在留邦人の発言はすべて「嘘」と強く認識しよう

ある時期まで一定数の在留邦人の書き込みを読んでいたが、どの人も書き込む内容が薄く、しばらくすると書き込みを止めてしまう。現地に住んではいても、現地生活に深く入り込んでいないため、どうしても薄い内容になってしまう。薄い内容での継続は困難なため、途中で止めてしまう。「継続はチカラなり」とは、良く言ったものだが、続けることがチカラになることはなく、何をやっても続かない。何をやっても続かない性格は「負け癖」となり、何もやらなくなる。そして、何の結果も残さない。
私には在留邦人が日本で上手く生きていけなかった理由が、骨の髄までわかってしまうのだ。

他方、私が書き込む内容は濃く、情報の信頼性は高く、書き方も面白いため、月に1度の更新であっても、毎日、200名が読みにきている。ここが、私と在留邦人の決定的な違いである。

私が最後にニュージーランドを離れたのが、1997年10月である。「ミレニアム」と騒がれる2年前のことであり、「嵐」（SMILE-UP.）が結成される2年前のことだ。それから1度もニュージーランドへ渡航していない私の書き込みを熱心に読む人が、毎日、200人いることに、在留邦人は危機感を抱かなくてはいけない。でもね、それができる人は初めから在留邦人になっていない。在留邦人って、人類最下層の人たちだと、性格の悪い私は思います。皆さんも、そう、思いませんか？

今回は、ニューヨーク（アメリカ）の私立大学へ進学した日本人留学生（女性）の書き込みを読んでいた。
そこには「学生向け健康保険で不妊治療が無料で受けられる」「7万ドル（1000万円）の治療費が無料になる」「卵子凍結も無料」「アメリカには夢がある」「日本とは大違い」とあり、本当にそのような上手い話しが実在するのか、どのような保険スキームを組むと利益が見込めない学生向け保険から利益を出せるのか、そのような旨味の大きな保険があれば私が販売し巨万の富を築くと、性格の悪い私が喜んで調べてみると、どうもおかしい。その保険規約には小さく、薄い文字で、「医療上必要と判断した場合のみ」と、書かれていたのだ。「医療上必要と判断した場合（のみ）」とは具体的に、末期ガンで、抗ガン剤治療を受けている患者を意味する。大学生で末期ガンになる人は少なく、抗ガン剤治療を受ける人は、より少ない。さらに、35歳以下の女性となれば（不妊治療の対象は35歳以下の女性に限定）、さらに少ない。年間で限られた対象者であれば、確かにそのような保険は販売できるが、これは、マジョリティーが想像する「保険による不妊治療」とは、大きく異なる保険である。
アメリカでも、7万ドル（1000万円）も掛かる不妊治療は非常に高額であり、大きな社会問題になっている。そのため、不妊治療を保険で提供する民間会社は、ほとんど実在しない。数少ない民間保険はそれを認めてはいても、保険料は高額になり、免責額（自己負担額）も高く設定されている。民間保険が無条件に不妊治療を認めてしまうと、保険会社は破産してしまうのだ。
アメリカでも不妊治療は「金持ちの道楽」と揶揄されている点は、日本の実情より厳しいと判断せざるを得ない。
私は、この日本人留学生の書き込みを読み、『この程度の英語も理解できないのか・・・』と、悲しくなってしまった。
とりわけアメリカで生活する人は「契約書は小さな文字から読む」ことを熟知していないと、このようなトンチンカンな書き込みになってしまう。契約社会のアメリカでは、契約書に書かれていないと契約は「無効」であるが、そこに見えないくらい小さく、薄い文字で書かれていれば、契約は「有効」なのである。そのため、隠したい事柄はなるべく小さく、なるべく薄い文字で記載される「ずる賢い手法」が取られることは通例である。まずはそこから読み進めることが、契約社会のアメリカで生きていく優先事項であるが、この日本人留学生（女性）は「世界で最もやさしい日本国」育ちのため、アメリカで生きるサバイバル術を知らない。私が悲しくなったことは、この点にある。

