レイプ事件から見えるニュージーランドの桃源郷

ニュージーランドは新型コロナウイルス・デルタ株の感染拡大に歯止めがかからず、ニュージーランド首相府は事実上の敗北宣言を表明し、コロナと共に生きる道へ政策転換した。この急転換により、「ZEROコロナ政策」に費やしたGDPの 23,1%、620億ドル（6兆2,000億円）は、水の泡と消えた。

ニュージーランド首相府は、コロナ対策費に費やした620億ドル(6兆2,000億円）の債務返済について、一切の説明をしていない。

経済政策を仕切るロバートソン副首相 兼 財務相に至っては『現役世代での債務返済は不可能であり、子と孫たちに返済してもらう』と、驚きの発言をしている。

ロバートソン財務相は「同性愛者」であることを公言している政治家であり、実子はいない。在留邦人だけは「同性愛者の副首相」の存在を絶賛しているが、ニュージーランド国内で同性愛者の副首相を絶賛する向きはない。一般的なニュージーランド人であれば、同性愛を公言する政治家を毛嫌いする。実子がいないため、次世代にツケを残すことを何とも思わない。これが公選で選ばれた政治家の発言とは信じがたいが、これも現実である。

ニュージーランドの国の借金は、GDPの 32.6%、1,003億ドル（10兆3,000億円）を超え、世界で8番目くらいの借金国となった。

ここまでは私の予測通りに進んでおり、一切の驚きはない。

ニュージーランドを襲うコロナの恐ろしさはこれから始まる。ニュージーランドはまだ、スタート地点にすら立っていない。予測したことが全て当たってしまい、勝ち続ける人生は「酷」だなと感じます。1度で良いので、負ける人生を味わってみたいものだ。

ニュージーランド国内で市中感染が広がりを見せていたことは疫学的に示されていたにも関わらず、ニュージーランド首相府は「市中感染は起きていない」と、嘘を言い続けた。その結果、国民は「偽コロナフリー」に踊り、基本的な感染予防策を無視した結果である。もともと、公衆衛生という概念が存在しない「汚下品な国民性」なので、『手を洗え！』『マスクをつけろ！』『裸足で外を歩くな！』『路上に座るな！』『物を手づかみで食べるな！』と言ったところで、聞く耳を持つ人間はいない。これは、人の話をまったく聞かない在留邦人と同様である。

2021年4月6日、ニュージーランド首相府は、6名の専門家と2名の特別顧問で構成されるコロナ対策専門家会議を立ち上げた。会長には、第7代オタゴ大学副総長（学長職）を務めた感染症学の専門家であるデイヴィッド・スケッグ教授が就任（任期は2022年6月まで）。専門家会議は、オーストラリアとの間で国際線を再就航させるには、ニュージーランド人の大半に予防ワクチンの接種が必要と提言していた。ヨーロッパとアメリカの感染状況を考慮すると、ワクチン以外に防疫手段がないと判断した結果である。しかし、アーダーン首相は、この意見を聞き入れることなく、2021年4月18日に、オーストラリアとの間で隔離措置なしの国際線再就航を決定した。ノンキな在留邦人だけが、空港で抱き合う家族を見て『涙が出た』『感動の再会』『日本とは大違いの英断』と、絶賛したが、この瞬間からデルタ株の流入が始まる。

2021年8月12日、シドニーでのデルタ株の感染爆発を期に、ニュージーランド政府も、しぶしぶ、オーストラリアとの間で国際線運休を決定した。本来は認められていないオーストラリアからニュージーランドを経由し、第三国へ出国する旅行者が後を絶えず、コロナウイルスの輸出感染が報告されていたが、ニュージーランド政府は、一切の措置を講じることはなかった。

2021年8月11日、コロナ対策専門家会議が提出した報告書が公開された（提出先は保健省副大臣、提出日は2021年6月10日付、2021年8月11日午前5時まで非公開のマル秘扱い）。
通称「スケッグ・レポート」と呼ばれるこの報告書では、「ZEROコロナ政策」を否定し、具体的な期日を設けた対応策の導入、接種率の一般公開、国際線再就航と感染率の低下を同時進行させる政策の導入を提言。ニュージーランド人の大多数、ほぼ100%に近いワクチン接種率に達するまで、オーストラリアとの間で国際線再就航は延期すべきと厳しく提言している。2021年12月末までに16歳以上の大多数にワクチン接種を進め、2022年初頭までオーストラリアとの間では国際線運休を続けるよう提言している。同会議の特別顧問であるオークランド大学のショーン・ヘンディ教授（複雑系科学専攻）は具体的なワクチン接種率を「97%以上」と、提言している。ニュージーランド首相府は、「ワクチン接種率90%」を目標に掲げているが、接種希望者の90%に達しても、全人口では77%に留まる。
2021年10月現在のワクチン接種率は、接種希望者の53%、全人口の44%しか完了しておらず、ほど遠い数値である。

