ニュージーランド首相が証明した悲惨な未来

ニュージーランド首相府は、2022年4月12日より帰国者に対し義務づけていた強制隔離措置を撤廃し、事実上の海外渡航を容認。これに伴い、海外旅行者の入国も決定した。在留邦人の多くも日本へ帰国しており、『日本には、二度と、帰らない』と、公言していたクライストチャーチ在住の在留邦人も『日本は別世界！』と、帰国を楽しんでいる。この在留邦人、『日本には、二度と、帰らない』と言いながら、毎年、帰国し、前回の帰国時には隔離期間中に銀座で観光をしていた。そして都合が悪くなると『私、アスペ（ルガー症候群）だから、何を言われても理解できない』と、逃げてしまう。さらに、『私もアスペ（ルガー症候群）だから、双子の娘もアスペ』と、娘たちの人権なんて、当然、考えてもいない。そのうち、『息子もアスペ（ルガー症候群）』『夫もアスペ（ルガー症候群）』『親戚、全員がアスペ（ルガー症候群）だから、何を言われても理解できない』と言い出しそうで、怖い。性格の悪い私は『約30年前に私がニュージーランドで出会った、典型的な在留邦人』と、この人（たち）を、「軽蔑の眼差し」で見てしまうのだ。アスペの人って、ニュージーランドでは「精神異常者」扱いされるので、永住資格の審査で 100% 落ちるはずなんですけれどね。永住資格を不正取得したことを公言するのと同じなのだ。

日本が嫌いで飛び出した人ほど、日本を売りにしないと食っていけない貧しい現実がある。日本の信用がないと、ニュージーランドで生きていけないのだ。同じことをフィリピン人が、ブラジル人が行うと、どうなるか。イミグレーション（入国管理局）の対応は門前払い。信用のない国から来た人間に信用はない。滞在許可も認めなければ、滞在の延長も認めない。永住資格の申請は国籍欄を見ただけで廃棄されてしまう。在留邦人は日本が作ってくれた信用で滞在許可を取得し、ニュージーランドに滞在し、日本を悪口を言い続け、反日思想の塊となる。私にしてみれば「世界一の幸せ者」としか表現できない。

新型コロナウイルスを「季節性インフルエンザと同等」へ格下げしたニュージーランドでは、防疫どころか、検疫も機能していない。

日本入国時は、非常に厳しい検疫基準に合格しないと入国できない。夕方の時間帯に到着するニュージーランド航空機は、帰国便のピーク時刻に到着するため、検疫に8時間くらいかかる。本来、PCR検査は、24時間程度の検査時間を必要とすることを考えると、異常に早い処理速度である。

ニュージーランドでは「迅速抗原検査キット（RAT検査）」を、ポーンと放り投げられ、『あとは自分でやっとけ』と、検査はセルフ式。結果報告も義務づけなしと、検疫が機能していない国の検疫らしく、これが在留邦人の基準となることから、手間と費用の掛かる日本の検疫には『ニュージーランドではありえない！』と、ご不満のようだ。

日本が採用する鼻咽頭検査（PCR検査）は、1回20,000円～35,000円の費用が掛かるが、帰国者には公費負担で無償化される。ニュージーランドが採用する「迅速抗原検査（RAT検査）」の検査キットは、1つ 6.4ドル（640円）。しかし、検査キットのメーカーごとに判定基準が異なり、同じ被験者でも、朝・昼・夜の検査で結果にバラつきが見られる。さすがのニュージーランドメディアも『こんな信用できない検査方式で大丈夫なのか？』と、疑問を呈している。

「迅速抗原検査（RAT検査）」は、厚生労働省が認可しているが、日本では検査精度の低さから、使用する医師はいない。医師が問診で『この患者は100%コロナウイルスに感染している』と判断した人のみに検査する程度の使用率で、ここまで検査精度が低いと、検査をする意味もない。このことから、ニュージーランド国内でのコロナ陽性率は高止まりし、重傷者と死亡者は減少するが、感染者数は減少しないことが予測できる。今後も数年間は、この状態が続くことになる。