在ニュージーランドの邦人女性も、同じような勘違いをしており「タイ王国の最低賃金の方が（日本より）高い」「海外に行った方が良い」「日本を出た自分の判断は正しかった」と、自画自賛している。ここでも、性格の悪い私が調べてみると、おかしな点がいくつも発見できた。
タイ王国の給与は、2024年1月に改訂され、400バーツ（1700円）に上がるが、タイ王国の給与は「日給制」であり、「時給換算」の日本の最低賃金と異なる。タイ王国では、1日・8時間以内、1週間で48時間以内と就労時間が決まっており、この「日給制」が2024年1月から上がることを意味する。
日本では岩手県の最低時給「893円」が最も低く、8時間就労で「7144円」となり、タイ王国の日給を下回ることはない。性格の悪い私は、『この程度の日本語も理解できないのか・・・』と、悲しくなったのだ。
また、同じ邦人女性は「4週間も連続で休暇のとれるニュージーランドの経済は停滞せず、1人当たりのGDPは日本より上」と、ここでもトンチンカンなニュージーランド絶賛を繰り広げているが、経済の専門家である私からすると『ちょっと・・・、それは違いますよ、、、、』と、注意したい。
「GDP」と「1人当たりのGDP」は、似て非なる指数であり、比較はできない。「GDP」とは、その国が稼ぐチカラ（の総量）であり、「1人当たりのGDP」とは、所得分配（の機能）を意味する。「GDP」も「1人当たりのGDP」も上位に入るのはアメリカくらいで、中国も、ドイツも、日本も、インドも、「GDP」は高いが「1人当たりのGDP」は低い。分母の数が大きくなるほど、1人当たりの富（とみ）を均等分配することは難しくなる。世界第2位の「GDP」を持つ中国の「1人当たりのGDP」は71位、世界第5位の「GDP」を持つインドの「1人当たりのGDP」は139位である。
確かに、ニュージーランドでは4週間連続の休暇がとれるが、それで経済が停滞しないのかと言うと、しっかり停滞している。私は何度も「4週間の連続休暇」につまずいた。『休暇から戻ったら連絡する』と言われ、連絡がきたことは、1度もない。せっかくのビジネスチャンスがそこにあっても、取り損ねてしまうので、しっかり経済の停滞は起きている。でもね、ニュージーランドはそれで良い。『みんな、やらない』から、誰も困らない。「みんな、やらない」の中で「1人だけ、やる」が混ざると混乱してしまうが、「みんな、やらない」から、問題も起きない。

ニュージーランドに住む人はわかると思うが、お店に行っても「もう、閉店時間だから帰って」と、普通に言われる。商品やサービスを聞いても「知らない」「わからない」と、普通に言われる。店で注文をしても商品が届かない。再度、店を訪れ確認をすると「注文は受けたが発注をしていない（忘れた）」と、普通に言われる。飲食店へ行くと、毎回、味が違う。「同じものは作れない」という発想だ。そこに「カイゼン」という発想はなく、質が低ければ顧客離れが発生するので、失業が発生し、しっかり経済は停滞する。

とりわけ「就労」に関しては「なるべく長く働きたい日本人」と「なるべく働きたくないニュージーランド人」との意識の違いを理解できないと、ニュージーランドで生きていくことはできない。
ニュージーランドに住むと『どうして、ここまでダメなのか』『なぜ、単純なことが単純にできないのか』と、驚く場面に、多々、遭遇する。日本であればアルバイトの高校生でも完璧にできることが、ニュージーランドの大人、正社員にはできない。簡単な計算も間違えるので、お釣りも間違え渡される。この点は電子決済の導入でずいぶん改善されたが、今度は機械の操作ができない。『え？ これ、コント？　キング・オブ・コント？』と勘違いするほど、ダメダメなシーンが永遠に続く。これが毎日、何十回と続くため、心が折れてしまう。それが、ニュージーランドの日常である。

ニュージーランドの生活は「沖縄」での生活と似ている。路線バスは、二台、続けてやってくる。運転手に時間調整という概念が存在しないので、バスは二台続けてやってくる一方で、その前後のバスは一台もやってこない。沖縄はこれで良い。皆「テーゲー（いいかげん）」なので、誰も困らない。東京でバスが続けてやってきたら、ぶっ飛ばされます。
私の知り合いに、定年退職後に沖縄に住むことを夢みていた人がいた。そして、実際に沖縄に移り住んでみたが、2年後に東京へ戻ってきた。戻ってきた理由は『沖縄は観光で行くから良く見えるだけで、実際に住むと大違い』と、私が想像していた通りの回答が返ってきた。これは、ニュージーランド移住も、まったく同じである。ニュージーランドは、観光で行くから良く見えるだけであり、そこに住み暮らすことは、非常にくたびれる貧しい現実があるのだ。

