← ここ、笑うところなので、在留邦人は腹を抱え笑ってください。『ニュージーランドだとありえる』ってね。実際にありますから。その前に、労働組合の権限が厳しいニュージーランドでは元日から店はやっていませんが。

翌日も災難が続き、羽田空港で日本航空機と海上保安庁機が衝突し炎上。世界有数の大空港で、とんでもない事故が起きた。これに驚いたのが海外メディア。乗客・乗員379名を、わずか18分間で全員を脱出させることに成功。機内で混乱はなく、乗客は静かに列を作り脱出した。最後は機長が機内を確認してから機体を離れた。一番最初に逃げてしまった韓国・セウォル号の船長とはエラい違いです。
日本航空機の乗客から死者は0人。『こんなこと、自分の国ではゼッタイに不可能』と、イギリスの公共放送BBCが全世界に向け配信したが、日本人からすれば当然のことであり、誰も称賛していない。高島屋が販売したケーキが崩れただけで、あれだけ騒ぐのに、前代未聞の航空機事故で死者0人でも誰も何も騒がない。これが、日本人の日常である。

私は考えた。同じことがニュージーランドで起きた時はどうなるのか。『自分さえ良ければそれで良い』と考えるニュージーランドの民は、緊急脱出口へ殺到する。そこで将棋倒しが起き、脱出する前に人が死ぬ。韓国・梨泰院で起きた将棋倒し圧死事故と同じことが起きる。ここまでは通例だろう。何なら、他の乗客の手荷物を盗む人も出てくるので、機内でケンカが発生する。在留邦人はこの意味がわかるはずなので、腹を抱え笑ってください。『ニュージーランドの人なら、ゼッタイやる』って。
在留邦人は『ニュージーランドはそれで良い』『ニュージーランドのやり方を支持する』『日本のやり方がベストではない』と言い出すので、より厄介な存在だ。反日思想の塊である在留邦人らしい言動だ。これは妄想ではない。有事が起きた時に現実に起きるシナリオとして強く認識してもらいたい。

なぜ私が、ニュージーランドおよび在留邦人の実情を事細かく書き綴るのかというと、内情を知らない多くの人たちが、妄想で、ニュージーランドを絶賛しているからである。それに対する警告として、長きに渡り、ここに書き綴るわけだ。
私はあなたを知らない。あなたの出身校も知らない。あなたが偏差値38の底辺校の卒業生でも知らない。その何も知らない私が、偏差値38のあなたの学校を絶賛するだろうか。『それは、やらない』と、あなたは思う。私も思う。でもしかし、在留邦人は偏差値38の「未知の学校」を絶賛するのだ。『それは、おかしい』と、あなたは思う。私も思う。でもしかし、在留邦人は『それは、おかしい』と、思わない。なぜなら、精神病だから。在留邦人とは、精神病者の総称である。言っていることも、やっていることもメチャクチャである。支離滅裂なんてレベルじゃない。精神が分裂し、崩壊し溶けだした状態。それが、在留邦人の精神状態である。
精神病者は、自分が精神病であることに気がつかない。永遠に気がつかない。『自分だけは文句なしに正しいことをしている』と、思い込んでいる。『周りがおかしい』『母親が悪い』と、心の底から思い込んでいる。これが精神病者である在留邦人の正体である。
精神病は自然に治らない。カウンセリングや心理療法でも治らない。薬物を用いて治療しないと、どんどん悪くなる。精神病に現状維持はなく、今日より明日、明日より明後日は、病状が悪化している。そのうち、自己を認識できなくなってしまう。それが在留邦人という日本人でもなければ外国人でもない「日本人の仮面を被った悪魔」の正体である。でもしかし、自分が悪魔であることにも気がつかない。自分が悪魔であることに気がつかず「妄想の中のニュージーランド」を絶賛していることが、私がここに書き綴る最大の理由である。

私が通っていた現地校にも精神病の日本人留学生がいた。何度かお世話をしたことがあるが、お礼を言われたことは、一度もない。この日本人留学生は自分が精神病であることを隠していた。抗精神薬を飲めば抑えられる症状も「自分は精神病ではない」と、服用しなかった。ニュージーランドで精神病が悪化した結果、学校の屋根に上り、歩いてしまった。このお話し、私の世代の留学生なら他校の生徒でも聞いたことがあるはず。衝撃的な事件でしたからね。
学校側の特別な配慮により、この日本人留学生は「強制退学」ではなく「自主退学」という扱いになった。「強制退学」では他の学校への編入はできなくなる。「（彼・彼女）にも未来がある」と、学校側の特別な配慮で精神病を隠し、編入への道を残した。当然、日本にいる保護者も子女の精神病について把握していたが、その事実を隠して留学させた。保護者も自分の子供が精神病者であることを認めたくなかったからである。

私はこの日本人留学生の面倒を見ていた日本人の女性エージェントから謝罪された。『自分も（当該留学生が）精神病であることを知らなかった』『東京の留学事務所からは何も聞かされていなかった』と。私は謝罪を拒否し『二度と私に関わらないでもらいたい』と言明した。私は、16歳だった。
私は、いまこの瞬間でも、該当する精神病の日本人留学生の氏名、担当していた日本人の女性エージェントの氏名を、ここに書き記しても良い。その準備はできており、3秒あればできる。でもそれをやると「ヘリコプターママ」がブーンと飛んで来て、私の書き込みは強制削除されてしまう。「ヘリコプターママ」は厄介な存在です。私が「ヘリコプターママ」に何かをやったのでしょうか。大きな疑問です。

日本人の留学エージェントは自分が面倒を見る留学生が現地校でうまくやっていれば、それは、その留学生の成長だと思うが、それが、大きな勘違いである。精神病を患う日本人留学生が現地校でうまくやれるわけない。うまくやれているときは、私のような上級生がその子を手伝っている時だけ。つまり、私が代わりにやっているからうまくやれているということだ。私が代わりにやっていれば、当然、うまくできている。私が代わりにやらないと、私が現地校の教員に叱られる。『あいつの代わりにオマエがやれ』って怒鳴られる。事実、私は現地校の教員に怒鳴られたから、よくわからない日本人留学生の世話をさせられたわけだ。それを、同じく精神病の日本人の留学エージェントは『私の生徒はよく成長した』と勘違いする。もう、ここまでいくと「妄想」である。精神分裂病特融の「妄想」である。「妄想」は脳が正常に機能していない精神分裂病者の典型的な異常行動である。精神病の日本人留学生が何でもひとりでやれたら、私がここまで、現地校を卒業し30年が経ってもなお、不満に感じることはありません。

日本人の留学エージェントであれば「日本人留学生と精神病」についての実例は無数に把握しているが、誰一人として、その事実を語ることはない。その事実を知らないと仕事にならず、その事実を語れば食っていけないからだ。

日本人の留学エージェントは留学生を1人預かると100万円が入る。10人預かれば 1000万円が懐に入る。タバコを吸いながらオナニーをしているだけで1000万円が入る。何もしないで1000万円が入ってくる。こんな美味しい商売を手放すわけないので、留学エージェントだけがブクブクと増えていく。やっていることは「フィリピンのルフィー」と同じである。「利権」を手放したくない日本人の留学エージェントは、その事実を把握しながら、誰も、その真実を語らない。そして、被害にあうのは他の日本人留学生、具体的にはこの私です。

このことは当然、ニュージーランド教育省の海外留学生斡旋組織である "Education New Zealand(ENZ)" も把握している。現職の北岡美佐子氏や、前任のFiona Haiko氏（ワイカト大卒・早大院MA修了）も把握しているが、『日本人留学生は精神病者しかいない』と、絶対に言わない。なぜ言わないのか大きな疑問です。隠したい事実があるのでしょうか。

私は他の日本人エージェント（男性）に『おまえも、ニュージーランドに来た理由はそれ（＝精神病）だろ。言わなくていいよ、隠したいだろうから』『まともな留学生がニュージーランドにくるわけない』と、痛烈な差別を受けた。私は15歳だった。強烈な屈辱を受けた。悔しかった。この発言は絶対に忘れない。死んでも忘れない私の屈辱である。その日本人男性のことを絶対に許さない。私が死んでも許さない。

この時、私は、「ニュージーランドにいる日本人を、絶対に、許さない」と、心に決めたのである。私は、15歳だった。それから30年が経った現在も、心境に変化はない。私は、「ニュージーランドにいる日本人を、絶対に、許さない」。

私の書き込みを読む人の中には『そのような酷い発言をする日本人は例外である』『100人のうち1人、1000人のうち1人の、たわい無い発言にすぎない』と思うだろう。私も、そう思う。自分が経験をしていなければね。
しかし残念ながら、これは100人のうち1人、1000人のうち1人による、たわい無い発言ではない。よくある日常的な発言である。どこでも、毎日、繰り返される発言である。彼ら・彼女たちは、これを差別的発言と思っていない。なぜなら、精神分裂病だから自分の発言の意味が理解できない。もう、脳が完全に狂っているので、何を言っているのかまったく理解できない。これが「妄想」の特徴である。だからそれゆえに、精神病は治療が必要なのである。精神病は自分ではなく、他者に多大な迷惑を掛けているのだ。そのことにまったく気がつかない、これが、精神病である。

これは、私の責任ではない。私に嫌がらせをした全ての人間への仕返しである。その中には、私に陰湿な嫌がらせを繰り返した「韓国人」も含まれている。「韓国人」も、絶対に許さない。

在留邦人および日本人留学生（特に、中学・高校の留学生）は、いま、すぐにでも「抗精神薬」「抗てんかん薬」「気分安定剤」を併合して使い、薬物治療を行わないと、近い未来、必ず人を殺す。これは、私のすべてを掛けて断言する。在留邦人は、かならず、人を殺す。これは、人を殺してからの助言では遅すぎるため、ここに言明します。

「てんかん」は脳波を計測することで病状をつきとめることができるが、「精神病」は脳波を計測してもわからない。脳波を計測し「異常なし」とされてしまう「精神病」こそが、最も危険なのだ。
その警告の意味を込め、私はここに重要な事実を、ニュージーランドの本当の姿および在留邦人・日本人留学生の正体を書き綴るわけです。1人でも在留邦人による殺人で命を落とさないために、とても重要な情報を発信していると自認している。

在留邦人は、何をしでかすかわからない。やさしく『こんにちは～』と言いながら近づき、隠し持った包丁で刺される可能性が高いことを認識しておかなくてはいけない。それが、在留邦人という犯罪者であり、悪魔である。

在留邦人を見たら逃げること！ NHKの 山内 泉 アナウンサーは北陸地震の際に大絶叫していた。『いますぐ逃げて！』『テレビを見ないで逃げて！』『海から離れて！』と。
私も『在留邦人から逃げて！』『在留邦人を見かけたら逃げて！』『在留邦人から離れて！』と、皆さんに伝えたい。1人でも在留邦人から殺されないために、私からの最大級のお願いです。

「宝くじ」より当たらない ニュージーランドの「安楽死」の現実

皆さんは「宝くじ」を買ったことがあるだろうか。

私は、宝くじを買ったことがない。なぜなら、当たらないことがわかるので、買う必要がないからである。

「宝くじ」は、当選本数が事前に決まっているので「必ず当たる」仕組みが存在する。
宝くじの中でも特に知名度の高い「年末ジャンボ宝くじ」は、一口（一枚）300円。投資額の「300円」を回収するためには、最低でも10口（10枚）の購入が必要になる不利な取引である。
年末ジャンボ宝くじの「4等・1万円」を当てる確率は、1/1000。「1000枚を買えば、1万円が当たる」と考える人は、算数のお勉強ができない人です。あなたの算数の通信簿は悪かったはず。
「確率」の世界では、宝くじは1000枚買っても1万円は当たらない。他方、1枚で1万円が当たる。これが「確率」という不条理な世界である。

ニュージーランドに「宝くじ」はないが、公営ギャンブルの主流である「ロト」には、「必ず当たる」仕組みは存在しないため「繰り越し」という仕組みが導入されている。つまり、「誰にも当たらない」ことが起きてしまう。事前に「誰にも当たらない」ことがわかっているのに、「ロト」を買う人がいる。「人間は夢の中に生きている」と、性格の悪い私は思います。私も、夢の中に生きてみたい。

私が世界の僻地にあるド田舎のニュージーランドで惨めな高校をやっていた約25年前、「ロト」を3回連続で購入し、3回連続で当てた。「当たらないことがわかっている」ロトを3連続で買って、3連続で当てた。投資額は15ドル（5ドル×3回）で、70ドル（20ドルくらい＋20ドルくらい＋30ドルくらい）くらい戻ってきた。どの人もそのくらい当てるものだと思っていたので、『1度も当たったことがない』という人が多く、驚いた。
購入場所は、クライストチャーチ・リカトンモール内のスーパーマーケット横にあるロト売り場。当時は "New World" という赤色が目印のスーパーマーケットが入店していたが、現在は "PAK'nSAVE" という黄色が目印のスーパーマーケットが入店している。2020年現在「南島で最も幸運な売り場」に認定されているロト売り場であり、私がいた約25年前から「幸運な売り場」として有名な売り場であった。この売り場は土曜日の午後になると長蛇の列ができる（抽選日が土曜の夜だから）。それまでニュージーランドで行列を見たことがなかったので『ニュージーランドにも人っているんだ』と、驚いた。

私がロトを買うと当たることがわかったので、それ以来、ロトは買っていない。『勝ち続ける人生は、つまらない』と、感じたからである。その判断は正しかったと、約25年経った現在も同じ判断である。「自らの頭で考え、行動し、判断する」「横並びはやらない」を、約25年が経っても忠実に実行している。

ロトの配当金は私が通っていた教会に全額寄附をした。それが私の務めであり、キリスト教徒としてのあるべき姿である。キリスト教徒は収入があれば最初に寄附をする。現金による寄付である。日本語で言えば「社中協力の精神」となる（注：「社中」とは『それに携わる全ての人たち』を意味する）。これは、どこかの私立大学の建学の精神と同じです。
昨年度、私の出身大学は、62億円の寄附金を集めた。当初予算の1.4倍の寄附金を集めた。ライバルの早稲田大学は37億円、最高学府（？）の東京大学が41億円と比べると「レベチ」です。
ちなみに、私の出身大学は「創立150周年事業」で、寄附金285億円を集めた。当初目標は「5年間で250億円」を集める予定が3年で達成してしまい、最終的に、285億円を集めた驚異の集金力。申込件数5万件、在校生も卒業生も、皆、喜んで現金寄附をした。私も喜んで現金寄附をした。『慶應生で良かった』『ニュージーランドと大違い』と、心の底から思った。

在留邦人の多くが『日本より貧しいニュージーランドの現金寄附は多いのに、なぜ、日本では現金寄附が進まないのか』と、激しい怒りを表すが、私からすると『寄附をしていないのはオマエだけ！』である。私のウンコのようなブログを隅々まで読むアナタ！ 現金寄附をしていますか？ 「ふるさと納税」じゃないYO！

ニュージーランドで「寄附」が多いのには理由がある。ニュージーランドには、目に見えない慣例に基づく「カラクリ」がたくさんあるのだ。

ニュージーランドでは「寄附」を意味する英語として "Donation" という言葉が用いられる。献血のことを "Blood Donation"（血液の寄附）と称する。しかし、この "Donation" という言葉は一般的に「公立校の学費支払い」を意味する言葉であることから、「あなたは "Donation" をしたのか？」と聞かれる時は「公立校の学費を支払ったのか？」と聞かれていることを意味する。この英語がわかっていそうで、意外とわからない「ニュージーランド英語」の特徴である。「ニュージーランド英語」は慣例に基づく言葉のため、辞書に載っている英語が、そのまま、使われているわけではないのだ。
ニュージーランドで「慈善」を意味する英語は "Charity" または "Fundraising" という英語が用いられるため注意が必要である。
国際調査で、ニュージーランド人の "Donation" は非常に高い比率であるが、それはその通りで、公立校の学費支払いをしているからである。公立校は学費が無償化されているため「学費」という言葉が存在しない。公立校は学費に相当する言葉がないため『あー、言葉がない！！！』となってしまい、仕方がなく "Donation" という言葉を代用しているにすぎない。公立校は「表向き」学費が無償化されているが、実際は、"Donation" という言葉を変えた「学費」が存在する。これは、慣例に基づく習わしである。この "Donation" を支払わないと学校に通えない。学費のない公立校で学費を徴収するって、古代人だって思いつかない発想です。

私は現地の私立校へ通ったため、学費支払いを意味する "Tuition Fee(s)"（授業料） という英語が用いられる。ニュージーランドで私立校へ通う生徒は、総生徒数の、わずか、4%。他方、公立校へ通う生徒は、85%。
公立校の "Donation"、私立校の "Tuition Fee(s)" を支払わなければ学校に通えないのは、どちらも同じ。『"Donation" だから任意なのでは？』は、通用しない。公立校で "Donation" を支払わなければ、その生徒は "Expelled"（退学）になる。ニュージーランドの英語だと "Kicked Out"（学校から蹴り出される）というのが一般的です。