ほぼ100%に近い接種率に達するまでワクチンを打ち続けることは、ワクチンを打ちたくない人にも問答無用で打つことを意味する。ニュージーランドの地方紙には（注：ニュージーランドに全国紙はない）、「人権」を意味する "Human Rights" という言葉が無数に出てくる。人権を無視して強制的にワクチンを打て、期日を設けその日までにワクチン接種を終わらせろ、ワクチンを打たない違反者は逮捕し刑務所へブチ込めと、民主国家とは思えない強権策を進めているのがニュージーランドという島である。その島を絶賛しているのが在留邦人である。「国が命を守っている」「罰則賛成」「日本とは大違い」「LOVE ニュージーランド」と、シュプレヒコールをあげ、赤い旗を振り回す。ニュージーランドの民で、人権無視を絶賛する人は1人もいない。それゆえに、新聞に「人権」を意味する "Human Rights" という言葉が無数に出てくるのだ。

ニュージーランド国内では、反ワクチン派が大規模な抗議行動を起こし、そのたびに警察が沈静化のため出動している。ニュージーランドの税金は、こうした活動に費やされている。所得の高い人は『こんな島に税金を払えるか！』と、同じく抗議し、ニュージーランドという島を離れてしまうので徴税機能は低下し歳入は減少する。反ワクチン派は大喜びで決起集会を開き、ニュージーランド政府への反政府運動は劇化する。

ここに使われるのが "SNS" であり、その機能を最大限に受け、最大限に影響されるのが青少年である。

反活動家には高校生が多数含まれ、この子たちが大人になると、反政府活動を始める。
反活動家の高校生たちはワクチンを「生物化学兵器」と位置づけ、接種しないよう呼びかけている。
これって、何かとよく似ていないかなと思い返すと、少し前にやっていた大規模な気候変動化策に動員された高校生の行動と、まったく同じなのだ。
超絶的にお勉強のできないニュージーランドの高校生が、こんなに賢く、統制のとれた活動はできないので、その裏で、悪い大人が高校生を動員し、操り人形のように抗議活動を続けたあの反政府活動と、まったく同じだった。
私は、こうした部分に、ニュージーランドの隠しても隠し通せない「社会主義思想」「共産思想」を感じてしまうのだ。
抗議活動に動員された高校生たちも同じ気持ちだろう。『俺たちは悪い大人に洗脳された操り人形』と。

では、「悪い大人」とは、誰のことを意味するのか。

ニュージーランド国内では、1日あたり、20 - 50人が新型コロナに市中感染していたと見る向きが適当である。しかし、アーダーン首相は『市中感染は起きていない』と、嘘を言い続けたため、濃厚接触者は検査を行わず、スーパースプレッダーの出現まで、偽コロナフリーに踊った。その結果が現在の状況である。

ニュージーランド首相府は、人口550万人のスコットランドの感染状況を注視しており、58万人が感染し、8,700人が死亡したスコットランドに比べると、ニュージーランドの感染症対策は上手くやった結果であると自画自賛の姿勢だ。実に、おめでたい話である。

2021年9月27日に公表された世論調査では、アーダーン首相率いる労働党支持率は3ポイント低下し43%、アーダーン首相の支持率も4ポイント低下し44%。依然として高い支持率を得るも、私の驚きはその2番目、政党支持率で5ポイントの上昇を得た「極右であり極左であるACT党」の存在にある。ニュージーランドの有権者は、与党・労働党にも、野党第一党の国民党にも期待ができず、極右であり極左である過激思想を持つ「ACT党」の支持に向きを変えた。同時に、ACT党のディヴィッド・シーモア党首の支持率は5ポイント上昇し11%に達した。この支持率は、野党第一党のジュディス・コリンズ国民党首の支持率5%の2倍に達している。ニュージーランドの民はニュージーランドの未来に「Hopeless（夢も希望もない）」を突き付けた結果である。
私が、常々、「極右であり極左であるACT党は不気味な存在」と、このブログに書き綴ってきたことが現実化している。『この予想も当たってしまったのか・・・』と、深い悲しみを感じているのだ。