別の在留邦人は一時帰国中に、クレジットカードのタッチ決済ができないことを不満に持っている。
クレジットカードのタッチ決済は、世界平均で59%、オーストラリアは99%、ニュージーランドは96%、香港は91%に対し、アメリカは34%、日本は20%に満たない。「ニュージーランドで使えるのなら、日本でも使える」は、大きな間違いである。
カード決済が使えないのならまだしも、決済方式が「読み込み式」か「タッチ式」の違いだけで、決済は正常に行える。『ニュージーランドではできるのに、日本ではできない』『日本、死ね』って、厳しくね？ って、性格の悪い私は思うのだ。皆さんも、そう、思いませんか？
決済方式は、それぞれの国で好みが分かれる。日本とドイツは現金、アメリカは小切手。ニュージーランドの人は簡単な計算ができないので、現金で支払うとお釣りは間違えて渡される。お釣りは多くもらう分には困らないが、ほとんど場合、少なく渡されてしまうので客と店員がケンカになる。
ニュージーランドで現金を使うと、どうなるか。お釣りが間違われることに加え、ニュージーランドの硬貨（コイン）は分厚く、大きいため、財布が満杯になる。現地のATMで出金はできても、入金はできないため、窓口で入金をする手間が掛かる。窓口で入金をすると、入金手数料がとられる。当然、現金を使う人はいなくなる。
日本ではATMで硬貨（コイン）の入金ができ、窓口で入金をしても手数料はとられない（一部は利用制限がある）。ニュージーランドのように銀行口座の維持手数料も掛からない。田舎町にも営業区域が限定的な「信用金庫」という便利な銀行があるので困らない。農協も漁協もあちらこちらにあり、「JAバンク」「JFマリンバンク」は一般利用もできる。あまり知られていないが、警察署の中には「けいしん（警視庁職員信用組合）」と呼ばれる信用金庫まで設置され、業務時間内に融資を受けることもできる（こちらは一般利用は不可）。
ニュージーランドで田舎町へ行くと、本当に、な～んにもない！ ので、銀行もない。銀行へ行くために車で40分くらい走らないとつかない。ニュージーランドへ行くと「本当に何もない」「本当に不便」であることを痛感する。ニュージーランドは、ネパールやブータン、ミャンマーに近い地理的条件を持つことから、国土の8割に人が住んでいない。国土の、わずか2割の土地に人が分散して住んでいる。人口分布が疎らで、固定電話を引くとおカネが掛かるため、ネパールやブータン、ミャンマーと同じく、アンテナを設置すれば使用できる携帯電話が普及している。決済端末を携帯電話に接続すれば電子決済も可能になる。地理的に不利な条件が、ニュージーランドの電子決済の普及につながった。ニュージーランドと日本を比べることが、そもそも、間違いなのだ。

クレジットカードはどうだろう。日本でクレジットカードを使用しても手数料は掛からない（手数料は店舗負担）。ニュージーランドでクレジットカードを使用すると店舗と利用者が折半し手数料を支払う。ここでも手数料という「不要」なおカネがとられる。
日本でのクレジットカードの不正使用による被害額は年間400億円。その全額をカード会社が支払っている。多くは海外発行のカードが不正使用されるため、海外発行のカードは使用できない。カード決済ができなければ、現金を使えば良い。セルフレジでも硬貨（コイン）の使用ができるため、誰も、何も困らない。ニュージーランドのセルフレジで硬貨（コイン）の使用はできない。
在留邦人が日本のことを「アナログ」「ガラパゴス」という理由は、ここにあるが、海外発行のカードによる被害が続く限り、この状況は変わらない。つまり、「現金」が最も賢い決済方式となるため、ドイツと同じく、現金主義は今後も続くことになる。

