ニュージーランドで日本人詐欺師を見つける方法 ー ニュージーランドで生き残る唯一にして最大の技術 ー

もうこのブログに飽きているが、毎日600 - 800人が見に来ている。
このブログに、何か楽しいことが書いてあるのか、書いている人が知りたいです。

イーストウインドの詐欺事件は、もうすぐ4年目に入るが、進展はない。何事も、スーパースローに動くニュージーランドなので、捜査も遅いを超え、忘れ去られたと思う。「予防医学は存在しない」と豪語していた田中らしく、風呂で溺死し、生前から『ピンコロ ピンコロ』と、公言していた通りの死に方をした。その1年後には、捜査当局の事情聴取に、一切、応じることのなかった中国人妻が自殺し、これも田中の言う『ピンコロ ピンコロ』だったのか。『ピンコロ ピンコロ』なら、自殺する理由はなく、素直に事情聴取に応じていたはずだ。謎の娘・ミユキは、事件後に東京・豊洲のマンションを売り払い失踪、自閉症の息子・竜馬の所在もつかめず、そもそも、この2人は、本当に実在した人物なのかもわからない。

田中を中心とする「日本人村」の村民である「ニュージーランド大好き社」の野澤哲夫社長、クイーンズタウン「TATSUMI」のオーナー・キガミ（ツダ）ヨウコ氏など、田中の世話になった人ほど、田中について口（くち）を閉ざしたままである。このまま田中との関係については、墓場まで持って行くのだろう。倒産直前まで、イーストウインドで働いていた在留邦人は、十数名いたにも関わらず、この人たちも、一切の口（くち）を開かない。イーストウインドには中国人従業員も勤務しており、中国系・韓国系弁護士で占められた弁護士事務所、中国人会計士が代表を務める会計事務所も、イーストウインドおよび田中との関係を話すことはない。田中に関係した人間は、田中を闇へ葬り、永久にこの件に触れたくない。田中のことを、誰一人として、信じる者はいなかったのだ。「信じる者」と書いて「儲かる」という字になることから、「儲けを出した人」を「信者」と呼ぶが、田中は利用されただけで、「信者」はいなかった。数々の悪さをして生き延びた田中も、さすがに、このロジックは解けなかった。イーストウインドの詐欺事件に進展が見られない最大の理由は、「田中」の正体が、いまだに見えないことにある。

今後、イーストウインドの詐欺事件に進展が見られた際は、有料記事で発表する。
一購読・4万3,000円に設定するので、皆さんは、進展がないことを願っていてください。田中と「黒い関係」を持つ多くの在留邦人が、そう願うように。

日本のニュースで、ニュージーランドのことが報じられることは滅多にないが、気になるニュースがあった。

ニュージーランドで、煙草が吸えなくなるというニュース。嫌煙家は大絶賛し、『日本もニュージーランドを見習え！』と、シュプレヒコールを上げ、同じく嫌煙家であるニュージーランド大好き社の野澤社長も大絶賛したことでしょう。喫煙者の私には厳しい報道である。

しかし、このニュース、ニュージーランド国内では、まったく報じらていない。それゆえに、ニュージーランドの人に煙草が吸えなくなると言えば、大暴動が起き、商店は襲撃され、煙草が持ち去られることは確実である。私の懸念は、この大暴動に、ニュージーランド社会が耐えられるのかということにある。

この情報発信元をさぐると、どうやら、イギリスのメディアが第一報を報じたようだ。ニュージーランドの報道は、ロンドン発か、ジャカルタ発がその大半を占めるので、『やっぱりか』と、落胆した。海外メディアが他国の報道を流すと、「伝言ゲーム」で、おかしな内容になってしまう。

ニュージーランド政府は「パーラメント」と呼ばれる議会へ「2008年以降に生まれた者が紙巻き煙草・葉巻の購入を禁止する法案」の提出を検討しているという報道が、「伝言ゲーム」で、「ニュージーランドでは煙草は吸えない」に変わってしまった。これをそのまま、ニュージーランド人に伝えれば、『えっ？ ニュージーランドで煙草は吸えないのか？』と、ニュージーランド人が驚いてしまう。「伝言ゲーム」の怖さはここにある。