ニュージーランドはイギリスが作った国であるが、政治体制的にはフランスと非常に良く似ている。「官尊民卑」で「大きな政府」の島国だ。ニュージーランドは世界の僻地に位置するほとんど人の住んでいない島国であるが、政府も行政も組合も、強靭な権限を有している。表向き役人の数も少なく、労働組合組織率も低いが、役所と組合が持つ権限が強力なのだ。役所が、組合が「ダメ！」と言えば、何をやってもダメで、それ以上は覆らない。日本やアメリカとは異質の国である。日本人の多くは、その「異質」という概念が理解できないので、ニュージーランドという国の特殊性を理解できない。この「異質」を肌感覚で理解できる極めて少数な層が「在留邦人」という特殊な層である。

ニュージーランドの民は、農業国と海洋国という特殊性から、食うに困らず危機感がない。皆、バラバラに動き、自分の生活さえ良ければそれで良いという国民性から、ニュージーランド人と付き合うことは非常にくたびれる。単純に済むことが単純にできない。単純なことが正確にできない。同じことを100回言っても、1回目ができない。101回言っても1回目ができていない。このやり取りに苦労しないキチガイだけが、ニュージーランドという特殊な世界に住むことができる。その人たちが「在留邦人」という、日本人でもなければ外国人でもない「異常人格者」である。

日本に住む方の中には、ニュージーランドの感染者数の少なさは人口の少なさにあると感じる人が多いだろうが、それは間違いである。コロナ感染に人口規模は関係ない。

ニュージーランドで感染者数が少ない理由は、貧弱なインフラと、国民性にある。フランスと同じく、皆、自分のことだけを考え、バラバラに動くため、罰則で縛らないと規制できない。法曹界から「人権無視」と批判されるほど、厳しい罰則で人の行動を縛る。もはや、身体拘束と同じ扱いだ。

農業国と海洋国という特殊性から危機感はなく、就労意欲も、就学意欲もない。
学校が休みになると最初に喜ぶのは教員であり、学校の休みが終わることを最も悲しむのも教員である。
仕事が休みになると、一番最初に喜ぶのは社長であり、社員が仕事をサボっても社長は怒らない。なぜなら、社長もサボっているからである。取り締まる人も怠けているので、怠けていることがバレない。皆、ナマケモノなのだ。取り締まる人が誰もいないナマケモノ社会。それが世界の僻地にあるニュージーランドという島国である。

日本で「夏の休み」である「夏休み」に遊んでいれば、アントニオ猪木じゃなくても『バカヤロー！』と怒鳴られる。夏休みにお勉強することで、同級生より二歩も三歩も先を行き、受験に勝つ。「夏を制する者は受験を制す」わけであり、それが美徳である。美徳であるので、誰も文句を言わず、日本の生徒は夏休みもお勉強を続けている。

ニュージーランドで学校が休みに入ると、宿題が一切でない。実際は、上級生だけに提出期限を設けた課題が出るが、夏休みの宿題的なものは一切ない。ニュージーランド人の学力の低さは、勉強の少なさと比例している。

日本の夏休みに出題される「日記（絵日記）」もない。ニュージーランドで『夏休みに日記を書いて学校に持って行く』と言えば『それは、何に役立つのか？』と聞かれる。そりゃーそーだ。ニュージーランドの夏休みに宿題は一切でないので、日記とは何か？ 休みの宿題とは何か？ と、聞かれてしまう。ニュージーランドの彼ら・彼女たちには、学校が休みの間に何かをするという発想が存在しない。休みは休みであり、休みの間に宿題をすることを理解できない。学校が休みの間に何かをされると、教員が採点する必要があり、教員は拒絶する。『おいおいおい！ 休み明けから採点作業かよ！ 勘弁してくれよー！！ 過労死するよ！！』ってね。ニュージーランドには「過労死」という言葉はないんですけれどね。だって、ニュージーランドは、ナマケモノが住む島国ですから。

お稽古事も、すべて、休みになる。ラグビーもクラシックバレエも水泳も、すべて、休み。私がニュージーランドで惨めな高校生をやっていた時、ピアノの個人レッスンを受けていた。個人教授の先生宅で指導を受けていたので学校の休みに行くと、先生がいない。先生も休みなので、どこかへ遊びに行ってしまう。ニュージーランドでも上級生になると、一定数の生徒は家庭教師をつけ勉強を習うが（学校の授業についていけないから）、学校が休みになると家庭教師の先生も休みになるので、勉強もやらない。これが、平均的なニュージーランド人の国民性である。