在留邦人のほとんどが、この "Donation" の意味を理解できないため、『なぜ、貧しいニュージーランド人より裕福な日本人は "Donation" をしないのか』と、怒り心頭であるが、阪神タイガースの岡田彰布 監督が聞けば『そら、そうよ』と答えることでしょう。日本の公立校って学費を別途徴収しないもの。「学費」という言葉がないニュージーランドの公立校で「学費」を徴収していることがおかしいんです。無知って、ｲﾀｲね。

さ・ら・に！　
ニュージーランドの公立校には「働く日」という学校行事があり、「働く日」は授業は休みとなり、その時間でどこかで働き、そこで得た給与を、全額、学校へ持ってこなくてはいけない。働いた生徒のポケットに入るカネは1ドル（100円）もない。「働く日」で徴収した給与は、学校の施設費や教員給与に充てる。日本では考えられない「働く日」があります。これはどの公立校にも、100%、導入されている。
「働く日」の労働は任意なのかといえば、強制なんですね。「強制労働」なので働かないと学校から処分を受ける。事前に勤務先と労働時間、時給の届け出が必要なので、教員はどの生徒がいくらの給与を得たのかすべて把握しており、逃げることはできない。しかも、働く場所は、自分でさがしてこなくてはいけない。怖いですね～。終戦から78年が経つのに、ニュージーランドにはいまだに「強制労働」が実在するのだ。
「働く日」の実情は、ほとんどの生徒は働かず、家からお金を持ってくるだけで、名前だけの「働く日」ですが。勤務場所は「自宅」でも可。親からカネをもらい学校に持って行けば良いだけ。生徒は家でポテトチップスを食べながらテレビを見ているか、アダルトサイト "Pornhub" を見ているのか、どちらか。"Pornhub" を見ているなんて『オマエは私か！』と、驚きます（注：ニュージーランドでは18歳未満の生徒によるアダルト動画の視聴が社会問題となっており、ニュージーランド内務省はアダルトサイトへの遮断を検討するほど大きな問題になっている）。ほとんどの教員は「働く日」に生徒が働くと思っていない。自分も生徒だった頃に「働く日」に働いていないからね。「働く日」に働く生徒は二割もいない。これも、ニュージーランドの目に見えない慣例であり、社会を動かす「カラクリ」である。

ニュージーランドでは、目に見ないところでお金が引かれてしまう。目に見える部分でもお金は引かれますが。
税率が高く、基礎控除や免除という概念が存在せず、貧しい人に負担が大きい。高負担から金持ちは北半球へ移住してしまうので、やっぱり貧しい人に負担が大きい。
ニュージーランドに住んでみると、思った以上におカネが出ていくことを骨の髄まで実感することだろう。

「宝くじ」も「ロト」も「幸運な売り場」以外は当たらない。これは、私の肌感覚でも、計量的にも断言できる。ロトの運営を担当する「ニュージーランド・ロト協会」が公式に発表していますから。「お金」はお金が好きな場所に集まるので、そこへ行かないと「お金」には出会えない。これをロジカルに、数理学的に説明できる数学者に出会いたいが「宝くじの当て方」をロジカルに説明できる数学者は、この世にいない。それはつまり、「宝くじ」が当たらないことを意味する。
私の同級生に大学入試の「数学」で「99%」という驚異的な正答率を出した子がいたが（後に博士号(Ph.D.)を取得し数学者になった）が、その子でも私の望む説明はできない。それができたら数学者なんて儲からない商売はやっていませんからね。ちなみにその子は、現在、行方不明です。

「ニュージーランドでは政治に民意が反映され、自分の死期も自由に選べる」と言えば聞こえは良い。しかし、『自分は死にたいので安楽死、お願いしやすっ！」と言ったところで、安楽死が認められる確率は「宝くじ」を当てるより難しいのが現実である。普通の人は、安楽死が認められないとすることが健全な判断である。

私はこのブログで、コロナの最中で「死ぬ準備」をしておこうと、提言をした。
異国の地で、慣例に基づく習わしの多いニュージーランドで、日本人が死んだ時には、例外なく、パニックになる。それを回避するため、事前に「死」を素直に受け入れ、その準備をしておくことで、遺族への迷惑は最小に留めようとする趣旨の提言である。私は本当に、これは大切なことに思うのだ。死ななくとも、認知症になる、脳に高度の障害が残ると、意思疎通が図れない。在留邦人の多くが、子女と日本語で会話ができない。自分の子と、どのようなコミュニケーションをとるべきか、生きている時に準備しておく必要性を提言したのである。
それと同時に、「それができる人は在留邦人になっていない！」とも、提言していますが。

「安楽死」の申請件数は、年間600件（2021年11月～2022年11月の実数で636件）。非常に厳しい審査を経て、最終的に「安楽死」が認められた件数が257件。
総死亡者数1000人に対し「安楽死」が認めらる件数は6～7人に留まるため、キリスト教右派からの強烈な批判は起きていない。

私はクライストチャーチのキリスト教学校に通ったわけですが、そこの正教員たちは、この「安楽死」の件数をどのように捉えるのか。"Silly" "Ridiculous" と、ヒステリックに叫ぶことは間違いない。数学の授業を、物理の授業をつぶし、ヒステリックに現行政治体制を、そして、ニュージーランドという「大きな村の小さな島国」を批判することでしょう。それが、キリスト教学校の日常だからね。その、ヒステリックな感情を持つ人たちのことを「キリスト教右派」と呼び、その人たちが、ニュージーランドという島国を動かしている。
「キリスト教右派」は、カネも情報も人脈も持っている。これらを総動員し、ニュージーランドという小さな島国を動かす。
学閥の王者「慶應三田会」が、政界・財界・官界を動かし、日本社会を動かす構図と、まったく同じである。

ニュージーランドで生きるには、ニュージーランド人が決して表に出さないココロの内面を理解しておかないと、ニュージーランドでは生きていけないのである。

「ニュージーランド留学フェア 2023」は嘘・デタラメ・妄想ではないニュージーランドの事実を説明するべき

私が世界の僻地にあるド田舎のニュージーランドで惨めな高校生をやっていた25年前、高校の授業で「会計学(Accounting)」 を履修していた（注：ニュージーランドの学校は上級生になると大学と同じく「履修計画書」を提出し履修登録をした科目のみを学ぶ）。

「簿記」を習ったことがある人はわかるはずだが、会計学は細かな計算がひたすら続くため「鉛筆」と「消しゴム」が必要文具に指定されている。会計学は鉛筆と消しゴムがないと履修できない。

問題はここからで、同級生に韓国人（男子）の厄介者がおり、私の消しゴムにシャープペンを突き刺し、消しゴムの中にシャープペン芯を入れる。消しゴムで計算式を消すたびに、消しゴムの中からシャープペン芯が出てくるため、消しているのに芯が出て書いてしまう。もう、その消しゴムは使えない。これを、年に4回も5回も6回も繰り返す。
担当教員に言うと、その場だけは注意をするが、また、同じことを繰り返す。これを、年に4回も5回も6回も繰り返す。これが、永遠に続く厄介者の理由である。
消しゴムの中にシャープペン芯を入れられると、その消しゴムは使えなくなる。韓国人（男子）は、それが面白く、ニヤニヤと笑っているが、これは笑いではなく損壊行為である。
韓国人と同じく、反日思想の塊である在留邦人はこの行為を腹を抱え笑うだろうが、何も面白くない。『そんなの大したことじゃない』『イチイチ文句を言うな』と、在留邦人から、ずいぶん言われた。自分は被害を受けていない、実態を何も知らず、妄想の中だけに存在する「美しきニュージーランド」を絶賛する在留邦人が言い出す典型的な捨て台詞である。

問題児の韓国人（男子）は勉強はよくできたが、どの教員もその韓国人（男子）のことは良く思っていなかった。それだけでなく、韓国人全体の印象を悪くする問題行為である。
私の韓国人に対する印象も悪いものであり、それは、世界の僻地にある高校を卒業し25年経った現在も変わっていない。

人間の印象とは、ほんの僅かな出来事で変わってしまう。先入観は、一度入ってしまうと、二度と抜けない。消しゴムの中に入ったシャープペン芯と同じである。先入観を入れないことが成功の秘訣である。「韓国人は悪である」「在留邦人も悪である」という有益な情報を得られなかったことが、私がニュージーランドで過ごした最大の不幸である。

『ニュージーランドは日本とは異なり、多民族・多文化社会なので、いろいろな国の人と仲良くなれる』と言えば聞こえは良い。しかし、実際に、その通りだろうか。
2023年のニュージーランドは、"Hate Crime" に代表される人種差別が横行し、東洋人を狙った襲撃事件は日常茶飯事である。東洋人が経営する商店を狙い撃ちした襲撃事件が起きてもメディアで報道されることはない。ニュージーランド警察も積極的に動かない。そのような社会で、本当に、他所の、どこから来たのかわからない、誰なのかもわからない、受けた教育も、育った環境も、信仰の対象も異なる外国人と、仲良くできるのか。

上記に記載した韓国人（男子）は、私を見かけると『日本が36年間、朝鮮でやったことを忘れるな』『日本人は悪いことをやってきたからな』と、日韓併合の歴史を持ち出してくる。韓国人は家族で居住する家庭が多く、家庭内で反日思想を受けているため、外国育ちの韓国人でも反日思想が根強い。私は『また、始まった』と、プライドが高く、愛国心の強い典型的な韓国人の嫌がらせと、いつも思った。
現地校の教員は日韓の複雑な歴史問題を理解できず、勉強のできない日本人留学生は韓国併合の歴史を知らず、在留邦人に至っては韓国人に謝罪する者まで現れ
( ﾟ,_ゝﾟ) ﾊﾞｶｼﾞｬﾈｰﾉ って思った。この ( ﾟ,_ゝﾟ) ﾊﾞｶｼﾞｬﾈｰﾉ は現在に至るまで変わっていない。
これが、在留邦人が理想とするニュージーランドの多民族・多文化社会の実情である。『トリリンガル教育も夢ではない』と、夢だけは大きいが、実際のところ多民族・多文化社会の現実は、他所から来た誰だかわからない外国人とのケンカの日々である。そこには、外国人に対する、外国文化に対するリスペクトはない。

フランス文学者の蓮實重彦は著書「フランス語の余白に(1981年)」の中で「われわれが外国語を学ぶ唯一の目的は，日本語を母国語とはしていない人びとと喧嘩することである」と定義している。さらに、「フランス語から遠ざかるのであれば，せめて，英語で外国人との派手な喧嘩を演じうる程度の語学力だけは，各自，手に入れておいていただきたい」と提言している。
私はこの言葉は、いまなお、現役に思うのだ。ニュージーランドの多民族・多文化社会の理想と現実を、しっかりと見定めていただきたい。その際には決して、韓国人と在留邦人の意見を優先してはいけない。間違った認識を先入観とすることは、非常に危険である。

2023年10月、東京と大阪で「ニュージーランド留学フェア」が4年ぶりに開催されることを期に、私も何かしらのプロパガンダを計画している。それは私を憎むのではなく、私に嫌がらせをした韓国人と、同じく反日思想の塊である在留邦人を、批判の対象にしてもらいたい。
「戦後最悪」と称される日韓関係がいまだに改善しない理由を、骨の髄まで理解できてしまうのだ。「悪いこと」が起きる時は、必ず、明確な理由が存在する。

【続・精神分裂病と在留邦人】の中で、オークランド在住の自称・日本人女性が、『東京の水道水には発がん性物質のフッ素が人工添加されているので飲めない』と発言していることについて「大きな嘘」と書き込んだが、2023年7月、在日米軍は横田基地から化学物質「PFAS（有機フッ素化合物）」の流出を初めて認めた。「この「PFAS」が地中に染み込むと、井戸水に溶け込み、健康に被害を及ぼす有害物質が検出される。同様の事件は、在日米軍横須賀基地でも確認されているが、横須賀基地について在日米軍はその事実を認めていない。
在日米軍が認めた有機フッ素化合物(PFAS)と、歯磨き粉に入っている無機フッ素化合物は、まったく異なる物質である。その違いも理解できないのが、この自称・日本人女性なのだ。

この事例からもわかる通り、在留邦人を見たら「嘘つき」「キチガイ」「精神病」だと思うことが重要である。
在留邦人の中には「嘘つき」「キチガイ」「精神病」もいるではなく、在留邦人は「嘘つき」「キチガイ」「精神病」しかいない。
精神病の厄介な点は、見た目でわからないこと。反日思想を持つ韓国人も見た目でわからない。しかし、どちらにも共通点がある。多民族・多文化社会に生きる人は、この「共通点」を認識しないと生きていけない。

私がニュージーランドを離れ25年が経つが、あそこの邦人環境は何も変わらないのかと落胆しているのだ。携帯電話もない、インターネットもない、「NINTENDO 64」も発売されていなかった頃から何も変わっていない。何も変わっていないので、30年戦士の在留邦人だけがマウントを取り、ニュージーランドを絶賛している。これが、キチガイのやることなのだ。

2023年10月には4年ぶりに「ニュージーランド留学フェア」が開催される。参加校は45校。
この参加校の中に、クライストチャーチの名門・"Christ's College" も含まれていることに驚いた。
"Christ's College" の営業担当者が東京へ来ることは初めてだと思う。国内生の学費が $30,150（300万円）、留学生に至っては $55,350（550万円）と、凄まじい高額な学費を徴収する名門校でもこの有様かと、悲しくなってしまうのだ。
$55,350という数字は、ニュージーランド人の平均年収を超えている。国内生学費の $30,150 でも平均収入世帯では子女を通わせることはできない。離婚家庭やシングルマザーでは、入学を申し込んでも門前払いされる。さらに、寄宿寮費に $20,000（200万円）、入学金（同窓会費含む）に $2500（25万円）、施設維持費に $1500（15万円）、新入生は学生服の購入費も掛かるため、$2000（20万円）が掛かる（注："Christ's College" 夏用と冬用の2種類の学生服が必要になる）。
お金持ち以外で留学できる生徒はいない。"Christ's College" の卒業生は社会で特別な扱いを受ける。それはニュージーランド国内でも、オーストラリアでも、ロンドンでも同じである。私も "Christ's College" の卒業生に会えば『良い学校を出た子だな』『お父さんもお母さんも上級職に就き裕福な家庭に育った子だな』『離婚家庭に育っていないので犯罪性が低く、お金を渡しても盗まない』と、少々成績が悪くてもその子を採用し、推薦状も書く。そこで、本人および保護者とコネクションを持っことがニュージーランドで生きていくために必要な要素である。
公立の中堅校 "Burnside High School" で成績優秀な子がいても『バーンサイドってあの辺に住んでいれば誰でも無試験・無条件で入れる学校』『生活保護を受けている家庭でも入れる』『離婚家庭・シングル家庭が多いからお金は渡せない』と、その子は採用しない。推薦状を書いて問題を起こされると私が批判されるので推薦状は書かない。これは、ニュージーランドの民が日常的に行っている「学歴フィルター」である。「学校は卒業すればどこも同じ」じゃないんだよ。「学歴フィルター」はどの国でもあるんです。

同じく、クライストチャーチの名門女子校である "Rangi Ruru Girls' School"（国：270万円、留：480万円）は、営業職員を東京へ派遣しない。"Rangi Ruru" は、生徒数690名に対し、留学生は15名と非常に少なく、国内生のみで学内運営が行えることがその理由だろう。
それでは、生徒数698人に対し、留学生20名の 名門・"Christ's College" も同じだろう！ という批判には・・・・ おっと！ 悪口はそこまでだ！

もっと困っているのが、ほぼ、つぶれかけている "Lincoln University" と "Massey University" の2大学である。
この2大学は、ほぼ死んでいる。もう、復活は不可能だと思うが、なぜか、延命されている。ここに「ニュージーランドの安楽死」は導入されないのか、大きな疑問です。

"Lincoln University"の学生数の半数は高額な学費を支払ってくれる東洋人留学である。主に中国人留学生で、キャンパス内は英語よりも中国語が聞こえる大学である。
「オークランド大学」も学生数の半数は東洋人であるが、オークランド大学の東洋人はそこで生まれ育った人であるため留学生ではなく、高額な留学生学費を支払っていない。
"Lincoln University" は、教員も外国人が多く、学位を持たない教員が多く在籍している。「学士」の学位しか持たないのに、なぜか、学生指導をしている。なぜ、そのようなことが許されるのか不明だが、現実に起きている不思議な大学である。こんな不思議な大学であれば、「名歴」を重視する、まともな学生は集まらない。