2020年6月、ニュージーランド保健省は、14 - 15歳の20人に1人、中等学校の1クラスに2人が喫煙をしているとする調査報告書を公表した。毎日、喫煙する14 -15歳は、3,000人。悪い数字ばかりが並ぶため、ニュージーランド政府は若年層に対し紙巻き煙草・葉巻の販売規制に踏み切る構えだ。特に、マオリの喫煙率は（非マオリに対し）2.5倍、ポリネシア系は（非ポリネシア系に対し）2倍と高く、どの人種間でも底辺校に在籍する生徒は（非底辺校の生徒に対し）2倍の喫煙率になっている。ニュージーランドの喫煙問題は、人種問題であり、貧困問題なのである。

在留邦人は『学校は底辺校でもトップ校でも卒業すればどこでも同じ』と言うが、違うんだよ。そこで受ける影響がまったく異なる。卒業資格は同じでも、在学時に受ける影響がまったく異なる。卒業後の人間関係や人脈もまったく異なる。コネ・ツテ・地縁・血縁を重視するニュージーランド社会で「生き残るための武器」となる要素がなければ「死」に直結する。これが、大格差社会・ニュージーランドの正体である。この点を、在留邦人はまったく理解していない。ニュージーランドの喫煙問題は、人種問題であり、貧困問題である。

嫌煙家の野澤哲夫 社長 は『煙草を吸う人がいると服に煙草のニオイが移るから嫌なんだ』と、非喫煙者の前で苛立つので、非喫煙者は迷惑に感じる。だって、文句を言われる人は、煙草を吸っていない人だからね。私からすると「ハラスメント（嫌がらせ）」に感じるのだ。文句があるなら煙草を吸う人の前に行って、直接、その人に伝えればいいのにね。でもそれは決して行わず、煙草を吸わない人に文句を言って、嫌がらせを行う。これが、嫌煙家の特徴である。

ニュージーランド人の倫理観に訴えても喫煙環境は変わらない。『人前で煙草を吸って何が悪い』となる。それゆえに、公共機関・飲食店・学校での喫煙を厳しく制限する法律を導入した。自分の頭で考え、自主的に行動することができないので法律で縛る。そして、法律で縛られることを「善」と判断する在留邦人。同じことを日本でされると「人権侵害」と騒ぐのにね。

日本で底辺校へ通った人はわかると思うけれど、底辺校は校則で生徒を縛りつける。あれもダメ、これもダメと、生徒を規則で縛る。規則で縛らないと生徒が問題を起こす。それが、底辺校である。教員も昼間は授業が成立しない問題児相手の対応に忙殺され、放課後は、問題児の保護者の無理難題に忙殺され、精神疾患で休職する教員は 5,000人 を超える。底辺校に勤務する教員の離職率は高く、若い教員ほど辞めてしまうので、教員間で指導技術が継承されることなく、教員個人への負担だけが増加する。

日本でトップ校に通った人はわかると思うけれど、トップ校に規則はない。規則がないから校則もない。制服もなければ、髪形も自由。バイトも自由。ダメなのは、下駄を履いての登下校（転ぶから）と、麻雀くらい。教員も生徒指導で何も言わない。進路指導もない。無駄な指導に縛られない教員の離職率は極めて低く、私立校であれば新卒採用から43年間を同じトップ校で過ごす教員が大半である。教員間の意思疎通が円滑に図られ、指導技術が継承され、教員が代わっても学校のレベルは落ちない。それでも生徒たちは自主的に、毎日、12時間の勉強をする。教員は『おまえらはトップ校の生徒だ。勉強はやらなくていい』と言っても、生徒は、毎日、12時間の勉強を続ける。夏休みも冬休みも春休みも12時間の勉強はやめず、バイトもやらず、髪も染めない。服装は一年中同じ。太った生徒も、痩せた生徒も、背の高い生徒も、背の低い生徒も、誰も見た目を指摘しないので、誰からも何も言われず、差別を受けることなく、自由な青春期を過ごす。運動ができる生徒は「個性」と評価され、運動ができない生徒も「個性」と評価されるので、運動ができても英雄になれず、運動ができなくてもバカにされない。なぜなら、それが「個性」だから。自分の頭で「何をすべきか」「何が必要ないのか」「何が足りていないのか」、全てを判断し、最適な解を見つけ出す。そのために教員を使い、成功への道順を最短で見つけ、最大の努力をする。トップ校の生活では、正しい方向で努力する姿勢が、必然と身につく。教員はその補佐をするだけで、指導はやらない。教員も無駄な指導に忙殺されないので質の高い授業が行われ、古き良き「師弟関係」が継承される。優秀な卒業生ほど母校へ戻り、後輩を育てる。これが、トップ校である。