フランス人は、1日・3時間しか働かないとバカにされてきたが、それは、強靭な労働組合の組織構造に理由がある。私がフランス人に聞いたところ『今は6時間くらい働く』と、議論好きなフランス人らしい答えが返ってきた。
ニュージーランドは、1日・8時間、週40時間の労働に従事する人をフルタイム労働者と定義するが、1日・8時間のうち、30分遅れて来て、30分早く帰る。昼食に1時間、おしゃべりに3時間を費やすので、実働は3時間と見て間違いない。
金曜の午後は「休暇扱い」なので、職場ではワインとビールで乾杯が始まる（ワインとビールを飲む理由は酒税が低く価格が安いから）。さすがに、学校でワインとビールは飲まないが、どの教員もやる気がなく、授業の大半は無駄なオシャベリで終わる。私が通った学校はキリスト教学校だったので、教員が聖書を持ち出し、数学だろうと物理だろうと、授業を無視して『聖書にはこう書いてある』『主はこう言われる』と、聖書研究会へ早変わりした（どの学科の教員もキリスト教の勉強をしていたので、聴いていても退屈ではなかったが、キリスト教の知識がないアジア系留学生には苦痛の時間である）。

今では、社会主義国家の本家であるフランスや中国より社会主義になった島がニュージーランドである。私がニュージーランドにいた約30年前と、さほど変わらぬ状況だが。

コロナに占領されたニュージーランドに未来はないので、私の関心もない。
若くて学歴があり、意欲のあるニュージーランド人は、海外へ生活拠点を移してしまう。
6兆2,000億円のコロナ債務を抱える国を誰が救うのか。私も、若くて学歴があり意欲のあるニュージーランド人も、答えを見出すことはできない。

ニュージーランドには、暗く貧しく絶望的な未来しかないと断言しておく。「連戦連勝」の私が断言するので間違いありません。それって、現状と、さほど変わらないんですけれどね。

私の関心は、2021年に立て続けに発覚した教育者による2件の性的スキャンダルにある。

1つは、オークランドの名門公立女子校で起きた男性音楽教師による女子生徒への性的暴行事件。
当時48歳の男性音楽教師（現在は51歳）が、16歳の女性生徒（現在は19歳）と性的関係を持った。女子生徒は男性音楽教師から性的暴行を受けたと告発したが、男性音楽教師は容疑を否認。しかし、身の潔白を証明することなく勤務先の女子校を退職してしまった。同時に、兼任していた「オークランド・シンフォニー・オーケストラ(ASO)」の音楽監督 兼 首席指揮者の職も辞任してしまった（こちらは2021年8月末付）。

この告発を受け、オークランド市警は調査に乗り出すも、被害者の女子生徒が当時16歳であったことから、「未成年者に対する強姦（対象は16歳未満（16歳は入らない）」と認定できず、捜査を終了した。男性音楽教師（元職）は逮捕されておらず、今日も町中を自由に歩いている。『次はあの少女を狙うか』と、考えながら。

私の興味の関心はここからで、この女子校の対応が非協力的で、自己都合で退職した元職の教員について調査権がないと追跡調査を行っていない。退職してしまうと元職となるため調査権がないことは教員であれば誰もが認識している。そのために、容疑が掛けられている間は退職を認めないことが学校としての責務であるが、これを完全に無視した。

これはなぜかと言うと、学校運営の最高責任者である学校長が、自らの在職中に、教員から生徒に対する性スキャンダルが起きると都合が悪い。

ニュージーランドの学校は公立校であっても "PTBA"(Parents and Teachers Boards Association) と呼ばれる教職員と保護者から成り立つ理事会が学校運営者を選定し任命する。"PTBA" は「学内組合」と理解すればわかりやすいだろう。日本の学校にも「PTA」があるが、日本の「PTA」は自主運営される任意組織であり強制力はなく、学校長の選任や、学校運営に必要な重要案件の決議は行わない。強靭な組織力を持つニュージーランドでは "PTBA" からそっぽを向かれたら何もできない。学校長は、常に、"PTBA" の顔色を伺いながら生きている。"PTBA" から監督責任を問われると食っていけない。解任されると「性スキャンダルを無視した元学校長」とレッテルを貼られ、自分の経歴に傷がつく。保身のため、性スキャンダルの容疑が掛けられた問題教師の退職を認め「元職」にしてしまえば、自分は責任逃れができる。
あとは「元職」となった教員を採用した当時の学校長に問いただせばよくなる。問題教師を採用した当時の学校長も現職ではないため責任は問われない。これが、ニュージーランドの学校で日常的に行われる典型的な「問題解決方法」である。