"Massey University"は、高額な学費を支払う留学生が激減し、265名の教員解雇が目前に迫るため、高額な学費を喜んで支払ってくれる日本人留学生が欲しくてたまらない、というのが本音である。おカネさえ払ってくれたら、頭の中身はどーでもいいので、こちらにも、まともな学生は集まらない。

学生数に対し留学生比率の低い「オークランド大学」と、「保守の中の保守」である「カンタベリー大学」は営業担当者を派遣しない。これはいつものことなので、25年が経っても「やはり同じなのか」と、深いタメ息が出てしまう。ニュージーランドの保守主義は在留邦人が思う以上に根深いのが現実である。

"Otago University” も、109名の教員解雇を見込んでいることから「ジャリ銭」でもいいからカネが欲しい懐事情がある。
"Otago University” は辺鄙なニュージーランドの辺鄙な土地にあり、冬が長く、冬が厳しいため、ニュージーランドの学生もやってこない。しかし、地元・ダニーデンは、学生が落とすカネ以外に稼ぎがない典型的な「大学城下町」なので、学生が来ないと食っていけない貧しい事情がある。
アメリカで職を得られなかったアメリカ人がダニーデンにやってくるため、アメリカ人がたくさんいる。ニュージーランドの「リトル・アメリカ」は、ダニーデンである。ニュージーランドでアメリカ人に会いたければ、ダニーデンに行くとよい。そこには、アメリカで仕事を得られなかった在留邦人のようなポンコツたちがたくさんいます。外国人がたくさんいるのに、優秀な人はいない。それが、私の知るダニーデンである。これは、ダニーデンの民に聞いてみた方が、論より証拠で説得力があるだろう。「ダニーデンに優秀な人がいれば、そこは、ダニーデンではない」とね。

"Lincoln University" と "Massey University" の2大学は自力再建は不可能なので、オイルマネーに潤うサウジアラビアか、天然ガス(LNG)を武器に「世界で一番豊かな国」になったカタールへ売却したほうが良いだろう。新産業構築のため潤沢なオイルマネーを供給できるサウジアラビア、天然ガスを武器に地下資源からの脱却を目指すカタールにとって、高度な農業技術を持つこの2大学は喉から手が出るほど欲しい。
しかし、ニュージーランドの内向的で陰湿な国民性から、アラブ人に大学を買われることを良く思わない。旧宗主国の英国であれば喜んで売却するが、英国も大学運営は上手くいっておらず、名門・オックスフォード大学も慢性的な赤字運営に頭を悩ませている。
オーストラリアの4つの大学はマレーシアに学外キャンパスを持ち、マレーシアで学生指導をしている。教員がマレーシアに行けばたくさんの留学生を連れてくる必要がなく、マレーシアにもメリットが大きい。卒業すればオーストラリアの大卒になる。マレーシア人の9割は海外移住を希望しているので、格差の激しいマレーシアはオーストラリアにとってドル箱な存在である。同じことはニュージーランドでもできるはずだが、何せ、内向的で陰湿な国民性なので新しいことを拒絶する。せっかくのビジネスチャンスがそこにあるのに取りにいかない典型的な田舎根性である。

韓国人と在留邦人を見かけたら「コイツが嘘つきか」と思えば間違いなし。ニュージーランドを絶賛し続ける在留邦人の留学エージェントと、ニュージーランド教育省の留学生斡旋組織 "Education New Zealand" の営業担当者も同じである。
駐日ニュージーランド大使館を拠点に活動する"Education New Zealand" 日本（東京）担当者の年収は、1066万円 ～ 1442万円。これだけの年収をどこから徴収するのか、その原資がわかると、名門・"Christ's College" が躍起になり東京へ乗り込んでくる理由もわかってしまうのだ。
（注："Education New Zealand" の職員は公職扱いとなるため "Information Act(1982)" の規定に伴い職員給与額が一般公開されている。興味のある人は、見ないでください。）
https://www.enz.govt.nz/assets/Staff-salary-bands-and-benefits.pdf

ニュージーランドは地獄から抜け出せない

たまに、ニュージーランドのニュースを読むと、良い記事は1つも目にしない。

この数年で目立つ事件は「銃」を使った犯罪の増加にある。

ニュージーランドは横浜市より少し多い程度の人口に対し、150万丁を超える「銃」が流通する世界有数の銃社会である。国民の3人に1人の割合で「銃」を所持している。

ニュージーランドは農業国なので、鳥獣の駆除を理由に、農家から「銃の所持および使用」に対する根強い要望がある。
ニュージーランドでは、すべての政策に「農家からの要望」が強く反映され、「農家からの要望」に応えられない政党は議席を失う。

他方、「鳥獣の駆除」とは関係ない自動小銃やロケットまで売り買いされ、ニュージーランド国内の銃管理は機能していない。実際に、7歳の子供が、インターネットオークションで猟銃を購入するなど、ずさんな管理体制はニュージーランドの国民病である。

2019年3月、クライストチャーチのモスクで起きた銃乱射による事件を期に、アーダーン（元）首相は、「鳥獣の駆除」を目的としていない自動小銃やロケットの使用を禁止した。同時に、56,350丁の銃と、188,000個の部品を回収し「歴史的快挙」と、その政治実績を強調した。国内に流通する、わずか4%の銃を回収しただけで「歴史的快挙」と強調する点は、「銃社会・ニュージーランド」の現状を強く物語っている。

在留邦人はこの実情を知らないため『ニュージーランドは銃社会ではない』『銃など見たことがない』と言い出すが、それは大きな間違いである。

ニュージーランドでは「農家の要望」は、絶対的権限であることから、司法も行政も立法（政治）も踏み込めない聖域である。その農家が銃の必要性を訴えれば、その訴えを認めるのが、ニュージーランドの司法であり行政であり立法（政治）である。

私の肌感覚では、男の子は10歳をすぎると「空気銃」を使い始め、16歳をすぎると火薬を用いた猟銃を使用するのが、ニュージーランドの平均的な男の子の世界である。釣り竿のある家には、必ず、空気銃もある。猟銃免許を必要としない空気銃でも、小動物・小鳥を殺傷する能力を持っている。ニュージーランドと銃の関係は、切っても切れない関係にあると断言できる。

私が世界の僻地で惨めな高校生をやっていた当時も、銃による事件は多発していた。
クライストチャーチの路線バスは「スクエア」と呼ばれる市内中心部を発着場所としており、そこから放射線状に、すべての路線バスが移動する。
ある日、「クライストチャーチ中央警察本部」が所在した "Hereford Street" で、銃を乱射しながら歩くキチガイが現れ、スクエアは閉鎖され、路線バスの運行は不可能になった。
私は路線バスで通学していたが、バスを待っていてもバスが来ない。「遅延」と「遅刻」はニュージーランドの日常なので、何とも思わなかったが、たぶん、50分くらい遅れてやって来た。事の事情を知らない私は遅れて来たバスに乗り学校へ行ったが、当然、遅刻したので、担当教員に厳しく叱責された。同じ路線バスに乗っていた香港の留学生が『渋滞に巻き込まれた』と弁明するも、教員は笑い、『クライストチャーチに渋滞？ あるわけない』と、厳しく言われたことを覚えている。実際に、クライストチャーチに渋滞はないんですけれどね（なぜならほとんど人が住んでいないから）。
銃を乱射した犯人は警察官に射殺されたのか逮捕されたのか不明だが、その日の夜のニュース報道で事の事実を知った。警察本部前で銃を乱射するとは、なかなか骨のある犯人だと思った。キチガイのやることなので、在留邦人の仕業だったのかもしれない。
翌日、ニュース報道で事の事実を知った担当教員から謝罪され、私の遅刻は取り消された。ニュージーランドで間違いを認め、謝罪されたことは、この1件だけに記憶している。ニュージーランドの人って、自分が間違えても、他人に責任を推しつけ、その間に逃げてしまいますから。「人に厳しく、自分に甘い」ニュージーランド人との付き合いは、辛抱強く、忍耐強くないとやっていけない。

ニュージーランドでの銃による犯罪は日常的すぎて、誰も、何も思わないのが現状である。

2023年8月、オークランド市中心部で銃の乱射事件が発生し、容疑者を含め3名が死亡、10名が重症を負った。
容疑者に犯罪歴・薬物使用歴はないが、家庭内暴力(DV)で謹慎中の処分にあった。
ニュージーランドでの家庭内暴力(DV)は日常的すぎて、誰も、何も思わない。地震が起きると、同時に起きるのが家庭内暴力(DV)。ハリケーン（台風）が来ると、同時に起きるのが家庭内暴力(DV)と、相場が決まっている。警察も当たり前すぎて、家庭内暴力(DV)程度では通報を受けても駆けつけない。『これが俺達の日常だからな　ガハハッ』って笑ってオシマイ。そして、『この緩さが良い』と、絶賛するのが在留邦人。だから、若くて、学歴があり、向上心あるニュージーランド人は、ニュージーランドを離れてしまうのだ。
現在のニュージーランドは、1960年代、世界で最も犯罪の多かったアメリカ・ニューヨーク市より危険な場所と言っても過言ではない。これは、私ではなく、在留邦人でもなく、ニュージーランドの現地に住む普通の人に聞くのが一番だと思います。学校を出ると「理性」より「感情」が優先されますから、「感情」を優先する現地の民に聞いて確認するのが最適に思えるからです。

その一方で「不平等」(Inequality)という文字は、非常に多く目にする。
ただし私は、この「不平等」(Inequality)という文字を目にしても、驚かない。私が世界の僻地で暮らしていた1990年代半ばには、既にたくさんの「不平等」(Inequality)を目にしていたからである。

ニュージーランドは、対外的には「平等」(Equality)という印象が強くあり、国際指標でもその評価を得ているが、実際にニュージーランドの内側へ入ってみると、たくさんの「不平等」(Inequality)に遭遇する。これは、現地に住んではいても、現地生活に深く入り込んでいない在留邦人には、決して見えない世界である。
私も1度で良いので現地生活に深く入り込まず、盲目的にニュージーランドを絶賛し続けるオナニー生活を送ってみたいものだ。

ニュージーランドは不平等社会なので、金持ちと貧乏の経済格差が非常に大きい。ニュージーランドに「金持ち」がいるとは思えないが（本当の金持ちは日本を含む海外に生活拠点を移している）、所得の上位10%が、ニュージーランドの富（とみ）の半分を握る計算になる大格差社会である。残りの90%で、50%の富（とみ）分け合いながら生きる貧しい社会である。

学校教育も不平等社会なので、富裕層の子女は高い学歴を獲得し所得の高い職業に就く一方で、貧乏な家庭の子は低学歴（または学歴なし）で最下層の仕事にも就けない。これが、ニュージーランドの現実である。

この10年で、男性の高学歴者は減少傾向にある一方で、女性の高学歴化は拍車を掛け、弁護士・医師・会計士と、上級職は女性が多数を占めるようになった。高学歴という鎧で『男には頼らない』と武装するニュージーランドの女子には、ガンダムのモビルスーツも太刀打ちできません。

ニュージーランドの女性社会は「沖縄」とよく似ていて、男が頼りない一方で、女はしっかり者でよく働く。男が頼りないと、女はしっかりする構図はどこの国も一緒だなと、性格の悪い私は思います。
その「頼りない男」がくっつくのが、ワーホリでやってきた実情を知らない日本人女性なので、男性器と女性器は仲が良いと、スケベな私は思います。男性器と女性器をくっつける強力な磁石がついていると思うので、両者の性器を見てみたい。

私もたくさんの日本人女性と現地男性（配偶者扱い）を見てきたが、一目で、『この男だと現地の女は見向きもしない』という男性ばかりであった。「恋は盲目」「恋愛は自由」ですから、日本にはソープランドという「男の天国」があるわけです。ニュージーランドには「マッサージパーラー」という、それとよく似た風俗店がありますけれどね。「マッサージパーラー」で違法に働く日本人女性もたくさんいる。これが、ニュージーランドの現実である。

ニュージーランドの格差社会は在留邦人には無関係である。なぜなら、在留邦人は貧乏な人しかいないので、貧乏な人に格差の話しをしても通じない。貧乏人に貧乏を話しても帳消しになってしまう。

では、なぜ、貧乏な在留邦人がニュージーランドに住めるのかというと、「生活保護」を受けているからである。国からの給付金や無償化される項目が多くあるため、最下層でも生きていけるのだ。

ニュージーランドの生活保護は色々とあるが、"Community Service Card(CSC)"と呼ばれる「魔法のカード」を所持すると、本来は有償の歯科治療が無料（または定額）になり、目が悪くなるとメガネも無料でもらえる。病院の治療費も無料、処方薬も無料、手術費も無料、術後ケアも無料、さらに、病院へ行く交通費も無料になる。在留邦人はこの「魔法のカード」を「貧乏（人）カード」と呼び自慢するが、貧乏な人ほど自慢が凄まじいと、性格の悪い私は思います。

東京に住む人は秋葉原や上野に行くと、片足だけの人が路上に座り『おカネがないです　足もないです　おカネをください』と、お恵みをもらう姿を見たことがあるはず。不幸に思う人が、100円くらいくれるのだが、当の足のない人は「お勤め」が終わると立ち上がり、スタスタと歩いて帰る。在留邦人は、秋葉原にいる「足のない人」と、よく似ていると、性格の悪い私は思います。『貧乏自慢は自慢なのか』と。これが、在留邦人には自慢なんですよ。ツイッターやブログに「CSCホルダー」と自慢する人を見ると悲しくなる。海外に行っても、生活保護で生きているのかと。私は、2年分の学費を資産運用し、3年分に増やしたわけですが、その当時の税率は 33% であった。累進税（←意味の分からない人は Wikipedia を読め）ではないので、一律に儲けから 33% が差し引かれたわけだが、それでも、2年分の学費を運用し、3年分に増やした。私の儲けが、在留邦人の生活保護になったのかと思うと、悔しくて悔しくて、それがこのブログを続ける理由になるわけです。

在留邦人が一切の関心を持たないニュージーランド総選挙が2023年10月に行われる。
在留邦人が大好きだったアーダーン（元）首相が不人気から辞任し、アーダーン氏を絶賛する在留邦人がいなくなり、改めてニュージーランドは「女社会」なのだと痛感するのだ。男が弱いと、女は強くなりますね。
党首が変わっても与党の支持は伸びず、かと言って、野党の支持も伸びず、伸びているのは「極右であり、極左である」ACT党だけである。世界の政局を見ると、スウェーデンも、スペインも極右のチカラを借りないと政権を樹立できないところまできているので、これは世界的な傾向にある。その流れにニュージーランドも乗っているわけだ。

このままいけば、ACT党が第三政党となり、政権を左右するキャスティグボードを握ることになる。ACT党は3番目の政党ながら、第1党と第2党を牛耳る存在になる。政権を樹立したい第1党と第2党は、ACT党の言うことを聞かなくてはいけない。これが正当な民主主義なのかと私は思うのだ。プロ野球のクライマックスシリーズで3位だったチームが日本シリーズで優勝するのとは訳が違う。しかしこれは、現実に起きるシナリオであり、ACT党は既にその準備に入っている。

ACT党は移民政策に非常に厳しい態度をとる政党のため、現在の永住資格も更新制に変わる。「人材不足」業種に指定された職業以外の永住者は、5年程度でその権利がはく奪される。「人材不足」業種へ転職するか、ニュージーランドを離れるのか、どちらかの選択肢になることは必至である。また、「183日ルール」を明確に導入し、納税をしていない永住者の権利もはく奪され「いつでもニュージーランド戻れる」ことはなくなる。
日本からは少ないが「扶養者」の扱いも変わるため、中国・フィリピン・南米からの移住者は激減し、これらの国と商売をやっている人たちは失業する。
オランダのルッテ政権は移民問題を巡り政権が崩壊した。首相は国王に辞職を申し入れ、総選挙へ突入する。「移民に寛容」「多文化・多言語主義」といわれるオランダでも、外国人の扱いは一筋縄にいかない。ヨーロッパで起きることは、ニュージーランドでも必ず起きる。ニュージーランドにとって外国人問題は「対岸の火事」とはいかないのだ。

在留邦人は日本の悪口を言っている間に、もっとニュージーランドの未来を学び、自分の足元をしっかり見て、将来に備えるべきである。まぁ、それを言ってわかる人は、在留邦人になっていないんですけれどね。