改めてニュージーランドを見てみよう。政府は規則で国民を縛りつける。罰則を導入し国民を規制で縛りつける。それを何とか抜け出し、規則から逃げるのがニュージーランド流。「逃げるが勝ち」「逃げ切ることが正義」となる。ニュージーランドでは、2020年度の都市封鎖（ロックダウン）中に政府が設けた規制を破り、640人が逮捕され、460人が起訴された。起訴された内の2割、85名は有罪判決を受け、刑務所に収監された。無罪判決、または、不起訴処分となったのは、わずか4人に1人。これが、ニュージーランドの日常であり、日本の底辺校と同じ環境なのである。
日本でビンボーな人は、ニュージーランドでも生きていける。ニュージーランドは、国全体がビンボーだからね。物理的にも、精神的にも、ビンボー。ビンボーな人間しかいない。それが、ニュージーランドというビンボーな国なので、ビンボーが目立たない。ビンボーの中ではビンボーはビンボーと言われない。在留邦人を見てよ、ビンボーしかいないから。

喫煙環境を規則と罰則で縛りつけるニュージーランド。皆さんには、ニュージーランドが、ビンボーな国、地上で最下層に位置する国に写りませんか？

私がニュージーランドで惨めな高校生をやっていた頃、クライストチャーチのタクシーに乗ると、どのドライバーも煙草を吸いながら片手ハンドルで運転をしていた。『それ、Uberだろ！ 嘘つくな！』と、言われても、"Uber" ではない。30年前に、"Uber" は、存在していなかった。クライストチャーチでは誰もが知る「3799-799」（←タクシーを呼ぶ電話番号）でお馴染みの "Blue Star Taxis" の運転手も、煙草を吸いながら運転していた。運転席側の窓を開け片手ハンドルで運転するのは、換気のためではなく、運転手が吸い殻を投げ捨てるためである。何度か韓国人のタクシー運転手にも当たったが、どの運転手も煙草を吸いながら運転していた（注：一般的にニュージーランドのタクシーでは乗客が1名の時は助手席に座る（後部座席に座ることも可能））。煙草を吸わない運転手に当たると「珍しい人」だと思った。大学でもテラス席を陣取る教職員の吐き出す煙で、蒸気機関車が到着したのかと疑った。そこに蒸気機関車はなかったので、教職員の吐き出す煙だと理解したのだ。これが、私の記憶にあるニュージーランドの喫煙環境なので、嫌煙家の野澤社長がタイムマシーンで30年前に戻れば、タクシー運転手と一緒に煙草を吸いながら "G'day Mate" と挨拶を交わしていると思います。私のような喫煙者を嫌いになっても（私が喫煙を始めたのは30歳を過ぎてからです）、喫煙環境は嫌いにならないでください。なぜならそれは、日本でもニュージーランドでも、まったく同じだからです。何一つ、違いはありません。ニュージーランドだけを贔屓（ひいき）してはいけない。現実を認識せず、良識な判断は下せない。