皆、バラバラで、自分さえ良ければそれで良いとする国民性は、性被害者だけを傷つけ、性犯罪者は市中へ放たれる。まさに、「性犯罪者による市中感染」が起きている状況だ。

もう１つも同じ内容で、オークランド大学音楽部長を務めていた男性准教授（専門は古楽・オルガン科学）が、当時18歳のオークランド大学の女子学生と性的関係を持ち告発された。こちらも容疑を否認しつつ、オークランド大学を退職した（退職は2020年12月末付）。兼務していた、オークランドカトリック教区の母体である「セント・パトリック大聖堂(St Patrick's Cathedral)」の合唱指導員も「音楽活動に専念するため」と、謎の言葉を残し辞職（辞職は2020年12月末）。
自己都合による退職のため、こちらも大学による調査は行われず。最も安堵したのはオークランド大学である。西オーストラリア大学から引き抜いたイギリス人の女性学長（オークランド大学発となる女性学長）が2021年3月に着任したばかりなのだ。しかも、この女性学長の専門が「心療内科学」というパワーワード。退職した男性准教授は素直に事情聴取に応じ、心療内科学を専門とする女性学長のカウンセリングを受ければいいのにと思いますが、それをやっていちゃー、ニュージーランドという僻地では生き残れません！

この男性准教授（元職）がエグいのは、同じような性的スキャンダルを過去に幾度となく犯していることにある。典型的な性犯罪者なのだ。

オークランド大学着任前に勤務していたオークランドの名門女子校（私立校）でも、女子生徒へ性行為を促す性的いやがらせを行い性被害が報告されている。

オルガン指導を理由に、東ヨーロッパから呼び寄せた女子学生（成人）と性的関係を持ち、この女子学生からも性被害が報告されている。

この男性准教授（元職）は既にオークランドを離れ、クライストチャーチから西に 60km 離れたオックスフォード(Oxford)という田舎町に住んでいる。クライストチャーチへ車で45分の距離にある。クライストチャーチに住む人は、すぐ近くに性犯罪者がいることを強く認識すべきである。

スケベな私は『この音楽教師たちは、どんなスケベなことをやったのか・・・』と、興味津々で、夜も眠れません。一体、この人たちは、何をやったんですかね？ おしえて！ エロい人！

奇しくも、フランスのカトリック教会で、過去70年間に渡り、21万6,000人の子供たちが性被害にあった報告書が提出されたばかりである。加害者の聖職者は3,000人、教会関係者からの被害を含め、33万3,000人の子供たちが性被害を受けていた。
ニュージーランドからすると『フランスのカトリック教会に比べたら、ニュージーランドの性被害は大したことない』というのでしょう。わかります、わかります。骨の髄までわかります。
在留邦人も『日本に比べたら、ニュージーランドは悪くない』『日本の方がもっと悪いことをしている』と言う。わかります、わかります。私も十代の大半を世界の僻地で暮らしたので、反日思想の塊である在留邦人の言うことは、100%、骨の髄までわかります。

これらのニュースは、ニュージーランド国内でも知っている人は少なく、知っているすれば、それは私と同じスケベ脳を持つ人だけと、スケベな私は疑っている。コロナの影に隠れ埋もれた醜態というより、ニュージーランドは世界有数のレイプ大国ですから、この程度のレイプ事件は報道にすらなりません。

2021年9月23日、オークランド在住の27歳中国系女性が散歩中にレイプされ殺害された（容疑者は逮捕されている）。この女性はダウン症を患っていたことから、ニュージーランドで身障者を持つ家庭に激震が走った。ニュージーランドでは、東洋人が殺害されても社会の関心がないので報道されることはないが、出生児の1,000人に1人、年間50人、週に1人の割合で生まれてくるダウン症に関しては別件である。ニュージーランドダウン症協会(NZDSA)とオークランドダウン症協会(ADSA)はダウン症を患う家庭への対応に追われているが、明るい兆しは見えない。身障者も容赦なく強姦し殺害するニュージーランド社会に対して。

オタゴ大学の名門学生寮で起きたレイプ事件もオタゴ大学は調査を行わず「無罪放免」とした島ですから、『そりゃーそーだよなー』って、性格の悪い私は納得しています。