ニュージーランド首相が証明した悲惨な未来

ニュージーランド首相府は、2022年4月12日より帰国者に対し義務づけていた強制隔離措置を撤廃し、事実上の海外渡航を容認。これに伴い、海外旅行者の入国も決定した。在留邦人の多くも日本へ帰国しており、『日本には、二度と、帰らない』と、公言していたクライストチャーチ在住の在留邦人も『日本は別世界！』と、帰国を楽しんでいる。この在留邦人、『日本には、二度と、帰らない』と言いながら、毎年、帰国し、前回の帰国時には隔離期間中に銀座で観光をしていた。そして都合が悪くなると『私、アスペ（ルガー症候群）だから、何を言われても理解できない』と、逃げてしまう。さらに、『私もアスペ（ルガー症候群）だから、双子の娘もアスペ』と、娘たちの人権なんて、当然、考えてもいない。そのうち、『息子もアスペ（ルガー症候群）』『夫もアスペ（ルガー症候群）』『親戚、全員がアスペ（ルガー症候群）だから、何を言われても理解できない』と言い出しそうで、怖い。性格の悪い私は『約30年前に私がニュージーランドで出会った、典型的な在留邦人』と、この人（たち）を、「軽蔑の眼差し」で見てしまうのだ。アスペの人って、ニュージーランドでは「精神異常者」扱いされるので、永住資格の審査で 100% 落ちるはずなんですけれどね。永住資格を不正取得したことを公言するのと同じなのだ。

日本が嫌いで飛び出した人ほど、日本を売りにしないと食っていけない貧しい現実がある。日本の信用がないと、ニュージーランドで生きていけないのだ。同じことをフィリピン人が、ブラジル人が行うと、どうなるか。イミグレーション（入国管理局）の対応は門前払い。信用のない国から来た人間に信用はない。滞在許可も認めなければ、滞在の延長も認めない。永住資格の申請は国籍欄を見ただけで廃棄されてしまう。在留邦人は日本が作ってくれた信用で滞在許可を取得し、ニュージーランドに滞在し、日本を悪口を言い続け、反日思想の塊となる。私にしてみれば「世界一の幸せ者」としか表現できない。

新型コロナウイルスを「季節性インフルエンザと同等」へ格下げしたニュージーランドでは、防疫どころか、検疫も機能していない。

日本入国時は、非常に厳しい検疫基準に合格しないと入国できない。夕方の時間帯に到着するニュージーランド航空機は、帰国便のピーク時刻に到着するため、検疫に8時間くらいかかる。本来、PCR検査は、24時間程度の検査時間を必要とすることを考えると、異常に早い処理速度である。

ニュージーランドでは「迅速抗原検査キット（RAT検査）」を、ポーンと放り投げられ、『あとは自分でやっとけ』と、検査はセルフ式。結果報告も義務づけなしと、検疫が機能していない国の検疫らしく、これが在留邦人の基準となることから、手間と費用の掛かる日本の検疫には『ニュージーランドではありえない！』と、ご不満のようだ。

日本が採用する鼻咽頭検査（PCR検査）は、1回20,000円～35,000円の費用が掛かるが、帰国者には公費負担で無償化される。ニュージーランドが採用する「迅速抗原検査（RAT検査）」の検査キットは、1つ 6.4ドル（640円）。しかし、検査キットのメーカーごとに判定基準が異なり、同じ被験者でも、朝・昼・夜の検査で結果にバラつきが見られる。さすがのニュージーランドメディアも『こんな信用できない検査方式で大丈夫なのか？』と、疑問を呈している。

「迅速抗原検査（RAT検査）」は、厚生労働省が認可しているが、日本では検査精度の低さから、使用する医師はいない。医師が問診で『この患者は100%コロナウイルスに感染している』と判断した人のみに検査する程度の使用率で、ここまで検査精度が低いと、検査をする意味もない。このことから、ニュージーランド国内でのコロナ陽性率は高止まりし、重傷者と死亡者は減少するが、感染者数は減少しないことが予測できる。今後も数年間は、この状態が続くことになる。

頼りない女性首相に代わり、新型コロナ対策を全面的に指揮したニュージーランド保健省のアッシュリー・ブルームフィールド事務総長も任期を1年前倒し、2022年7月での退任を発表した。表向きは『家族との時間を過ごすため』と、いつものニュージーランド流の模範的答弁をしているが、こんなセリフを信じているのは在留邦人くらいで、ニュージーランドの民は『はいはい、いつものお決まりのセリフですね』と、ホンネでないことは熟知している。ニュージーランドでは、経歴に傷がつかないように辞めることは常識であり、有利な再就職へつなげるため、自らが適切なタイミングで辞職を申し出る。このタイミングを逃すと「クビ」となり、自らの経歴に傷がついてしまう。この辺りの肌感覚を在留邦人は理解できていない。ニュージーランド首相より高額な年俸4,700万円を受け取る保健省事務方トップなので、空気の読み方はさすがだなと。強か（したたか）に、ずる賢く生きられない人間は、ニュージーランドでは生きていけない。
ブルームフィールド事務総長が、日本の検疫体制を視察すれば "Superb"（素晴らしい） と発言することは間違いない。同じことをニュージーランドでやろうとしても、リソース面からも、ファイナンス面からもできないことを熟知する現役の医師で役人なので、日本の検疫体制を「理想的で模範的」と、間違いなく絶賛する。

時を同じく、在留邦人が大好きなアーダーン首相が来日した。ニュージーランドのトップ企業の社長10名を含む総勢50名の訪問団を率いて来日した。

来日前にシンガポールを訪問したが、ここでニュージーランドから連れて来たトップ企業の社長3名がコロナウイルスの検査に引っかかり、そのまま帰国となった。この社長3名は、何のためにやって来たのでしょう。13人のうち3人がコロナ陽性とは異常な数値である。ニュージーランドの検疫が機能していないことを特徴づける醜態であり、世界に恥をさらした。在留邦人だけは『ドジなニュージーランドが大好き！』と、腹を抱え笑うが、さすがのニュージーランド首相もこの醜態には閉口し、コロナ陽性と判定された社長3名の氏名は公表しなかった。「公表しなかった」というより「公表できなかった」というのがホンネだろう。

在留邦人が大好きなアーダーン首相は、東京に4日間滞在したが（初日は夜の来日のため、実質3日間の滞在）、ニュージーランド首相の来日について、日本のメディアは、ほとんど取り上げなかった。ネットニュースが申し訳ない程度に報じたのみ。ドイツのショルツ首相の来日は、来日と帰国日を含め、わずか2日間の滞在であったが、NHKを始め、各社トップニュースで報じたのとはエラい違いです。
アーダーン首相が東京滞在中の4月21日、私は「霞が関」にいたが、国会議事堂周辺の街路灯には、日本国国旗とニュージーランド国旗が掲げられ、ニュージーランド首相の来日を歓迎していた。同じことが、日本国首相がニュージーランドを訪問した時、ウェリントンでは歓迎されるのか考えてしまった。

2019年9月「ラグビーワールドカップ日本大会」の視察を兼ね来日した際、アーダーン首相は『中国に来ることができて嬉しい』と、日本のメディアを前に語り、失笑をくらった。今回の来日では、事前にお勉強をして来たのか『中国に来ることができて嬉しい』と、日本のメディアを前に発言しなかった。在留邦人だけは、ちょっぴり賢くなった女性首相を誇らしく思うことでしょう。
前首相のジョン・キーが来日した際には、安倍首相（当時）との首脳会談前に、胸の前で両手を合わせ合掌する「ワイ」のポーズで出迎え『サワッディー （タイ式の挨拶）』と、やってしまった。在留邦人が大嫌いな安倍元総理も、さすがに引いていた。駐日ニュージーランド大使館には、あれだけたくさんの日本人職員（ほぼ全員が女性）がいるのに、どうして、誰も、事前レクチャーをしないのだろう。状況によっては外交問題に発展する醜態である。ニュージーランドが好きな人って、クズしかいないと思った。核廃棄物以下のクズだ。

今回の訪問団には、食肉大手の "ANZCO"（アンズコ）、乳製品大手の "Fonterra"（フォンテラ）、キーウイフルーツ最大手の "Zespri"（ゼスプリ）の社長たちを連れてきたことで、とにかくお金が欲しいニュージーランド側のひっ迫した状況がわかる。他に、オークランド空港の社長、クライストチャーチ空港の社長を連れて来て観光客の誘致活動を行った。また、「GNSサイエンス」という、日本で言えば「理化学研究所」のような研究機関の理事長まで連れてきたので、この人の来日目的がわからなかったが、日本と同じ火山大国のニュージーランドは地熱発電の技術を持つことから、この分野に精通した「GNSサイエンス」の理事長が訪問団一員として来日したのだ。日本は世界第三位の地熱資源量を持つ資源国であるが、その多くが国立公園の地下にあることから地熱利用ができない。「GNSサイエンス」はここに目をつけ、技術提供を行うことで自分たちの利益に結びつけたく理事長自らが来日したのだ。そして思惑通りに地熱発電に関する調印式が行われた。
「GNSサイエンス」理事長の年俸は80万ドル（8,000万円）と高額で、公的性の高い研究機関の理事長としてはあまりに高額な年俸のため、ニュージーランド国内では批判されている。「金持ちはより金持ちに、貧乏人はより貧乏に」なるニュージーランドでは大格差は当たりまえのことであり、「親ガチャ」なんて言葉すら存在しない。若い人はニュージーランドの未来に希望を持てず、自立すらできない状況にある。

ニュージーランド首相の来日について、ニュージーランドのメディアは「これと言った成果のない訪問」と、冷ややかな報道をしている。日本は貿易相手国としては4番目の規模であり、通商交渉においては無視することはできない存在である。経済的にひっ迫するニュージーランドは、貿易相手国として4番目の日本、5番目のシンガポールを訪問し、とにかくお金を落としてくれる顧客の獲得に奮起している。日本人旅行者はニュージーランド滞在日数が長く、1人当たりの消費額が大きい。他方、中国人は団体客でやってくるが、滞在日数が短く、1人当たりの消費額も小さい。1997年の香港返還以降、中国政府と親密な関係を築いてきたニュージーランドも、中国へ対する国際社会からの批判を受け、中国シフトから北米シフトへ、外交政策の転換期にある。とりわけ、オーストラリア政府からは厳しい注文を突きつけられているが、貿易相手国として第一位の中国を無視することはできない。ニュージーランドが中国を無視すれば、ニュージーランドは国際社会で食っていけない。

ニュージーランドのメディアの注目は、日本側の防疫対策にあり、どこへ行くにも、マスクの着用、検温、消毒と、自分たちが「バイ菌」扱いされていることへの嫌悪感が凄まじい。日本の防疫対策は世界一厳しい基準を採用しているので、「検疫」という概念が存在しないニュージーランドからやって来れば、当然そうなる。私もニュージーランドから来る人は「バイ菌」だと思う。「バイ菌」だから来てほしくない。ウイルスは人間が運ぶので来ないでほしい。ニュージーランド訪問団の3名が、シンガポールでコロナ陽性になった現実を認識すれば、当然のことである。

新聞記者を含む総勢50名のニュージーランド訪問団は、ニュージーランド軍空挺団所属の軍用機で来日したが（注：ニュージーランドに空軍は存在しない）、羽田空港に着陸した際にはレッドカーペットが敷かれた。アーダーン首相は赤いカーペットの上を歩き迎えの車に乗り込んだが、検疫で機内に残ったメディア関係者が機体から降りた際には、レッドカーペットは片づけられた後で、『赤いカーペットが敷かれていない』と、不満を漏らすニュージーランド人記者が多く見られた。
性格が悪い私は ( ﾟ,_ゝﾟ) ﾊﾞｶｼﾞｬﾈｰﾉ って思った。そんなことを、イチイチ、新聞に書く必要があるのか、テレビで報道する必要があるのかと思った。本当にクズだなと思った。そんなに赤いカーペットの上を歩きたければ自分の家に敷いて歩けばいい。このエピソードを在留邦人は『ニュージーランドらしい』と、腹を抱え笑うだろうが、私にはこれのどこが面白いのか、まったく理解できない。やっぱりニュージーランドに住める人は「人間のクズ」「最下層の人種」「核廃棄物以下の存在」だと思った。

「ゼスプリ」のイベントに参加したアーダーン首相は来賓と記念写真を撮影した。この写真が駐日ニュージーランド大使館から公表されたが、日本側の来賓が男性ばかりであることを指摘する在留邦人がいる。しかし、その後はどうだろう。秩父宮ラグビー場で行われた "Education New Zealand" 主催のイベントに参加した高校生は女子のみ。日本女子大学との提携調印式の参加者も女子のみと、アーダーン首相からすれば『日本で会ったのは女の子だけ』『日本には女の子しかいない』と、思っていることだろう。実際に、女の子としか会っていないからね。

ここ数年の「ニュージーランドの女子化」は異常事態である。政治も企業も女性をトップに据えると対外的な印象が良くなることから、ビジュアル的に写りの良い女性の起用が目立つ。
2019年にカンタベリー大学発となる女性副総長（学長職）が誕生。2022年にはカンタベリー大学発となる女性総長（名誉職）が誕生。2020年にオークランド大学発となる女性副総長（学長職）が誕生。2021年にオークランド大学発となる女性総長（名誉職）が誕生。
長く空席になっていた「ニュージーランド交響楽団(NZSO)」の音楽監督に誰が就任するのか、"Edo de Waart"（エド・デ・ワールト）という世界的な指揮者が退任後、後任の指揮者が決まらず、やっと決まったと思ったら、"Gemma New"（ジェマ・ニュー）というニュージーランド期待の35歳の女性指揮者を起用した。首相も女性、総督（ニュージーランド国王の代理人）も女性、最高裁判所首席判事も女性、文化面で大きな影響力を持つ "NZSO" の首席指揮者も女性。ここまで性別に拘るニュージーランドは、過去に、どれだけ女性軽視してきたのか自らが認める結果となったのだ。私からすると「これはやりすぎ」「気持ち悪い」となる。この状況を歓迎するのは「圧倒的な女社会」に暮らすニュージーランドの在留邦人だけである。

ニュージーランドの中央官庁に政策提言を行う国庫庁（日本の旧・経済企画庁に相当）が報告書を発表した。
簡単に説明すると「ニュージーランドに未来はない」「若者は病んでいる」と、非常に暗い内容が書き込まれた報告書である。

過去20年間で、ニュージーランドの人口は、ほとんど増えていない。若い人はニュージーランドの未来に期待が持てず、海外へ生活拠点を移してしまい人口流出が続く。そして、二度と帰って来ない。
内需の乏しいニュージーランドでは「移民政策」を用いて意図的に人口を増やしているが、その多くは、これから年金支給が始まる成人である。経済発展のために働く若い世代は海外流出するので、社会保障費の負担だけが増加する年寄しか残らないと、貧しい現実を物語る暗い報告書となっている。
ニュージーランドにいて「得」をしているのは、65歳以上の年金受給者であり、この人たちは持ち家志向が強く、安い時代に自宅を手に入れたことから、近年の不動産ブームの煽りを受けずに済む。報告書では「最後の逃げ切り世代」と揶揄されている。
他方、若い人はニュージーランドの未来に期待が持てず、住宅を購入できるどころか、家賃も支払えない。ニュージーランドの未来に期待が持てない若者は学位と資格を取得すると海外へ行ってしまい、二度とニュージーランドに戻って来ることはない。教育費に掛かった「学生ローン」は、当たり前のように踏み倒す。2020年度の学生ローンの貸付残高は 160億ドル（1兆6,000億円）を超えており、このうち1割に当たる 16億ドル（1,600億円）は債務延滞となり、返済期限までに返済されていない。借りたお金を返していないニュージーランド人の 91% は海外に住んでいる。
ニュージーランド人に学生ローンを貸しつける国税庁(IRD)は、債務延滞者の追跡に、毎年、200万ドル（2億円）の費用を計上している。税金を回収するために税金を使う。この2億円の税金を支払うのも、納税者なのだ。
15歳児を対象にした調査結果も悲惨な報告しかなく、肥満の増加、糖尿病の増加、鬱病の増加が指摘され、世界で3番目か4番目の「肥満村」らしい調査結果が報告されている。15歳児は、親世代の2倍も鬱病になっている。就学児の3人に1人は「自傷行為」を経験しており、若年層の自殺者数は先進国で2番目に高い。15歳以上の思春期に見られた自傷行為は、10歳から確認されている。「肥満」と「自殺」は、強い相関関係が認められ、「ユニセフ（国連児童基金）」は「若者の精神と健康に関する調査報告書」の中で、ニュージーランドを最下位の "F" に分類し「不合格(Failure)」の判定をしている。