頼りない女性首相に代わり、新型コロナ対策を全面的に指揮したニュージーランド保健省のアッシュリー・ブルームフィールド事務総長も任期を1年前倒し、2022年7月での退任を発表した。表向きは『家族との時間を過ごすため』と、いつものニュージーランド流の模範的答弁をしているが、こんなセリフを信じているのは在留邦人くらいで、ニュージーランドの民は『はいはい、いつものお決まりのセリフですね』と、ホンネでないことは熟知している。ニュージーランドでは、経歴に傷がつかないように辞めることは常識であり、有利な再就職へつなげるため、自らが適切なタイミングで辞職を申し出る。このタイミングを逃すと「クビ」となり、自らの経歴に傷がついてしまう。この辺りの肌感覚を在留邦人は理解できていない。ニュージーランド首相より高額な年俸4,700万円を受け取る保健省事務方トップなので、空気の読み方はさすがだなと。強か（したたか）に、ずる賢く生きられない人間は、ニュージーランドでは生きていけない。
ブルームフィールド事務総長が、日本の検疫体制を視察すれば "Superb"（素晴らしい） と発言することは間違いない。同じことをニュージーランドでやろうとしても、リソース面からも、ファイナンス面からもできないことを熟知する現役の医師で役人なので、日本の検疫体制を「理想的で模範的」と、間違いなく絶賛する。

時を同じく、在留邦人が大好きなアーダーン首相が来日した。ニュージーランドのトップ企業の社長10名を含む総勢50名の訪問団を率いて来日した。

来日前にシンガポールを訪問したが、ここでニュージーランドから連れて来たトップ企業の社長3名がコロナウイルスの検査に引っかかり、そのまま帰国となった。この社長3名は、何のためにやって来たのでしょう。13人のうち3人がコロナ陽性とは異常な数値である。ニュージーランドの検疫が機能していないことを特徴づける醜態であり、世界に恥をさらした。在留邦人だけは『ドジなニュージーランドが大好き！』と、腹を抱え笑うが、さすがのニュージーランド首相もこの醜態には閉口し、コロナ陽性と判定された社長3名の氏名は公表しなかった。「公表しなかった」というより「公表できなかった」というのがホンネだろう。

在留邦人が大好きなアーダーン首相は、東京に4日間滞在したが（初日は夜の来日のため、実質3日間の滞在）、ニュージーランド首相の来日について、日本のメディアは、ほとんど取り上げなかった。ネットニュースが申し訳ない程度に報じたのみ。ドイツのショルツ首相の来日は、来日と帰国日を含め、わずか2日間の滞在であったが、NHKを始め、各社トップニュースで報じたのとはエラい違いです。
アーダーン首相が東京滞在中の4月21日、私は「霞が関」にいたが、国会議事堂周辺の街路灯には、日本国国旗とニュージーランド国旗が掲げられ、ニュージーランド首相の来日を歓迎していた。同じことが、日本国首相がニュージーランドを訪問した時、ウェリントンでは歓迎されるのか考えてしまった。

2019年9月「ラグビーワールドカップ日本大会」の視察を兼ね来日した際、アーダーン首相は『中国に来ることができて嬉しい』と、日本のメディアを前に語り、失笑をくらった。今回の来日では、事前にお勉強をして来たのか『中国に来ることができて嬉しい』と、日本のメディアを前に発言しなかった。在留邦人だけは、ちょっぴり賢くなった女性首相を誇らしく思うことでしょう。
前首相のジョン・キーが来日した際には、安倍首相（当時）との首脳会談前に、胸の前で両手を合わせ合掌する「ワイ」のポーズで出迎え『サワッディー （タイ式の挨拶）』と、やってしまった。在留邦人が大嫌いな安倍元総理も、さすがに引いていた。駐日ニュージーランド大使館には、あれだけたくさんの日本人職員（ほぼ全員が女性）がいるのに、どうして、誰も、事前レクチャーをしないのだろう。状況によっては外交問題に発展する醜態である。ニュージーランドが好きな人って、クズしかいないと思った。核廃棄物以下のクズだ。