日本だけが「アナログ」「ガラパゴス」なのだろうか。アメリカでは日常決済の三分の一は、いまだに手書きの小切手が使用されている。40歳以下の若い世代も手書きの小切手帳を持っている。どこの大学でも「新入生は小切手帳を入手せよ」と呼び掛けているのは、それが理由である。
ニュージーランドでも少し前まで小切手が使用できたが、決済の 0.5% と使用率は低く、廃止になってしまった。ニュージーランドは「強い者の味方社会」のため、弱者をバッサリ切り捨てる。これにより、高齢者の多くが決済手段を持てなくなり、お買い物ができなくなってしまった。オーストラリアも小切手は主流であるが、2030年までに廃止が決まっている。それでも、あと6年は使用できるので、ニュージーランドより弱者にやさしい社会と言える。

私は、日本で起きる犯罪のほとんどは、外国人による犯行だと思っている。渋谷のハロウィンも、元をただせば在日外国人が山手線を乗っ取り、車内で仮装パーティーを始めたことが発端である。大学生の間で蔓延する薬物汚染も、外国人留学生が持ち込んだ薬物を発端としている。それが、学生間で蔓延し、学生寮で広がる。これは、日本大学だけの問題ではない。日本が「アナログ」「ガラパゴス」であれば、島国の日本で薬物汚染は生じていないはずである。

もう1つ、在留邦人が「アナログ」「ガラパゴス」と呼ぶ「ファックス」(FAX)について。
ニュージーランドではファックスは使わないのに、日本は、まだ使っていると批判する向きが根強いが、ファックスは非常に便利で、世界中で1億2000万台以上が現役で活躍している。
ニュージーランドでもファックスは「薬局」で大活躍しており、今後も薬局からファックスがなくなることはない。薬局は個人情報を取り扱い、厳しい薬剤管理を行う必要があることから、送信者が特定できるファックスを重視する。「Eメール」は、誰が送ったのか個人を特定できないため、信用を扱う商売は使用しない。ニュージーランドの銀行でもおカネの取引に「Eメール」は使用できない。
在留邦人が「アナログ」「ガラパゴス」と呼ぶ「ファックス(FAX)」は、現在もニュージーランドの在外公館で使用されている。これも理由は同じく、個人情報を扱い、不正使用を避ける目的がある。
私がニュージーランドで惨めな高校生をやっていた25年前も、学生ビザの申請を行う際には在籍校から東京のニュージーランド大使館へ在籍証明書類をファックスで送信してもらった。駐日ニュージーランド大使館は「ファックス」で送られてきた書類を「原本」として使用したので、私が用意すべき書類は大幅に削減できた。送信者と受信者が間違うことがないので、とても便利な仕組みに思った。
在留邦人が「アナログ」「ガラパゴス」と呼ぶ「ファックス(FAX)」がニュージーランドから消えてしまうと、ニュージーランドも消えてしまうことを認識すべきである。

「2023 ラグビーワールドカップ」の試合中継は、NHKと日本テレビが生中継を行った。ニュージーランドは大格差社会なので、生中継は有料放送の衛星チャンネルが独占配信した。おカネのない人は、テレビも見られない。
上記に記載した在留邦人は「日本でラグビーW杯決勝を見たいが、番組表に載っていない」と、クレームを言っている。そこから「テレビが見られない　日本死ね」につながるのだが、これも私が確認すると、ご本人は10月29日（日曜日）のテレビ欄を見ていた。テレビ蘭は朝刊に載せることを前提に、当日午前4時から翌日の午前3時59分までを1日の放送予定として組んでいる。そのため、10月29日（日曜日）午前4時開始の試合は、10月28日（土曜日）のテレビ欄にしっかりと記載されていた（実際の放送開始は午前3時45分）。これも、常日頃から新聞を読む習慣のある人であれば、すぐにわかる。午前3時45分開始のテレビ放送が載っていないと言うことで、その人が新聞を読まない人であることがわかってしまう。新聞を読まなければ、当然、教養もない人ということで、まともな人間として扱ってもらえない。
私はこのような書き込みを目にするたびに、在留邦人が日本で上手く生きられなかった理由を痛感するのだ。『どうして、ここまでダメなのか、、、、』と、悲しさを通り越し、悲惨に感じてしまう。