在留邦人が頻繁に発言する『（ニュージーランドは）物価高でも、（最低）賃金は毎年上がるので、日本で暮らすより生活の質は高い』という言葉は、ニュージーランドの新聞には一文字も書かれておらず、テレビでもラジオでも、一言も発していない。ニュージーランドで5番目に大きな銀行は、一般の民間銀行（市中銀行）ではなく、「ママパパ銀行 (BoMaD) 」と呼ばれる両親が息子や娘に、直接、資金援助する個人融資で成り立っている。「ママパパ銀行」の貸し付け残高は220億ドル（2兆2,000億円）を超えており、郵便局を母体とする「キーウイ銀行」の貸し付け残高（168億ドル（1兆6,800億円））を超えている。親は子に資金援助するために消費を削減し、さらに、親本人が自らの親から相続した資金を息子と娘へ援助しているのが実情である。10年前、親から子への直接的な資金援助は年間3万ドル（300万円）であったが、現在は年間10万ドル（1,000万円）を超えている。ニュージーランドで「ママパパ銀行」が破綻すると、子は「即死」する緊急事態である。これは、中学生の子に対し行われている援助ではない。25歳をすぎた成人に対し行われる援助である。

ニュージーランドは生鮮食品を除く全てを輸入に頼る「ハワイ」とよく似た経済構造を持つため、海外でインフレが発生すると輸入インフレが起きる。ニュージーランドのメディアは「（物価高で）買える物がない」と、危機的状況を伝えている。「賃金が上がるから問題ない」「不動産に投資すれば食っていける」なんて言っているのは、大嘘つきの在留邦人だけ。在留邦人を超えるペテン師を私は見たことがない。

ニュージーランドで儲ける策は「ニュージーランドに行かない」「ニュージーランドから離れる」「ニュージーランドの記憶を消し去る」、それ以外に存在しない。つまりそれは、一般的な、平均的なニュージーランド人がやっていることである。ニュージーランド人はニュージーランドを美化し、理想郷としていない。在留邦人のようにニュージーランドを美化し、理想郷とするニュージーランド人は、この世に一人も存在しない。ニュージーランドを美化し、理想郷としているのは在留邦人だけだ。つまりそんなニュージーランドは、この世に存在しない。

在留邦人を見つけたら「嘘つき」「ペテン師」「キチガイ」と思い間違いない。それで、自分が救われると思うことだ。不動産で儲ける、賃金アップを目指すより「在留邦人に会わない」「在留邦人から逃げる」「在留邦人を殺す」、この３つの覚悟がなければ、ニュージーランドで日本人が生きていくことは不可能である。
私の書き込みを読んだ日本人が在留邦人から被害を受けなければ、これ以上の幸せはない。
在留邦人は「日本人の仮面を被った悪魔」であることを、決して忘れてはいけない。悪魔が日本人に近寄ることを、決して忘れてはいけない。あなたのすぐそばで、悪魔はあなたを狙っている。

ニュージーランド永住権大量発給と真っ暗な未来

緊急事態宣言が解除されたことを理由としていないが、最近の私は「たけ ”NZ公認”大工さん」と「Nina 海外移住＆子育て中マミー」の娘の首を飛ばす計画を具体的に進めている。
当初の計画は「七沢みあ」というロリで売り出し中のAV女優がスケベなことをしているアダルト動画を見ながら『なぜ私は、ロリコンなのか』と考えつつ10分で構想を練ったが、性交率、いや、成功率は7割に留まる。完璧の上に完璧を重ね、さらに、完璧で包み込むことを信条とする私が、3割の失敗を認めるわけない。
そこでしばらく、この計画は頓挫していたが、"Mr.マリック" のYoutube 動画を見ていると『仕掛けが見えてしまうマジックも、複数のマジックを重ねることで、見えるものが見えなくなる』という着想から、別の方式を重ねることで、見えるものを見えなくすること考えついた。具体的には、高校2年生（中高一貫校では高校1年生）が「数学Ⅱ」で習う微分法に、理系大学の3・4年生が専門課程で習う確率微分方程式の数値解析（確率解析）をぶつけると、あーら不思議！ 成功率は9割を超えた。手品の世界大会で優勝した経歴を持つ "Mr.マリック" って、凄いなと思いました。
成功率が10割に達すると、私が疑われることなく、完璧に逃げ切ることができる。ニュージーランドで生きるには「逃げ切る」という概念が重要であることから「いける」と確信したのだ。
もうあと1割で、完璧なロジックが完成する。がんばれ、私。
頭の悪いおとーさんと、おかーさんに何を言っても無駄なので、この責任はムスメにとってもらう。ムスメは自らに降りかかる「悪魔」を素直に受け入れ、その責任を、自分のおとーさんにぶつけてください。だって、あなたのおとーさんがやらかしたことですからムスメが責任をとることは当然です。
主よ、どうかこの者に、悪魔が宿ることをお助けください。アーメン。

キリスト教にかぎらず、宗教の歴史を紐解くと、信仰の対象とする「神」の名を懸けた「聖なる戦い ＝ 聖戦」は起きている。
決して抜いてはいけない刀を抜かなくてはいけない瞬間がある。それが今かなと。私も抜いたことがない刀を抜かなくてはいけないので、その成功率は、かぎりなく100%に近い数字に上げる必要がある。簡単に言えば、ドラクエのレベルアップみたいなもんです。在留邦人への見せしめを含め、抜いてはいけない刀を抜くのは私なのかと。私はゼルダ派なので、ドラクエのことはよくわからないんですけれどね。

私がキリスト教の情熱を実行力で示す。これは、聖戦という名の戦争である。宗教の歴史は、それを忠実に物語る。宗教立国・ニュージーランドで聖戦は信仰上の通念として解釈されるので、キリスト教の知識がない無神論者も "信仰のDNA" は判断できるのだ。ニュージーランドは "God" が "Defend" する島ですから。
皆さんもその瞬間を「明るい嫌がらせ」だと思い、待っていてください。私がやるので、実行されてもわからないくらい、美しく、綺麗にやり遂げます。

ニュージーランドで起きた詐欺事件としては2番目に大きな損失を出したイーストウインドの田中の件も進展はなく、被害者の会も設立されることなく、イーストウインドの元従業員（中国人を含む）は悠々と生き残っている。やっぱりニュージーランドで生きるには、逃げ切ることが重要なんだと痛感します。
田中で損した顧客も日本では運用できない汚いカネを田中に預けていたことから、被害報告ができない。被害報告をすれば国税庁と税務署から睨まれる。私のように1円も誤魔化さず真面目に税を支払う者であれば、納税を誤魔化すことは不可能であることは骨の髄まで理解している。それを上手い話しで騙し、45億円を集金したイーストウインドの田中。その田中を信じた顧客。田中の死亡後も、中国人を含むイーストウインドの元従業員は一切の口（くち）を閉ざし「地上の楽園ニュージーランド」を絶賛するだけ。本当にニュージーランドって、地上の楽園だと思います。詐欺師たちにはね。
田中一派には、パナマ文書で脱税を指摘された在留邦人が複数含まれ、ニュージーランド邦人社会の闇に震えが止まらない。闇の世界に生きる在留邦人だけがこの闇社会を絶賛している。闇の中にいる闇人間には闇が見えない。"Mr.マリック" もビックリな「闇隠ぺい術」だと、性格の悪い私は思うんです。

イーストウインドの田中におカネを出してもらい「ニュージーランド大好き社」を作ってもらった 野澤哲夫 社長 も、そう思いませんか？ 私が 野澤 社長 に出した3通の質問状は、1つもお返事がきておりませんが。

クイーンズタウンの「TATSUMI」オーナーであるキガミ（ツダ）・ヨウコ氏と、facebook でニュージーランドを絶賛している「Connect JPNZ」代表の Duke Yamamoto（山本 大輔）氏も、イーストウインドの元従業員ですが（山本氏に至ってはイーストウインドの詐欺事件が起きた後で自身の経歴からイーストウインド勤務歴を削除している）、この人たちはイーストウインドの実態を知らず、末端の従業員として働いていたので、私がやるような「明るい嫌がらせ」は止めていただきたい。この人たちはイーストウインドが何をやっている会社なのか、どうやって稼いでいるのかもわからずに働いていた。そして、チャッカリ、永住権をゲットした。そーなりゃー、田中の悪口なんて言えません。「オウム真理教」も「ライフスペース」も末端の人間は上層部が何をやっていたのか知らなかった。「カルト」って、そういうものです。日本人がニュージーランドで生きることは不可能なので、最後はカルトに染まってしまう。それは私がニュージーランドにいた約30年前と何も変わっていない。周りにいる在留邦人と日本人留学生はキチガイしかいなかった。キチガイ「も」いるではなく、キチガイ「しか」いない。だから、彼ら・彼女たちはニュージーランドを盲目的に絶賛できる。理性で判断できず「悪魔」に洗脳されているからね。

2021年10月30日、ニュージーランド国内での新型コロナ感染者数は 160人 を記録。市中感染者数としては過去最悪を記録した。「国が国民を守っている」「日本政府とは大違いの英断」「LOVE ニュージーランド」と叫ぶ在留邦人も消えてしまった。消えなくてはいけない理由があるのでしょうか。大きな疑問です。

コロナの感染拡大には朗報がある。2019年2月から2020年2月にかけて感染拡大した「麻疹」の報告がない。2020年6月の報告を最後に感染者は確認されていない。
2019年2月から2020年2月までの1年間で、感染者数は 2,195人 を記録、感染者の 35.3% が入院し、2名の死者を出した麻疹の感染拡大がピタリと止まった。この状況に、ニュージーランド保健省公衆衛生局のマカーニー局長は大喜びで、嬉しすぎて報告会見すら行わない。オーストラリアの 29.6倍 の感染者を出していたニュージーランドの麻疹感染なので、これが 0件 となれば、嬉しすぎて報告会見もバックレます。

麻疹に感染した人が海外渡航すると渡航先で麻疹をばらまく。麻疹ウイルスに感染した人が1名でも体育館内にいると、体育館にいる全員が麻疹に感染してしまうほど、麻疹の感染力は強力なのだ。ニュージーランドには南太平洋の諸島から来ている人たちがたくさん居住しているので、この人たちが島へ戻ると麻疹をばらまく。南太平洋の諸島から来ているポリネシア人は西洋医学を拒否し生活するので、ワクチンを接種しない。感染防御が機能しないので、全員が麻疹に感染する。実際に、ニュージーランドにもたくさん住んでいるサモア人は、ニュージーランドからサモアへ麻疹を持ち帰り、2019年9月から2020年1月までに、麻疹による死者は83人に達した。麻疹の輸出感染が抑えらるだけでも公衆衛生局のトップは大喜びなのだ。

これと同時に、ウイルスは外国人が持ち込んだことも立証されてしまい、特に、中国人の団体旅行客の悪影響は大きい。ニュージーランドが中国人の観光再開を認めると、麻疹の感染も増えることになる。また、移民として多くを受け入れるインドと中国は、結核菌の保有率が世界第1と第2位である。ニュージーランドではチャイニーズもコリアンもジャパニーズも同じ民族と見られるので「厄介者のアジア人」とレッテルを貼られ差別対象となる。

オークランド大学・ビクトリア大学・オタゴ大学・AUT大学の研究者で構成される健康・保健衛生調査団体「YOUTH 19」の報告書は、アジア系学生の4人に1人は教員からの差別を経験しており、10人に1人は学校での嫌がらせを経験し、東洋系学生の29%は鬱状態にあり、アジア系学生の5%は医師からの差別を経験していると報告している。この数値は、私の経験と概ね一致する。ニュージーランドの人種差別は見えないところで起きているので、大人には決して見えない実情がある。やり方が陰湿で汚い。そして、自殺へ追い込む。若年層の自殺者数は10万人あたり14.9人で、先進国の中では2番目の高さである。

2021年9月には、スリランカ国籍でニュージーランドの難民認定を受けた32歳の男性容疑者がオークランドで6名を負傷させるテロ事件を起こし、容疑者は射殺された。このテロ事件で、ニュージーランド国内の外国人感情は最悪の状況にある。今後は、ありとあらゆることが起きることは自然な流れであることから、私が考えた方程式は上手く機能し悪魔の未来図が完成する。事件って、すぐ隣で起きるからね。

2021年9月、ニュージーランド移民局は高度職業人を対象に、16万5,000件の永住許可を発給すると発表した。在留邦人は大喜びで「LOVE ニュージーランド」と叫んだが、私は素直に喜べない。

今後の状況を考えると、ニュージーランド国内でテロが起きる可能性は極めて高く、コロナ対策に費やした「国の借金」を返済する義務が生じ、インド人と中国人を入れると伝染病が蔓延する状況から、ニュージーランド国内の保健衛生指数は急落する。これらの負担を新規に設ける16万5,000件の外国人枠で補うとすれば、プラス面より、マイナス面しか見えてこない。若くて頭の良い人ほどニュージーランドを離れるので、在留邦人のような「使えない人間」しか残らず、徴税率と効率性は低下する。
これは実際に、1990年代のニュージーランドで起きており、失業者を減らすために失業手当を削減したところ、返って失業が発生した過去がある。ニュージーランドは既に、この苦い過去を経験済みなのだ。過去に起きたことは、未来でも必ず起きる。

ニュージーランドでは年間26週間・183日以上を海外で過ごす移住者は年金支給が停止されてしまう法規制を持つことから、社会問題になっている。都市封鎖で飛行機が飛ばず、ニュージーランドへ帰国できないニュージーランド人は年金支給停止に怯えている。
同時に、年間183日を超え海外に在住すると、滞在許可の種類を問わず、その地が納税地となる。花園近鉄ライナーズに所属するニュージーランド国籍を持つラグビー・オーストラリア代表選手のクエイド・クーパー(Quade Cooper)は、13歳からオーストラリアに住んでいるが、納税義務が生じる「183日ルール」を理由に、いまだに、オーストラリア国籍を取得できない。クーパーは、過去に幾度も、オーストラリア内務省へオーストラリア国籍取得の申請手続きを行っているが、納税義務を理由に却下されている。オーストラリア代表選手のクーパーであっても、オーストラリア内務省は国籍の付与を認めない。オーストラリアで起きることは、その数年後にニュージーランドへ移植されるので、ニュージーランドのノンビリとした社会制度にも大きな影響が生じる。それゆえに、私は16万5,000件の永住権発給を素直に喜べない。ニュージーランド政府が動きを見せる時は、それなりの見返りを期待するわけで、その見返りを新規永住者は理解できているのかと。

世界はどんどん広くなっているが、同時に、どんどん狭くなっている。
永住許可という非常に弱い滞在許可は意味をなくし、国籍主義へ移行することは目に見えてわかる。永住資格ははく奪できるが、国籍ははく奪できないからだ。
オーストラリア代表選手のクエイド・クーパーも都合が悪くなれば、『おまえはニュージーランドの民でありオーストラリアの民ではない』と、オーストラリア政府は蹴り出す。その瞬間は、明日、起きるかもしれない。オーストラリアとニュージーランドの外交関係は、戦後最悪の状況に達しているので、いつ、何が起きても、不思議ではない。それゆえに、永住許可は何の意味もない。当該国政府が「おまえ、いらない」と言えば、瞬時にはく奪できる。永住資格で生きる人って、アルバイターより下、日雇い労働者より下だと思うんですよね。

ニュージーランドには、暗く、貧しい未来しかないと、性格の悪い私は思うんです。皆さんも、そう、思いませんか？　思っても、思わなくても、暗く、貧しい未来しかやってきませんが。その未来を運ぶ「悪魔」は、すぐそこにいるんです。

レイプ事件から見えるニュージーランドの桃源郷

ニュージーランドは新型コロナウイルス・デルタ株の感染拡大に歯止めがかからず、ニュージーランド首相府は事実上の敗北宣言を表明し、コロナと共に生きる道へ政策転換した。この急転換により、「ZEROコロナ政策」に費やしたGDPの 23,1%、620億ドル（6兆2,000億円）は、水の泡と消えた。

ニュージーランド首相府は、コロナ対策費に費やした620億ドル(6兆2,000億円）の債務返済について、一切の説明をしていない。

経済政策を仕切るロバートソン副首相 兼 財務相に至っては『現役世代での債務返済は不可能であり、子と孫たちに返済してもらう』と、驚きの発言をしている。

ロバートソン財務相は「同性愛者」であることを公言している政治家であり、実子はいない。在留邦人だけは「同性愛者の副首相」の存在を絶賛しているが、ニュージーランド国内で同性愛者の副首相を絶賛する向きはない。一般的なニュージーランド人であれば、同性愛を公言する政治家を毛嫌いする。実子がいないため、次世代にツケを残すことを何とも思わない。これが公選で選ばれた政治家の発言とは信じがたいが、これも現実である。

ニュージーランドの国の借金は、GDPの 32.6%、1,003億ドル（10兆3,000億円）を超え、世界で8番目くらいの借金国となった。

ここまでは私の予測通りに進んでおり、一切の驚きはない。

ニュージーランドを襲うコロナの恐ろしさはこれから始まる。ニュージーランドはまだ、スタート地点にすら立っていない。予測したことが全て当たってしまい、勝ち続ける人生は「酷」だなと感じます。1度で良いので、負ける人生を味わってみたいものだ。