今回の訪問団には、食肉大手の "ANZCO"（アンズコ）、乳製品大手の "Fonterra"（フォンテラ）、キーウイフルーツ最大手の "Zespri"（ゼスプリ）の社長たちを連れてきたことで、とにかくお金が欲しいニュージーランド側のひっ迫した状況がわかる。他に、オークランド空港の社長、クライストチャーチ空港の社長を連れて来て観光客の誘致活動を行った。また、「GNSサイエンス」という、日本で言えば「理化学研究所」のような研究機関の理事長まで連れてきたので、この人の来日目的がわからなかったが、日本と同じ火山大国のニュージーランドは地熱発電の技術を持つことから、この分野に精通した「GNSサイエンス」の理事長が訪問団一員として来日したのだ。日本は世界第三位の地熱資源量を持つ資源国であるが、その多くが国立公園の地下にあることから地熱利用ができない。「GNSサイエンス」はここに目をつけ、技術提供を行うことで自分たちの利益に結びつけたく理事長自らが来日したのだ。そして思惑通りに地熱発電に関する調印式が行われた。
「GNSサイエンス」理事長の年俸は80万ドル（8,000万円）と高額で、公的性の高い研究機関の理事長としてはあまりに高額な年俸のため、ニュージーランド国内では批判されている。「金持ちはより金持ちに、貧乏人はより貧乏に」なるニュージーランドでは大格差は当たりまえのことであり、「親ガチャ」なんて言葉すら存在しない。若い人はニュージーランドの未来に希望を持てず、自立すらできない状況にある。

ニュージーランド首相の来日について、ニュージーランドのメディアは「これと言った成果のない訪問」と、冷ややかな報道をしている。日本は貿易相手国としては4番目の規模であり、通商交渉においては無視することはできない存在である。経済的にひっ迫するニュージーランドは、貿易相手国として4番目の日本、5番目のシンガポールを訪問し、とにかくお金を落としてくれる顧客の獲得に奮起している。日本人旅行者はニュージーランド滞在日数が長く、1人当たりの消費額が大きい。他方、中国人は団体客でやってくるが、滞在日数が短く、1人当たりの消費額も小さい。1997年の香港返還以降、中国政府と親密な関係を築いてきたニュージーランドも、中国へ対する国際社会からの批判を受け、中国シフトから北米シフトへ、外交政策の転換期にある。とりわけ、オーストラリア政府からは厳しい注文を突きつけられているが、貿易相手国として第一位の中国を無視することはできない。ニュージーランドが中国を無視すれば、ニュージーランドは国際社会で食っていけない。

ニュージーランドのメディアの注目は、日本側の防疫対策にあり、どこへ行くにも、マスクの着用、検温、消毒と、自分たちが「バイ菌」扱いされていることへの嫌悪感が凄まじい。日本の防疫対策は世界一厳しい基準を採用しているので、「検疫」という概念が存在しないニュージーランドからやって来れば、当然そうなる。私もニュージーランドから来る人は「バイ菌」だと思う。「バイ菌」だから来てほしくない。ウイルスは人間が運ぶので来ないでほしい。ニュージーランド訪問団の3名が、シンガポールでコロナ陽性になった現実を認識すれば、当然のことである。

新聞記者を含む総勢50名のニュージーランド訪問団は、ニュージーランド軍空挺団所属の軍用機で来日したが（注：ニュージーランドに空軍は存在しない）、羽田空港に着陸した際にはレッドカーペットが敷かれた。アーダーン首相は赤いカーペットの上を歩き迎えの車に乗り込んだが、検疫で機内に残ったメディア関係者が機体から降りた際には、レッドカーペットは片づけられた後で、『赤いカーペットが敷かれていない』と、不満を漏らすニュージーランド人記者が多く見られた。
性格が悪い私は ( ﾟ,_ゝﾟ) ﾊﾞｶｼﾞｬﾈｰﾉ って思った。そんなことを、イチイチ、新聞に書く必要があるのか、テレビで報道する必要があるのかと思った。本当にクズだなと思った。そんなに赤いカーペットの上を歩きたければ自分の家に敷いて歩けばいい。このエピソードを在留邦人は『ニュージーランドらしい』と、腹を抱え笑うだろうが、私にはこれのどこが面白いのか、まったく理解できない。やっぱりニュージーランドに住める人は「人間のクズ」「最下層の人種」「核廃棄物以下の存在」だと思った。