ニュージーランド政府がこの法案を通しても、そもそも、14 - 15歳に煙草の販売は許可されていないので、あまり意味のない法案である。ニュージーランドでは、喫煙可能な法定年齢は18歳なので、14 - 15歳の喫煙は違法であり、この年齢層に煙草を販売をすると販売店は厳しく処罰される。違反者は個人で500ドル（5万円）、組織的犯行の場合は1,000ドル（10万円）、より悪質と判断されると起訴され、個人で5,000ドル（50万円）、組織的犯行の場合は10,000ドル（100万円）の罰金刑となる。販売店が購入者の身分証を確認せず、煙草を販売してしまうと、100万円の罰金刑に処せられる重たい罪である。それだけニュージーランドでは、煙草の扱いを慎重に行う。在留邦人は『法律を無視する緩いニュージーランドが大好き！』と、絶賛するが、ニュージーランド政府は絶賛していない。なぜならこれは、違法行為であるからだ。
では、14 - 15歳は、どこから煙草を入手しているのか。販売店は14 - 15歳に煙草を販売しないことから、親か兄弟、または、友達から譲り受ける、または、自分より年上の知り合いにお金を渡し、代理購入してもらい喫煙している。この割合が、実に、81%。そのためニュージーランド政府は、2008年に生まれた生徒が14歳になる2022年にこの法案の提出を検討していることが本題であり、『ニュージーランドでは煙草が吸えない』では、ないのである。ニュージーランドでは、過去も、現在も、そして未来も、安心して煙草が吸える。今後も、煙草が吸えなくなることは、永久にない。

この法案を通しても、喫煙の法定年齢を超えた者に対する煙草の販売規制は発動できない。「社会に開かれた民主的な社会主義国」であるニュージーランドにも「人権」が存在するからだ。煙草が吸える年齢の者に煙草を販売しないとなれば「人権」に関わる重大案件である。2020年3月、ニュージーランド政府は「法的根拠」がない中で、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う都市封鎖（ロックダウン）を断行した。この都市封鎖について、国民の自由な行動を認めた「人権」に違反すると、弁護士や法学者から違法性を問われるも、ニュージーランド政府は「違法性はない」と、主張を続けた。2020年8月、ニュージーランド高等裁判所は都市封鎖の「正当性」は認めたが、法的根拠のないニュージーランド政府の都市封鎖を「違法」と認める判決を下した。ニュージーランド政府は控訴せず、敗訴を受け入れた。それだけ「人権」は重く扱われるのだ。同じことは、喫煙の法定年齢を超えた者に対しても行われるため、同じく「人権侵害」で、ニュージーランド政府が訴えを起こされる可能性が高い。ニュージーランドの法制度は「Common Law」と呼ばれるノルマン朝から 1,000年 に渡り続く法解釈を基本とするため、人権侵害で敗訴したニュージーランド政府の立場は、極めて弱い。

ニュージーランド人の喫煙率は 13.4% で、成人の8人に1人、50万人の喫煙人口を抱えている。特にマオリは（非マオリに対し）3倍の喫煙人口を抱え、ニュージーランドの社会問題になっている。ニュージーランド政府は2025年までに喫煙率を5%以下に抑える数値目標(Smokefree Aotearoa)を掲げているが、この目標達成は極めて難しく、そのため、若年層に焦点を当てた法案が、上記の法案である。この法案の骨子は、「紙巻き煙草・葉巻」に限定することから、現在、若年層の間で主流の「電子たばこ(Vape)」は、対象外になっている。私が「ゆる～いニュージーランド」を絶賛するなら、ここを突くけどね。『規制対象外をイジっても、意味ねーじゃん！』ってね。