ニュージーランド国内で市中感染が広がりを見せていたことは疫学的に示されていたにも関わらず、ニュージーランド首相府は「市中感染は起きていない」と、嘘を言い続けた。その結果、国民は「偽コロナフリー」に踊り、基本的な感染予防策を無視した結果である。もともと、公衆衛生という概念が存在しない「汚下品な国民性」なので、『手を洗え！』『マスクをつけろ！』『裸足で外を歩くな！』『路上に座るな！』『物を手づかみで食べるな！』と言ったところで、聞く耳を持つ人間はいない。これは、人の話をまったく聞かない在留邦人と同様である。

2021年4月6日、ニュージーランド首相府は、6名の専門家と2名の特別顧問で構成されるコロナ対策専門家会議を立ち上げた。会長には、第7代オタゴ大学副総長（学長職）を務めた感染症学の専門家であるデイヴィッド・スケッグ教授が就任（任期は2022年6月まで）。専門家会議は、オーストラリアとの間で国際線を再就航させるには、ニュージーランド人の大半に予防ワクチンの接種が必要と提言していた。ヨーロッパとアメリカの感染状況を考慮すると、ワクチン以外に防疫手段がないと判断した結果である。しかし、アーダーン首相は、この意見を聞き入れることなく、2021年4月18日に、オーストラリアとの間で隔離措置なしの国際線再就航を決定した。ノンキな在留邦人だけが、空港で抱き合う家族を見て『涙が出た』『感動の再会』『日本とは大違いの英断』と、絶賛したが、この瞬間からデルタ株の流入が始まる。

2021年8月12日、シドニーでのデルタ株の感染爆発を期に、ニュージーランド政府も、しぶしぶ、オーストラリアとの間で国際線運休を決定した。本来は認められていないオーストラリアからニュージーランドを経由し、第三国へ出国する旅行者が後を絶えず、コロナウイルスの輸出感染が報告されていたが、ニュージーランド政府は、一切の措置を講じることはなかった。

2021年8月11日、コロナ対策専門家会議が提出した報告書が公開された（提出先は保健省副大臣、提出日は2021年6月10日付、2021年8月11日午前5時まで非公開のマル秘扱い）。
通称「スケッグ・レポート」と呼ばれるこの報告書では、「ZEROコロナ政策」を否定し、具体的な期日を設けた対応策の導入、接種率の一般公開、国際線再就航と感染率の低下を同時進行させる政策の導入を提言。ニュージーランド人の大多数、ほぼ100%に近いワクチン接種率に達するまで、オーストラリアとの間で国際線再就航は延期すべきと厳しく提言している。2021年12月末までに16歳以上の大多数にワクチン接種を進め、2022年初頭までオーストラリアとの間では国際線運休を続けるよう提言している。同会議の特別顧問であるオークランド大学のショーン・ヘンディ教授（複雑系科学専攻）は具体的なワクチン接種率を「97%以上」と、提言している。ニュージーランド首相府は、「ワクチン接種率90%」を目標に掲げているが、接種希望者の90%に達しても、全人口では77%に留まる。
2021年10月現在のワクチン接種率は、接種希望者の53%、全人口の44%しか完了しておらず、ほど遠い数値である。

ほぼ100%に近い接種率に達するまでワクチンを打ち続けることは、ワクチンを打ちたくない人にも問答無用で打つことを意味する。ニュージーランドの地方紙には（注：ニュージーランドに全国紙はない）、「人権」を意味する "Human Rights" という言葉が無数に出てくる。人権を無視して強制的にワクチンを打て、期日を設けその日までにワクチン接種を終わらせろ、ワクチンを打たない違反者は逮捕し刑務所へブチ込めと、民主国家とは思えない強権策を進めているのがニュージーランドという島である。その島を絶賛しているのが在留邦人である。「国が命を守っている」「罰則賛成」「日本とは大違い」「LOVE ニュージーランド」と、シュプレヒコールをあげ、赤い旗を振り回す。ニュージーランドの民で、人権無視を絶賛する人は1人もいない。それゆえに、新聞に「人権」を意味する "Human Rights" という言葉が無数に出てくるのだ。

ニュージーランド国内では、反ワクチン派が大規模な抗議行動を起こし、そのたびに警察が沈静化のため出動している。ニュージーランドの税金は、こうした活動に費やされている。所得の高い人は『こんな島に税金を払えるか！』と、同じく抗議し、ニュージーランドという島を離れてしまうので徴税機能は低下し歳入は減少する。反ワクチン派は大喜びで決起集会を開き、ニュージーランド政府への反政府運動は劇化する。

ここに使われるのが "SNS" であり、その機能を最大限に受け、最大限に影響されるのが青少年である。

反活動家には高校生が多数含まれ、この子たちが大人になると、反政府活動を始める。
反活動家の高校生たちはワクチンを「生物化学兵器」と位置づけ、接種しないよう呼びかけている。
これって、何かとよく似ていないかなと思い返すと、少し前にやっていた大規模な気候変動化策に動員された高校生の行動と、まったく同じなのだ。
超絶的にお勉強のできないニュージーランドの高校生が、こんなに賢く、統制のとれた活動はできないので、その裏で、悪い大人が高校生を動員し、操り人形のように抗議活動を続けたあの反政府活動と、まったく同じだった。
私は、こうした部分に、ニュージーランドの隠しても隠し通せない「社会主義思想」「共産思想」を感じてしまうのだ。
抗議活動に動員された高校生たちも同じ気持ちだろう。『俺たちは悪い大人に洗脳された操り人形』と。

では、「悪い大人」とは、誰のことを意味するのか。

ニュージーランド国内では、1日あたり、20 - 50人が新型コロナに市中感染していたと見る向きが適当である。しかし、アーダーン首相は『市中感染は起きていない』と、嘘を言い続けたため、濃厚接触者は検査を行わず、スーパースプレッダーの出現まで、偽コロナフリーに踊った。その結果が現在の状況である。

ニュージーランド首相府は、人口550万人のスコットランドの感染状況を注視しており、58万人が感染し、8,700人が死亡したスコットランドに比べると、ニュージーランドの感染症対策は上手くやった結果であると自画自賛の姿勢だ。実に、おめでたい話である。

2021年9月27日に公表された世論調査では、アーダーン首相率いる労働党支持率は3ポイント低下し43%、アーダーン首相の支持率も4ポイント低下し44%。依然として高い支持率を得るも、私の驚きはその2番目、政党支持率で5ポイントの上昇を得た「極右であり極左であるACT党」の存在にある。ニュージーランドの有権者は、与党・労働党にも、野党第一党の国民党にも期待ができず、極右であり極左である過激思想を持つ「ACT党」の支持に向きを変えた。同時に、ACT党のディヴィッド・シーモア党首の支持率は5ポイント上昇し11%に達した。この支持率は、野党第一党のジュディス・コリンズ国民党首の支持率5%の2倍に達している。ニュージーランドの民はニュージーランドの未来に「Hopeless（夢も希望もない）」を突き付けた結果である。
私が、常々、「極右であり極左であるACT党は不気味な存在」と、このブログに書き綴ってきたことが現実化している。『この予想も当たってしまったのか・・・』と、深い悲しみを感じているのだ。

ニュージーランドはイギリスが作った国であるが、政治体制的にはフランスと非常に良く似ている。「官尊民卑」で「大きな政府」の島国だ。ニュージーランドは世界の僻地に位置するほとんど人の住んでいない島国であるが、政府も行政も組合も、強靭な権限を有している。表向き役人の数も少なく、労働組合組織率も低いが、役所と組合が持つ権限が強力なのだ。役所が、組合が「ダメ！」と言えば、何をやってもダメで、それ以上は覆らない。日本やアメリカとは異質の国である。日本人の多くは、その「異質」という概念が理解できないので、ニュージーランドという国の特殊性を理解できない。この「異質」を肌感覚で理解できる極めて少数な層が「在留邦人」という特殊な層である。

ニュージーランドの民は、農業国と海洋国という特殊性から、食うに困らず危機感がない。皆、バラバラに動き、自分の生活さえ良ければそれで良いという国民性から、ニュージーランド人と付き合うことは非常にくたびれる。単純に済むことが単純にできない。単純なことが正確にできない。同じことを100回言っても、1回目ができない。101回言っても1回目ができていない。このやり取りに苦労しないキチガイだけが、ニュージーランドという特殊な世界に住むことができる。その人たちが「在留邦人」という、日本人でもなければ外国人でもない「異常人格者」である。

日本に住む方の中には、ニュージーランドの感染者数の少なさは人口の少なさにあると感じる人が多いだろうが、それは間違いである。コロナ感染に人口規模は関係ない。

ニュージーランドで感染者数が少ない理由は、貧弱なインフラと、国民性にある。フランスと同じく、皆、自分のことだけを考え、バラバラに動くため、罰則で縛らないと規制できない。法曹界から「人権無視」と批判されるほど、厳しい罰則で人の行動を縛る。もはや、身体拘束と同じ扱いだ。

農業国と海洋国という特殊性から危機感はなく、就労意欲も、就学意欲もない。
学校が休みになると最初に喜ぶのは教員であり、学校の休みが終わることを最も悲しむのも教員である。
仕事が休みになると、一番最初に喜ぶのは社長であり、社員が仕事をサボっても社長は怒らない。なぜなら、社長もサボっているからである。取り締まる人も怠けているので、怠けていることがバレない。皆、ナマケモノなのだ。取り締まる人が誰もいないナマケモノ社会。それが世界の僻地にあるニュージーランドという島国である。

日本で「夏の休み」である「夏休み」に遊んでいれば、アントニオ猪木じゃなくても『バカヤロー！』と怒鳴られる。夏休みにお勉強することで、同級生より二歩も三歩も先を行き、受験に勝つ。「夏を制する者は受験を制す」わけであり、それが美徳である。美徳であるので、誰も文句を言わず、日本の生徒は夏休みもお勉強を続けている。

ニュージーランドで学校が休みに入ると、宿題が一切でない。実際は、上級生だけに提出期限を設けた課題が出るが、夏休みの宿題的なものは一切ない。ニュージーランド人の学力の低さは、勉強の少なさと比例している。

日本の夏休みに出題される「日記（絵日記）」もない。ニュージーランドで『夏休みに日記を書いて学校に持って行く』と言えば『それは、何に役立つのか？』と聞かれる。そりゃーそーだ。ニュージーランドの夏休みに宿題は一切でないので、日記とは何か？ 休みの宿題とは何か？ と、聞かれてしまう。ニュージーランドの彼ら・彼女たちには、学校が休みの間に何かをするという発想が存在しない。休みは休みであり、休みの間に宿題をすることを理解できない。学校が休みの間に何かをされると、教員が採点する必要があり、教員は拒絶する。『おいおいおい！ 休み明けから採点作業かよ！ 勘弁してくれよー！！ 過労死するよ！！』ってね。ニュージーランドには「過労死」という言葉はないんですけれどね。だって、ニュージーランドは、ナマケモノが住む島国ですから。

お稽古事も、すべて、休みになる。ラグビーもクラシックバレエも水泳も、すべて、休み。私がニュージーランドで惨めな高校生をやっていた時、ピアノの個人レッスンを受けていた。個人教授の先生宅で指導を受けていたので学校の休みに行くと、先生がいない。先生も休みなので、どこかへ遊びに行ってしまう。ニュージーランドでも上級生になると、一定数の生徒は家庭教師をつけ勉強を習うが（学校の授業についていけないから）、学校が休みになると家庭教師の先生も休みになるので、勉強もやらない。これが、平均的なニュージーランド人の国民性である。

フランス人は、1日・3時間しか働かないとバカにされてきたが、それは、強靭な労働組合の組織構造に理由がある。私がフランス人に聞いたところ『今は6時間くらい働く』と、議論好きなフランス人らしい答えが返ってきた。
ニュージーランドは、1日・8時間、週40時間の労働に従事する人をフルタイム労働者と定義するが、1日・8時間のうち、30分遅れて来て、30分早く帰る。昼食に1時間、おしゃべりに3時間を費やすので、実働は3時間と見て間違いない。
金曜の午後は「休暇扱い」なので、職場ではワインとビールで乾杯が始まる（ワインとビールを飲む理由は酒税が低く価格が安いから）。さすがに、学校でワインとビールは飲まないが、どの教員もやる気がなく、授業の大半は無駄なオシャベリで終わる。私が通った学校はキリスト教学校だったので、教員が聖書を持ち出し、数学だろうと物理だろうと、授業を無視して『聖書にはこう書いてある』『主はこう言われる』と、聖書研究会へ早変わりした（どの学科の教員もキリスト教の勉強をしていたので、聴いていても退屈ではなかったが、キリスト教の知識がないアジア系留学生には苦痛の時間である）。

今では、社会主義国家の本家であるフランスや中国より社会主義になった島がニュージーランドである。私がニュージーランドにいた約30年前と、さほど変わらぬ状況だが。

コロナに占領されたニュージーランドに未来はないので、私の関心もない。
若くて学歴があり、意欲のあるニュージーランド人は、海外へ生活拠点を移してしまう。
6兆2,000億円のコロナ債務を抱える国を誰が救うのか。私も、若くて学歴があり意欲のあるニュージーランド人も、答えを見出すことはできない。

ニュージーランドには、暗く貧しく絶望的な未来しかないと断言しておく。「連戦連勝」の私が断言するので間違いありません。それって、現状と、さほど変わらないんですけれどね。

私の関心は、2021年に立て続けに発覚した教育者による2件の性的スキャンダルにある。

1つは、オークランドの名門公立女子校で起きた男性音楽教師による女子生徒への性的暴行事件。
当時48歳の男性音楽教師（現在は51歳）が、16歳の女性生徒（現在は19歳）と性的関係を持った。女子生徒は男性音楽教師から性的暴行を受けたと告発したが、男性音楽教師は容疑を否認。しかし、身の潔白を証明することなく勤務先の女子校を退職してしまった。同時に、兼任していた「オークランド・シンフォニー・オーケストラ(ASO)」の音楽監督 兼 首席指揮者の職も辞任してしまった（こちらは2021年8月末付）。

この告発を受け、オークランド市警は調査に乗り出すも、被害者の女子生徒が当時16歳であったことから、「未成年者に対する強姦（対象は16歳未満（16歳は入らない）」と認定できず、捜査を終了した。男性音楽教師（元職）は逮捕されておらず、今日も町中を自由に歩いている。『次はあの少女を狙うか』と、考えながら。

私の興味の関心はここからで、この女子校の対応が非協力的で、自己都合で退職した元職の教員について調査権がないと追跡調査を行っていない。退職してしまうと元職となるため調査権がないことは教員であれば誰もが認識している。そのために、容疑が掛けられている間は退職を認めないことが学校としての責務であるが、これを完全に無視した。

これはなぜかと言うと、学校運営の最高責任者である学校長が、自らの在職中に、教員から生徒に対する性スキャンダルが起きると都合が悪い。

ニュージーランドの学校は公立校であっても "PTBA"(Parents and Teachers Boards Association) と呼ばれる教職員と保護者から成り立つ理事会が学校運営者を選定し任命する。"PTBA" は「学内組合」と理解すればわかりやすいだろう。日本の学校にも「PTA」があるが、日本の「PTA」は自主運営される任意組織であり強制力はなく、学校長の選任や、学校運営に必要な重要案件の決議は行わない。強靭な組織力を持つニュージーランドでは "PTBA" からそっぽを向かれたら何もできない。学校長は、常に、"PTBA" の顔色を伺いながら生きている。"PTBA" から監督責任を問われると食っていけない。解任されると「性スキャンダルを無視した元学校長」とレッテルを貼られ、自分の経歴に傷がつく。保身のため、性スキャンダルの容疑が掛けられた問題教師の退職を認め「元職」にしてしまえば、自分は責任逃れができる。
あとは「元職」となった教員を採用した当時の学校長に問いただせばよくなる。問題教師を採用した当時の学校長も現職ではないため責任は問われない。これが、ニュージーランドの学校で日常的に行われる典型的な「問題解決方法」である。

皆、バラバラで、自分さえ良ければそれで良いとする国民性は、性被害者だけを傷つけ、性犯罪者は市中へ放たれる。まさに、「性犯罪者による市中感染」が起きている状況だ。

もう１つも同じ内容で、オークランド大学音楽部長を務めていた男性准教授（専門は古楽・オルガン科学）が、当時18歳のオークランド大学の女子学生と性的関係を持ち告発された。こちらも容疑を否認しつつ、オークランド大学を退職した（退職は2020年12月末付）。兼務していた、オークランドカトリック教区の母体である「セント・パトリック大聖堂(St Patrick's Cathedral)」の合唱指導員も「音楽活動に専念するため」と、謎の言葉を残し辞職（辞職は2020年12月末）。
自己都合による退職のため、こちらも大学による調査は行われず。最も安堵したのはオークランド大学である。西オーストラリア大学から引き抜いたイギリス人の女性学長（オークランド大学発となる女性学長）が2021年3月に着任したばかりなのだ。しかも、この女性学長の専門が「心療内科学」というパワーワード。退職した男性准教授は素直に事情聴取に応じ、心療内科学を専門とする女性学長のカウンセリングを受ければいいのにと思いますが、それをやっていちゃー、ニュージーランドという僻地では生き残れません！