「ゼスプリ」のイベントに参加したアーダーン首相は来賓と記念写真を撮影した。この写真が駐日ニュージーランド大使館から公表されたが、日本側の来賓が男性ばかりであることを指摘する在留邦人がいる。しかし、その後はどうだろう。秩父宮ラグビー場で行われた "Education New Zealand" 主催のイベントに参加した高校生は女子のみ。日本女子大学との提携調印式の参加者も女子のみと、アーダーン首相からすれば『日本で会ったのは女の子だけ』『日本には女の子しかいない』と、思っていることだろう。実際に、女の子としか会っていないからね。

ここ数年の「ニュージーランドの女子化」は異常事態である。政治も企業も女性をトップに据えると対外的な印象が良くなることから、ビジュアル的に写りの良い女性の起用が目立つ。
2019年にカンタベリー大学発となる女性副総長（学長職）が誕生。2022年にはカンタベリー大学発となる女性総長（名誉職）が誕生。2020年にオークランド大学発となる女性副総長（学長職）が誕生。2021年にオークランド大学発となる女性総長（名誉職）が誕生。
長く空席になっていた「ニュージーランド交響楽団(NZSO)」の音楽監督に誰が就任するのか、"Edo de Waart"（エド・デ・ワールト）という世界的な指揮者が退任後、後任の指揮者が決まらず、やっと決まったと思ったら、"Gemma New"（ジェマ・ニュー）というニュージーランド期待の35歳の女性指揮者を起用した。首相も女性、総督（ニュージーランド国王の代理人）も女性、最高裁判所首席判事も女性、文化面で大きな影響力を持つ "NZSO" の首席指揮者も女性。ここまで性別に拘るニュージーランドは、過去に、どれだけ女性軽視してきたのか自らが認める結果となったのだ。私からすると「これはやりすぎ」「気持ち悪い」となる。この状況を歓迎するのは「圧倒的な女社会」に暮らすニュージーランドの在留邦人だけである。

ニュージーランドの中央官庁に政策提言を行う国庫庁（日本の旧・経済企画庁に相当）が報告書を発表した。
簡単に説明すると「ニュージーランドに未来はない」「若者は病んでいる」と、非常に暗い内容が書き込まれた報告書である。

過去20年間で、ニュージーランドの人口は、ほとんど増えていない。若い人はニュージーランドの未来に期待が持てず、海外へ生活拠点を移してしまい人口流出が続く。そして、二度と帰って来ない。
内需の乏しいニュージーランドでは「移民政策」を用いて意図的に人口を増やしているが、その多くは、これから年金支給が始まる成人である。経済発展のために働く若い世代は海外流出するので、社会保障費の負担だけが増加する年寄しか残らないと、貧しい現実を物語る暗い報告書となっている。
ニュージーランドにいて「得」をしているのは、65歳以上の年金受給者であり、この人たちは持ち家志向が強く、安い時代に自宅を手に入れたことから、近年の不動産ブームの煽りを受けずに済む。報告書では「最後の逃げ切り世代」と揶揄されている。
他方、若い人はニュージーランドの未来に期待が持てず、住宅を購入できるどころか、家賃も支払えない。ニュージーランドの未来に期待が持てない若者は学位と資格を取得すると海外へ行ってしまい、二度とニュージーランドに戻って来ることはない。教育費に掛かった「学生ローン」は、当たり前のように踏み倒す。2020年度の学生ローンの貸付残高は 160億ドル（1兆6,000億円）を超えており、このうち1割に当たる 16億ドル（1,600億円）は債務延滞となり、返済期限までに返済されていない。借りたお金を返していないニュージーランド人の 91% は海外に住んでいる。
ニュージーランド人に学生ローンを貸しつける国税庁(IRD)は、債務延滞者の追跡に、毎年、200万ドル（2億円）の費用を計上している。税金を回収するために税金を使う。この2億円の税金を支払うのも、納税者なのだ。
15歳児を対象にした調査結果も悲惨な報告しかなく、肥満の増加、糖尿病の増加、鬱病の増加が指摘され、世界で3番目か4番目の「肥満村」らしい調査結果が報告されている。15歳児は、親世代の2倍も鬱病になっている。就学児の3人に1人は「自傷行為」を経験しており、若年層の自殺者数は先進国で2番目に高い。15歳以上の思春期に見られた自傷行為は、10歳から確認されている。「肥満」と「自殺」は、強い相関関係が認められ、「ユニセフ（国連児童基金）」は「若者の精神と健康に関する調査報告書」の中で、ニュージーランドを最下位の "F" に分類し「不合格(Failure)」の判定をしている。