この男性准教授（元職）がエグいのは、同じような性的スキャンダルを過去に幾度となく犯していることにある。典型的な性犯罪者なのだ。

オークランド大学着任前に勤務していたオークランドの名門女子校（私立校）でも、女子生徒へ性行為を促す性的いやがらせを行い性被害が報告されている。

オルガン指導を理由に、東ヨーロッパから呼び寄せた女子学生（成人）と性的関係を持ち、この女子学生からも性被害が報告されている。

この男性准教授（元職）は既にオークランドを離れ、クライストチャーチから西に 60km 離れたオックスフォード(Oxford)という田舎町に住んでいる。クライストチャーチへ車で45分の距離にある。クライストチャーチに住む人は、すぐ近くに性犯罪者がいることを強く認識すべきである。

スケベな私は『この音楽教師たちは、どんなスケベなことをやったのか・・・』と、興味津々で、夜も眠れません。一体、この人たちは、何をやったんですかね？ おしえて！ エロい人！

奇しくも、フランスのカトリック教会で、過去70年間に渡り、21万6,000人の子供たちが性被害にあった報告書が提出されたばかりである。加害者の聖職者は3,000人、教会関係者からの被害を含め、33万3,000人の子供たちが性被害を受けていた。
ニュージーランドからすると『フランスのカトリック教会に比べたら、ニュージーランドの性被害は大したことない』というのでしょう。わかります、わかります。骨の髄までわかります。
在留邦人も『日本に比べたら、ニュージーランドは悪くない』『日本の方がもっと悪いことをしている』と言う。わかります、わかります。私も十代の大半を世界の僻地で暮らしたので、反日思想の塊である在留邦人の言うことは、100%、骨の髄までわかります。

これらのニュースは、ニュージーランド国内でも知っている人は少なく、知っているすれば、それは私と同じスケベ脳を持つ人だけと、スケベな私は疑っている。コロナの影に隠れ埋もれた醜態というより、ニュージーランドは世界有数のレイプ大国ですから、この程度のレイプ事件は報道にすらなりません。

2021年9月23日、オークランド在住の27歳中国系女性が散歩中にレイプされ殺害された（容疑者は逮捕されている）。この女性はダウン症を患っていたことから、ニュージーランドで身障者を持つ家庭に激震が走った。ニュージーランドでは、東洋人が殺害されても社会の関心がないので報道されることはないが、出生児の1,000人に1人、年間50人、週に1人の割合で生まれてくるダウン症に関しては別件である。ニュージーランドダウン症協会(NZDSA)とオークランドダウン症協会(ADSA)はダウン症を患う家庭への対応に追われているが、明るい兆しは見えない。身障者も容赦なく強姦し殺害するニュージーランド社会に対して。

オタゴ大学の名門学生寮で起きたレイプ事件もオタゴ大学は調査を行わず「無罪放免」とした島ですから、『そりゃーそーだよなー』って、性格の悪い私は納得しています。

デブの村ニュージーランでデルタ株の感染爆発 もう救いようがない

2021年8月17日、オークランド在住の58歳の男性が新型コロナウイルス・デルタ株に感染していることが判明。実に、170日ぶりに市中感染が報告されたのだが、私からすると、『いまごろですか？』と、驚きはない。
最後に市中感染が報告された2021年2月28日以降も、ニュージーランド保健省は、コロナウイルスの市中感染を強く疑っていたからである。

遡ること2021年8月12日には、コロナウイルス担当のクリス・ヒプキンス大臣は公式会見で、『1人でもコロナ感染者が見つかった時は都市封鎖（ロックダウン）へ踏み切る』と宣言していた。オーストラリア・シドニーでは、デルタ株の蔓延が止まらず、1週間で 1,300人 がコロナウイルスに感染している状況から、ニュージーランド国内で感染例が報告されていない状況を注視していた。ニュージーランド首相府は、『これは時間の問題』と、判断した結果である。

オーストラリア・シドニーは、西メルボルンからやってきた2名がデルタ株をばら撒き、都市封鎖へ追い込まれた。ニュージーランド保健省は、この動きを注視していたため、即座に、シドニー - オークランド間の定期運航便を停止。しかし、検査漏れでニュージーランド国内へ入ったウイルスの動きは止められない。公衆衛生という概念がなく、170日間の「偽コロナフリー」に踊ったニュージーランド人の間で、一度、感染爆発が起きれば、止めることはできない。シドニーのパンデミックは、その実例である。

これは私の憶測であるが、8月12日より前の8月11日までに、ヒプキンス大臣には、かなり詳細な感染者報告がされていたと思われる。コロナ感染の疑いのある数名、または、グループが見つかり、詳細な検査が行われている報告を受けていたのではないかと。170日間も続いた市中感染抑制の最中、担当大臣がこのような発言をすることは考えられない。
2020年3月25日に、ニュージーランド全土で都市封鎖（ロックダウン）が行われた直前にも、ニュージーランド政府は、医療用マスクの増産を指示していた。この辺りの「空気」が読めないと、ニュージーランドで生きていくことは難しい。

2021年7月19日から2021年8月9日までの3週間の間に、ニュージーランド国内の空港検疫で 79名 のコロナウイルスの陽性が認められた。この 79名 全員が、デルタ株の保有者であった。ニュージーランド保健省はこの結果を厳しく注視していた。

日本国内の空港検疫でコロナウイルスの陽性が認められると「感染者」として記録されるが、ニュージーランドでは「感染者」として記録されない。「隔離者」として記録はされても「（他の人に感染をさせていないので）感染者ではない」となってしまう。皆さんは、おかしな解釈だと思いません。この解釈が成立すると、日本国内の感染者数は、もっと少なくなる。

2021年8月12日以前から、ニュージーランド国内でも、ポツポツと感染者の報告例はあった。下水道の汚水からコロナウイルスは検知されており、学校へ通う就学児およびその家族にも感染者が出る典型的な家庭内感染の報告もされていた。2021年3月には、ニュージーランド航空の乗務員がコロナに感染。この乗務員は、オークランド - 成田間に乗務しており、オークランド到着後の検査でコロナの陽性判定がされた。反日思想の塊である在留邦人は、徹底的に日本叩きを始めた。「悪いのは日本」「悪いのは日本」「悪いのは日本」ってね。
しかし、ニュージーランド航空側は、乗務員の東京（正確には成田）滞在中の感染防止策は完璧であり、外部との接触はなく、貸し切りハイヤーを使用し、滞在先のホテル内施設の使用はなく、感染はニュージーランド国内で起きたと判断。同様に、2021年8月18日にも、同じくオークランド - 成田間に乗務していた乗務員がコロナに感染していたが、ニュージーランド航空側は、2021年3月と同じ見解を示し、完全な防疫体制を講じ、東京（正確には成田）で感染した可能性はないと公言している。そのため、今日に至るまで、オークランド - 成田路線は運航を継続している。シドニー路線とは大違いだ。

ニュージーランドでは、感染者は隔離すると「市中感染は起きていない」「感染者はいない」という不思議なルールの下、感染者の報告はされていない。
それゆえに、爆発的な感染者数が報告されないかぎり、「ニュージーランドはコロナゼロ」という解釈に落ち着いてしまう。ニュージーランドおよびニュージーランド社会に批判的な私は『これは、いかがなものか』と、批判的で批評的な判断をし、このブログへ書き綴っていた。報告例はあるのに、それが数字に表れない不思議なロジックが成立してしまう。実は、ニュージーランド保健省事務方トップのブルームフィールド事務総長も、公衆衛生局トップのマカーニー局長も、私と同じ考えであったのだ。両者の公式会見は、常に暗い表情で、『なぜ、市中感染が報告されていないのか』と、お葬式状態であった。この「お葬式状態」が、2020年2月28日から今日に至るまで続いているのだ。

2021年8月17日に陽性が認められたオークランド在住58歳の男性1名から4名へ感染し、さらに、7名へ増え、24時間後には、10名のコロナ陽性者が確認された。わずか24時間で、市中感染は10倍に増えた。

オークランド在住58歳男性は、「スーパー・スプレッダー」の可能性が高い。「スーパー・スプレッダー」は大量のウイルスを保有しているため、1人から10人以上へ感染させてしまう。これまでニュージーランド国内の感染者は「スーパー・スプレッダー」ではなかったため、免疫機能で自己治癒されたケースが多かったと思われる。そのため、爆発的な市中感染は確認されなかったのだ。

ニュージーランドは喘息患者の多い国であり、子供の7人に1人、大人の8人に1人は喘息持ちである。人口比では、世界で2番目に喘息患者の多い国である（1位はイギリス）。学校に行けばゴホゴホやっている生徒はたくさんいるので、誰も、何とも思わない。その生徒がコロナウイルスを保有しバラ撒いていても、誰も、何とも思わない。喘息でゴホゴホなのか、コロナでゴホゴホなのか、誰もわからない。ニュージーランドでコロナウイルスが蔓延する時は「学校」と「老人ホーム」以外は考えられない。ほとんど人が住んでいない国なので、学校と老人ホーム以外で人が溜まる場所がない。公共交通網が貧弱で、自家用車で移動するため、人との接触も抑えられる。幸運なのか不運なのか、ニュージーランドの社会インフラの乏しさが、コロナの抑制に役立っているのだ。

2020年2月28日、ニュージーランド国内で最初に発見された新型コロナウイルス保有者は、イランからバリ島を経由しオークランドへ戻ってきた60代の人物であった。この日から現在に至るまで、ニュージーランドはコロナとの闘いの中にある。
イランから戻ってきた人物に関して、ニュージーランド政府は詳細を明らかにしていない。おそらく、イランからの難民だろう。ニュージーランド人がイランに行くことはない。
2019年3月、クライストチャーチのモスクでイスラム教徒 51名 が殺害された無差別テロから1年後の出来事であるため、「ヘイトクライム」を恐れたニュージーランド政府は、この人物に関して詳細な公表を控えたことは常識的な判断である。

ニュージーランド国内には根深い「ヘイトクライム」が存在し、イスラム教徒51名の殺害から1年後は記憶に新しく、同じことをやらかす模倣犯の出現をニュージーランド政府は恐れた。イラン人の 99.98% は、イスラム教徒である。
2018年現在、ニュージーランド国内に居住するイラン人は 4,600人 を超えており、そのほとんどが、イランからの難民である（自己都合で居住地を選択する「移民」ではない）。

外国人として、外国に暮らすということは、必然的に、他国間の宗教紛争や歴史紛争に巻き込まれてしまう。これは、在留邦人も例外ではないのだ。

ニュージーランド政府は、なぜここまで、コロナ退治に躍起になるのか。

在留邦人が絶賛するアーダーン首相のリーダーシップが理由なのか。いやいや、それはない。ニュージーランドの人で、この女性首相のリーダーシップを絶賛する人は1人もいない。どの有権者も、他の人に首相になってもらいたいと願っている。ニュージーランドの有権者であれば、誰でもよいので聞いてみたらわかる。『ジェシンダ・アーダーンは良い人か？』と。ニュージーランドの有権者であれば、誰もが『ジェシンダ・アーダーンは良い人だ。友達なら最高だ』と答える。しかし『良い政治家ではない』と答える。皆、この答え。他の答えはない。
しかし、今は女性の時代。女性をトップに座らせると票が入ることを与党・労働党は熟知している。同じことを野党・国民党も模倣したので、現在、与野党の党首は女性なのである。『神輿は軽くてパーがいい』は、民主国家の共通認識である。有権者はこの流れに辟易している。『アイツら、票のことしか考えていない』って。この感情のもつれが、『ジェシンダ・アーダーンは良い人だが、良い政治家ではない』につながる。

アーダーン首相がコロナ退治に躍起になる理由は簡単なことで、患者を収容する病院がないからである。

ニュージーランドがコロナ退治に成功した要因は、貧弱な社会インフラにあった。公共交通網を利用しても、目的地に辿り着くことはできない。それゆえに、自家用車を使用するので、世間のイメージと真逆で、ニュージーランドの大気汚染は深刻な社会問題になっている。喘息患者が多い理由も大気汚染に原因がある。
貧弱な社会インフラなので病院もない。正確には、病院はあるが、患者を収容できない。駐車場でも廊下でもいいので患者を入れても、患者を診る人がいない。医者も看護師も事務職員もいない。誰もいない。

ニュージーランドの医療は、コロナ前からひっ迫しており、地方都市にある公立病院は、原則として救急患者を受け入れない。急患がいても、救急隊が搬送を要請しても、『人がいないから来るな』と言われる。当たり前のように言われる。当然のごとく言われる。言われる前に事務職員もいないので、電話を掛けてもつながらない。これは、私がニュージーランドにいた約30年前に既に起きていたニュージーランド最大の社会問題である。私が常々、『ニュージーランドで生き残れる人は、「病気にならない」、「怪我をしない」、そして、「死なない人」だけ』という理由がおわかりいただけるだろう。ニュージーランドで生き残るには、自分で自分を治療する以外に方法がない。民間療法でも、自然療法でも、神様にお祈りをしてもいいから、自分のことは自分でやるの。それ以外に方法はない。それ以外に方法はないから、ニュージーランドでは公的に認められた「病状休暇制度(Sick leave entitlements)」が導入されている。全ての労働者は、年間10日間の病状休暇が与えられ、お医者に行っても診てもらえないから、10日間で、自分で自分を治す驚きの治療法である。この10日間は有給扱いなので給与が出る。またこの10日間は「有給休暇(Annual holidays entitlements)」とは別に取得することができるため、自分以外の子供や親の看護・介護にも利用できる。この部分だけを切り取ると、『ニュージーランドは、何と、労働者にやさしい国なのか』となるが、お医者に行っても『10年後に来い！』と、怒鳴られるので行くことができない。そのための10日間なのである。このカルチャーに、大多数の日本人は馴染むことができない。馴染むことのできる人たちが、在留邦人なのである。

ニュージーランドでコロナウイルスに感染し、両方の肺が真っ白になり呼吸ができない。病院に電話しても『ICUは閉鎖しているから来ても無駄だよ』と言われる。ニュージーランドの集中治療室(ICU) は、人口10万人当たり 4.6床 。イギリスが 6.4床、オーストラリアが 8.9床、ドイツが 38.7床と比べても、著しく少ない。在留邦人が大嫌いな日本は 13.5床なので、大嫌いな理由がわかります。ニュージーランドより病床は多く、夜間休日でも救急科に入れますからね。

2019年度の「オーストラリア・ニュージーランド集中治療医学会(ANZICS)」の年次報告書には、オーストラリアでの緊急手術の中止率が 2% に対し、ニュージーランドは 8% - 12% と、著しく高いことを指摘している。 ニュージーランドでは、医療崩壊が起きる前から、医療崩壊しているのが現状である。

ニュージーランドって、何でも「9時・5時（17時）」で動く社会なので、夜はやっていないんです。土日も休みだからやっていない。医療従事者も休みだからね。

勤労意欲も、就学意欲も乏しく、「休みは最大の価値」と評価する国民性も幸いし（？）、今回の都市封鎖（ロックダウン）も歓迎色にあふれている。学校が休みになり一番喜ぶのは教員であり、学校が始まることを最も悲しむのも教員である。そんな教員から学ぶことは何もなく、生徒がお勉強をするわけもない。ニュージーランドという社会に、勤労意欲も、就学意欲もない。だから、在留邦人だけが絶賛する社会なのである。『自分たちと同じナマケモノじゃん！』ってね。

しかし、都市封鎖になるとお金が入ってこないので、街中で暴動が起き、商店は襲撃を受け、根こそぎ持って行かれる。それを回避するため、首相会見直後に、ロバートソン財相は給与補助手当を発表した。週40時間のフルタイム労働者には 600ドル（6万円）、それ以外のパートタイム労働者には 359ドル（35,900円） の補助手当の給付を発表。この支払いを3日以内に終えるとしている。3日以内にお金を支払わないと暴動が起きるからね。
また、4割以上の減収であった会社法人には 1,500ドル（15万円） ＋ フルタイム労働者1人につき 400ドル（4万円）を 50人 を上限に給付すると発表。会社法人へ最大 21,500ドル（215万円） の給付を決定した。何とも準備の良い会見となりました。これでも、最低時給で受け取る金額より少ないため、足らない分は会社負担となる。ここまでやらないと、ニュージーランドでは暴動が起きてしまう。ニュージーランドって、世間のイメージと真逆で、ニュージーランドのことを良く言うニュージーランド人は1人もいない。在留邦人だけだよ、ニュージーランドを絶賛するのって。それは、言葉もわからず、生活習慣も、国民性も異なることで、『見えるものが見えていない」だけであり、『見えるものを、ガッツリ、見てきた』私からすると、『これの、何を、絶賛できるのか』となるわけ。