在留邦人が頻繁に発言する『（ニュージーランドは）物価高でも、（最低）賃金は毎年上がるので、日本で暮らすより生活の質は高い』という言葉は、ニュージーランドの新聞には一文字も書かれておらず、テレビでもラジオでも、一言も発していない。ニュージーランドで5番目に大きな銀行は、一般の民間銀行（市中銀行）ではなく、「ママパパ銀行 (BoMaD) 」と呼ばれる両親が息子や娘に、直接、資金援助する個人融資で成り立っている。「ママパパ銀行」の貸し付け残高は220億ドル（2兆2,000億円）を超えており、郵便局を母体とする「キーウイ銀行」の貸し付け残高（168億ドル（1兆6,800億円））を超えている。親は子に資金援助するために消費を削減し、さらに、親本人が自らの親から相続した資金を息子と娘へ援助しているのが実情である。10年前、親から子への直接的な資金援助は年間3万ドル（300万円）であったが、現在は年間10万ドル（1,000万円）を超えている。ニュージーランドで「ママパパ銀行」が破綻すると、子は「即死」する緊急事態である。これは、中学生の子に対し行われている援助ではない。25歳をすぎた成人に対し行われる援助である。

ニュージーランドは生鮮食品を除く全てを輸入に頼る「ハワイ」とよく似た経済構造を持つため、海外でインフレが発生すると輸入インフレが起きる。ニュージーランドのメディアは「（物価高で）買える物がない」と、危機的状況を伝えている。「賃金が上がるから問題ない」「不動産に投資すれば食っていける」なんて言っているのは、大嘘つきの在留邦人だけ。在留邦人を超えるペテン師を私は見たことがない。

ニュージーランドで儲ける策は「ニュージーランドに行かない」「ニュージーランドから離れる」「ニュージーランドの記憶を消し去る」、それ以外に存在しない。つまりそれは、一般的な、平均的なニュージーランド人がやっていることである。ニュージーランド人はニュージーランドを美化し、理想郷としていない。在留邦人のようにニュージーランドを美化し、理想郷とするニュージーランド人は、この世に一人も存在しない。ニュージーランドを美化し、理想郷としているのは在留邦人だけだ。つまりそんなニュージーランドは、この世に存在しない。

在留邦人を見つけたら「嘘つき」「ペテン師」「キチガイ」と思い間違いない。それで、自分が救われると思うことだ。不動産で儲ける、賃金アップを目指すより「在留邦人に会わない」「在留邦人から逃げる」「在留邦人を殺す」、この３つの覚悟がなければ、ニュージーランドで日本人が生きていくことは不可能である。
私の書き込みを読んだ日本人が在留邦人から被害を受けなければ、これ以上の幸せはない。
在留邦人は「日本人の仮面を被った悪魔」であることを、決して忘れてはいけない。悪魔が日本人に近寄ることを、決して忘れてはいけない。あなたのすぐそばで、悪魔はあなたを狙っている。