ニュージーランドで商売をやっている人は、『ニュージーランドって、商売をやるところじゃない』と知っている。産業別労働組合がガッチリ守る強靭な労働協定を持つため、労働者にとっては天国であるが、経営側・雇用主は、ひっ迫する給与の支払いに頭を悩ます。わずかなフルタイム契約を勝ち取った上級労働者には天国でも、大多数の非正規・時給労働者にとっては地獄の労働環境である。いつ、クビになるのかわからない、仕事のない時は『今日は来なくていい ＝ 給与は出さない』と言われ、断ればパート職も失う大格差社会である。そのしわ寄せは若年層に集中し、若者の失業率は 11% を超えている。未来に期待を抱けない若い人は自殺を選ぶため、アメリカの2倍、イギリスの5倍も若者の自殺が多い。ニュージーランドでは「友達の友達」まで遡ると、必ず、自殺者がいる。私はこれを、『人にやさしいニュージーランド』と、決して言えないのだ。

私の最大の懸念は、ニュージーランドは世間のイメージと真逆で、「肥満」による弊害である。
「ラグビーが国技」と評する日本人がいるようだが（？）、ニュージーランドでは1人としてラグビーを国技と認めていない。そもそも、「国技」という概念すら存在しない。ニュージーランド人でラグビーをやったことのある人は、わずか人口の 4% にすぎない。身体接触・コンタクトプレーの多いラグビーは怪我が多く、保護者の多くは、子供にラグビーをさせていない。学校の体育の授業でも怪我をするため、ラグビーはやらない。ニュージーランドでは誰もがラグビーをやっていると思うと、大間違いである。ほとんどのニュージーランド人は、ラグビーをやったことがない。
それゆえに、ニュージーランドは、さぞかし、スポーツやスポーツ科学が進んでいると思う日本人が多くいるのだが、実際のところ、大部分のニュージーランド人はスポーツをやらない。スポーツをやったことがある人はいる。しかし、スポーツを継続して、ラグビーを継続してやっているのかと言えば、やっていない。就学児の男の子は水泳、女の子はクラシックバレエをやっている生徒の方が圧倒的に多い。どちらも大きな怪我をしないお稽古事である。

ニュージーランドは、アメリカ、メキシコに次、世界で3番目に「肥満」の多い国である。
ニュージーランドへ行くと、牛というか、カバというか、凄まじい体形の女性が、ボーンレスハムのような、これまた凄まじい太さの腕をぶら下げ、ノッシノッシと歩いている。実際には、歩くことすらせず、車移動なんですけれどね。年配の人ほど、脇毛の処理をせずノースリーブを着て、ボーンレスハムをぶら下げているので、汚い。私はニュージーランドで初めて、脇毛も白髪になることを知った。年配の女性は脇毛の処理をせずノースリーブで脇毛を見せつけながら歩くので、本当に気持ち悪い。ニュージーランド人に、この「気持ち悪い」という感覚は存在しないため、誰も、何も言わない。この生活環境を絶賛するのが、在留邦人であり、『ニュージーランド人は、他人のことを、とやかく言わない』という発言につながるのだ。私からすると、単なる「歩く汚物」である。

肥満（と自殺）は、ニュージーランドの国民病であり、心臓に大きな負担を掛けるため、ニュージーランド人の3人に1人は心臓病で死亡している。これは、90分に1人の割合で心臓病で死亡している計算になる。肥満の人が新型コロナウイルスに感染すると、重症化しやすく、死亡率が高い。また、喫煙者の感染比率も高く、死亡率も高い。ICU は既に満床のため入院は期待できず、自宅で死亡することになる。死亡時に心疾患で死亡すれば、コロナによる死亡と記録は残らない。ニュージーランドはそういう村社会である。

日本人女性がニュージーランドへ来ると、デブしかいないので、『私もこのくらい太っていいのか』と、誤った判断をする。それはいけません！ 日本人は太ってはいけない。デブから見習うことは、1つもない。ニュージーランドでも、東洋系の女性は、体重をもの凄く気にしている。ニュージーランド人みたいに太りたくないから。日本人女性だけだよ、ブクブクと太るのは。どんどんデブになる自分の体形を好きになってはいけない。デブには弊害しかないのだ。　

ニュージーランド「ポストコロナ」と「ヘイトクライム」

15歳児を対象に「読解力」「数学的リテラシー」「科学的リテラシー」の三分野を調査する「OECD生徒の学習到達度調査（PISA）」の結果について、ニュージーランドは、過去最低の数値を記録した。

「読解力」は、2000年の調査結果より低く、「数学的リテラシー」では、10人中4人が最低基準に達しておらず、「科学的リテラシー」では、10人中2人が最低基準に達していない。高卒者の5人に1人は習熟度不足で卒業（または中退）しており、こちらも過去最低の数値を記録した。それでも、OECD内では平均値を上回っているが、実はこの数値、過去20年間、何も変わっていない。ニュージーランド人の学力水準は、2000年と同水準にあり、「学力が失われた20年」の中にある。

教育大臣のクリス・ヒプキンスはあっさり「教育政策の失策」を認めるも、改善策は示していない。莫大な予算を投じても打つ手がない。他方、アジア圏出身の教員たちからは、アジア圏で主流の「模倣的様式」を取り入れることで「教育の質の拡充」による学力の向上が提言されている。ニュージーランドが取り入れる「変容的様式」では、勉強のできる生徒と、勉強ができない生徒に明確に分かれてしまい、トップ4%はとても良くできる生徒に分類される一方で、残りの96%の学力は最低基準にも達していない。ニュージーランドの「大格差」の源泉は、教育の質の低下にあると判断されているのだ。

ニュージーランドの初等・中等学校へ通った人はわかるはずだが、1科目の成績が良い生徒は、他の科目の成績も良い。1科目できる生徒は、3科目・5科目の成績が良い。そのため、成績が優秀で表彰を受ける生徒は、いつも決まった生徒に固定されるため、生徒の間でも、保護者の間でも、その生徒が誰なのかわかる。
他方、1科目ができない生徒は、当然のことながら他の科目もできないので、16歳の誕生日に中退する（注：ニュージーランドの義務教育は16歳の誕生日で終了となる）。

「ニュージーランドの教育は「個性」を重視する」と言えば聞こえは良いが、実際のところ、「できる生徒」と「できない生徒」を明確に分けてしまうため、「できない生徒」は学校に居場所がなく、しぶしぶ、中退しているだけなのだ。そして、学力不足で就業するため、長続きせず、職を転々とするため、知識・技術の伝承はされず、全ての産業セクターの能力が低い。キチッとやれているのは、外国で教育を受けた外国人が就労する現場だけとなる。外国人は滞在許可に怯えながら生活しているので、ニュージーランド人がやらない仕事も引き受ける。残業もすれば、休日出勤もやる。そのため、外国人が就労する現場だけは、成績が良くなる。しかし、その手柄は、パケハ（白人）が全て持って行ってしまうので、労働組合だけが肥大化する（正確には労働規約が強靭になる）。これが、ニュージーランドの「大格差社会」の本当の姿である。

こーいう「ゆる～いニュージーランドが大好き！」って言い出す在留邦人を徹底的に叩こうと思ったのだが、これは、またいつか別の機会にやる。なぜなら、次の20年間も、ニュージーランドは「超絶的に勉強のできない島」のままですから。

2021年3月6日、ニュージーランド航空の乗務員が新型コロナウイルスに感染した。
この乗務員は、オークランド - 成田路線に乗務しており、乗務前と乗務後の検査では「陰性」、しかし、6日後の検査で「陽性」と判定され、隔離措置がとられた。6日後であっても隔離措置がとられた場合、ニュージーランドでは「市中感染は起きていない」と判断される。実に、不思議な解釈である。

この「珍事」に、反日思想の塊である在留邦人が黙っているわけもなく、徹底的な日本叩きが始まった。『また、いつものことか』と、私からすると、そよ風が吹くようなものです。「人種差別の根源」を見ているようで、「イジメられた子が、イジメる子になる」、典型的なイジメの実証例だなと。
虐めている人って、人を虐めている認識がない。同じく、人種差別論者も、人種差別をしている認識がない。だから、虐めも、人種差別もなくならない。こんなもん、永久になくならない。だって、在留邦人が先頭に立ち、人種差別を繰り返しているんだもの。そして、「自分は差別していない」と言い出す、いつものパターンが始まる。

徹底的に日本叩きを繰り返す在留邦人とは異なり、ニュージーランド国内の論調は、この感染者の行動履歴に関心が寄せられる。一般的に、国際線の乗務員は、乗務後は「休暇」を挟み、「非番（待機）」、「地上勤務」を経て、国内線・国際線への乗務という流れを繰り返す。ニュージーランド国内の論調を注視すると、わずか、2日間の日本滞在中の感染を疑うより、乗務前と、乗務後のニュージーランド国内での感染を疑っている。ニュージーランド航空の説明では、7日間に1度のPCR検査に加え、乗務中の感染予防策の徹底、行動履歴の提出など、ズボラなニュージーランドにしては、非常に高度な感染予防策を講じている。これはなぜかと言うと、ニュージーランド航空は、ニュージーランド政府が52%の株を保有する国営企業のため、ここで『やっちまった！』となれば、ニュージーランド国民は黙っていない。政府保有のニュージーランド航空は、非常に厳しい国民監視下に置かれているのだ。「横並び」「同調圧力」を批判する在留邦人は多く存在するが、実は日本以上にニュージーランドの「横並び」「同調圧力」は厳しいのである。それを知らないのは、在留邦人の中だけで暮らす在留邦人だけ。

ニュージーランド政府は、感染した乗務員が買い物に出掛けたスーパーマーケットに注目している。市中感染の広がりが見られるとすれば、スーパーマーケットの感染以外に考えられないからである。それでも、医療分析上は「市中感染は起きていない」と分類されているのだ。

『在留邦人の反日思想も、ここまで来たか』と、私も長くニュージーランドに暮らし、それなりに現地生活も、在留邦人との付き合いも理解しているが、ここまでの「思想弾圧」は経験したことがない。

右翼は、「在日朝鮮人」「在日中国人」を徹底的に叩くが、なぜ、反日思想の塊である「在留邦人」は叩かないのだろう。同じ日本国籍を有するという理由だけで、叩かないのだろうか。私からすると、在留邦人の存在は、在日朝鮮人・在日中国人より卑劣だと思うだのだ。

「コロナフリー（コロナからの解放）」を宣言したニュージーランド政府も、宣言後に、3度の都市封鎖を断行した。『ぜんぜん、コロナフリー（コロナからの解放）じゃないジャン！』と皮肉る私の嫌味は、在留邦人に伝わらない。『ニュージーランドの言うことは全て正しい』、他方、『日本の言うことは全て間違っている』と判断する在留邦人の典型例だ。

ニュージーランド国内で市中感染が広がりを見せている実例は、保健省事務方トップのアッシュリー・ブルームフィールド事務総長と、キャロライン・マカーニ公衆衛生局長の会見を見るとよくわかる。
両者共に現役の医師であり、ニュージーランドの貧弱な公的医療制度を熟知し、決して、公衆衛生に優れた衛生環境でないことを熟知しているが故に、両者共に会見時の表情は暗いままである。これ、2020年3月から続いている両者の表情であり、もう、13か月間も続いているのだ。両者の表情を見るたびに『ご愁傷様』と、お悔みの言葉を述べる私がいる。もし、ニュージーランドが「コロナフリー（コロナからの解放）」を実現しているのなら、年俸4,752万円($475,200 NZD)を受け取る保健省事務方トップのアッシュリー・ブルームフィールド事務総長の表情は明るいはずだ。毎年、5,000万円近い給与を得て、貧乏なニュージーランドで使い道って、あるんですかね。在留邦人が大好きな女性首相は、わずか、4,240万円($424,000 NZD)しかもらっていないのに。ニュージーランド首相は、世界で7番目の高給取りの政治家だと、普段はおとなしいニュージーランドのメディアは痛烈に批判している。

左翼の影響力が強いニュージーランドでは、公務員の高給取りは痛烈な批判対象となる。労働組合は組合員に給与格差の理由を説明できない。しかし、現実に、給与格差は生じているのだ。この批判を受け、首相と事務方は、2割の給与減を実施している。『言われないとやらないが、言われてもやらない』が、私に知るニュージーランドであり、こちらもまた「そよ風が吹くようなもの」と言える。しかし、反日思想の塊である在留邦人は『首相も事務方も、もっと（給与を）貰っていい』『（日本の政治家と官僚に比べ）よく働くから、もっと（給与）貰っていい』と、ここにもまた、次の「そよ風」が吹きます。

在留邦人のベクトルって「NHKでFC2動画（アダルト）」を見ているようで、チャンネル周波数がおかしい。在留邦人が日本で上手くやれなかった理由が、私にはよくわかる。NHKでFC2動画（アダルト）を放送したら、放送局は崩壊するからね。やっぱり在留邦人って、異常人格者しかいないんだなって。「異常人格者もいる」ではなく「異常人格者しかいない」が、正しい日本語であり、正しい意味である。私がニュージーランドで上手くやれなかった理由は、左翼主義者に支配されるニュージーランドで邦人社会に溶け込めなかったことにある。左翼主義者は、ニュージーランドへ向かうべきだろう。そこには、左翼の生きやすい環境があるのだから。50年前、日本赤軍がレバノンや北朝鮮を目指したように、「新左翼」は、ニュージーランドを目指すと、居心地が良い。カルロス・ゴーンが逃げたのもレバノン。私は「左翼」「新左翼」ではないので、どのように居心地が良いのかわからない。

総じて、ニュージーランドの感染状況は、上手くやっていると言える。

貧弱な公的医療制度を崩壊させないため、旅客機と客船の入港を制限した（完全封鎖したわけではない）。世界の僻地に位置する地形条件を最大限に活用し、都市封鎖を断行した。しかし、市中感染は広がりを見せている。このことを、保健省の役人と大臣は、強く認識している。ただし、人がほとんどいない国なので、その状況が確認できず、「いまだに見つかっていない」、見つかった時に隔離すれば「市中感染は起きていない」と、判断が変わるのだ。

私が注目している点は、検疫での陽性者数にある。日本国内の検疫所で陽性反応が出る件数は、1日当たり0～4人。他方、ニュージーランドの検疫所では、1日当たり20人以上が陽性と判断されている。2021年3月9日は、77名が、入国時の検疫検査で「陽性」と判断された。世界の僻地へやって来る限定的な渡航者に対し、非常に多くの人数が検疫検査で引っかかる。ニュージーランドには、感染拡大の止まらない南米、南アフリカ、オーストラリア、イギリスからの渡航者が多く、難民認定を受けた、レバノン、イラン、イラク、パキスタン、インド、中国、アフガニスタンからやって来る人が多くいる。

私の最大の懸念は、輸入感染をもたらす国・地域に対する、ニュージーランド人の差別意識の助長にある。「ポストコロナ」を考えると、市中感染を引き起こしたのは「外国人」と、レッテルを貼られる。在留邦人はお神輿を担ぐ勢いで日本批判に転じることは目に見えてわかるが、これ、2021年以降に入国する外国人留学生は、凄まじい人種差別の波にのまれることは確実である。
その一方で、外貨獲得高で4番目に位置する外国人留学生の落とすおカネに依存するニュージーランドでは、私費留学生の入国再開を検討している。大学へ留学する外国人留学生は、1万人が入国できず、オークランド大学は300人、ヴィクトリア大学は100人、マッセー大学は74名の職員の削減に踏み切った。ニュージーランドにある7つの大学の総合計では、700名の職員が職を失うことになる（オタゴ大学のみ削減なし）。

外国人留学生を、唯一、支援してくれる大学の職員が削減されることは、初年度の外国人留学生には死活問題である。現地学生は、外国人留学生を助けてくれず、指導教員から無視され、唯一、頼れる大学職員が700人も削減されると、「ポストコロナ」のニュージーランドには、地獄しか待っていない。

コロナの怖さは、「ポストコロナ」に現れる。

凄まじい人種差別の嵐は、「ポストコロナ」にやってくる。ニュージーランドへ向かうことは、殺されに行くのと同じであり、渡航予定ある人に対し、私は何も助言できない。留学エージェントや大学の国際センターは、おいしい言葉で海外留学を促すが（おカネが入り自分の給与になるからね）、非武装で戦場へ乗り込むようなものなので、シリアで空爆を経験してから、ニュージーランドへ乗り込むことをオススメします。

「ポストコロナ」のニュージーランドには、地獄しか待っていない。