現在、13.4%の喫煙率を5%に下げてしまうと、8,000店で販売している紙巻き煙草・葉巻の販売店舗数は500店で賄える計算になる。7,500店は、売り物がなくなるので、食っていけない。労働組合の権限が強靭なニュージーランドで、こんな自由なことが実現できるのかと疑問に感じたら、さっそく、「デイリー（←コンビニの意味）事業主会」のサニー・コウシャル組合長が猛反発を表明した。曰く『こんな法案が通れば、煙草取引は地下へもぐり、闇市場ができてしまう』『闇市場ができてしまえば、そのカネはギャング（←日本でいうヤクザ）に渡り、反社会的行為に使われ犯罪の温床になる』『どんなことがあってもこの法案を否決するため（まだ議会に提出すらされていないのにね）、現職の国会議員を動員した大規模な政治活動を展開する』と、怒りを爆発させている。
出ました！ ニュージーランドの労働組合！ 真打ちの登場です！　
ニュージーランドは民主的に選ばれた政府が国を動かすわけではない。組合員の意見を代弁し、経営側と政府に圧力を掛け、実質的に国を動かすのは「労働組合」である。労働組合の組合長は、エリザベス女王から勲章をもらうほどの権威主義である。この権威主義を怒らせると、政治どころか、国も、崩壊させることができる。ニュージーランドでは労働組合を怒らせると、結局は自分が、損をすることになる。これが、ニュージーランドで生きて行くために必要な要素。死んだイーストウインドの田中も労働組合には勝てなかった。死の直前まで『僕は労働組合にハメられた』『悪いのは労働組合』と、叫んでいたが、詐欺師が労働組合を批判しても説得力がない。詐欺師の田中におカネを出してもらい「ニュージーランド大好き社」を設立した野澤社長も、そう、思いませんか？ 「ニュージーランド大好き社」の設立に使われたおカネも、詐欺で巻き上げたカネなんですかね？ ニュージーランド大好き社ではなく「田中大好き社」に、社名変更したら、笑いが取れると思います。 クイーンズタウンの「TATSUMI」も「TANAKA」に屋号を変えたら、田中シンパでお店の経営は安定すると思いますが、ダメですか？

私がニュージーランドで惨めな高校生をやっていた約30年前、ニュージーランドの紙巻き煙草の価格は、1箱・5ドル（500円）だった。それが、現在は4倍の20ドル（2,000円）になっている。周りにいた日本人留学生は 14 - 17歳 の生徒が大半であったが、私を除くほぼ全員が、喫煙者だった。未成年の女の子も、スパスパ煙草を吸い、それを自慢していた。典型的な「中二病」である。

喫煙者でない私が紙巻き煙草の価格を知っていた理由は、北海道からやって来た男子留学生に『煙草を買いたいが手持ちがないので5ドルを貸してくれ』と、言われたことにある。私はこの北海道からやって来た日本人を知らなかったが、ゴネることが面倒だったので、5ドルを貸してしまった。これが、悲劇の始まりだ。いつになっても貸した5ドルを返してくれない。北海道からやって来た日本人は私に5ドルを返さず、仲良くしている日本人たちとスクエア（町の中心部）にビリヤードをやりに行くというので、遊ぶ金があるなら貸したカネを返せと返金を求めると、『（普段から仲の良い）他の日本人がいる前で言うな』と、怒鳴られた。怒鳴りたいのはこちらである。カネを借りる時だけはヘコヘコやってきて、借りたカネは返さない。仲が良くない私であればカネを借りても気まずくならないわけで、仲の良い日本人の前でカネの話になると気まずいというのが、その理由らしい。親に養ってもらっている未成年の就学児の身分でありながら、ずいぶん、立派な態度だと思った。この北海道からやって来た日本人を、土に埋めたいと思った。皆さんも、そう、思いませんか？ 人から借りたカネは返さず、お金を貸してくれた私を怒鳴りつける北海道の人間を、土に埋めたいと。後日、この北海道からやって来た人は、私の前にやってきて、机の上に5ドル札を叩きつけ、机を蹴り、椅子を蹴り、教室の扉を蹴り、私のいる教室から出て行った。周りにいた他の生徒が『何が起きたの』と、驚くほど、暴力的な返金姿勢であったが、私は5ドルを取り戻したので気分は良かった。以後、私の日本人留学生へ対する感情、そして、在留邦人へ対する感情は、現在と同じ印象の悪いものになった（このことについての詳しい記述は、このブログのどこかに書いてあるので、興味のある人は、探し出して読まないでください）。

日本人留学生は親が一緒に帯同していないので保護監督者がおらず、やりたい放題である。これは、現在に至るまで変わっていない。喫煙以外に、窃盗、無免許運転は当たり前だった。避妊をせず、性行為を行い、それを自慢する日本人留学生もいた（性行為の相手も日本人留学生）。精神的におかしな人ばかりなので、学校の屋根に上ってしまい屋根を歩き退学処分になった日本人留学生、教員の顔にツバを吐き退学処分になった日本人留学生もいた。これらの問題が起きた時に、内密に処理してくれるのが、現地で日本人留学生のお世話を請け負う日本人の留学エージェントの存在である。それが「イーストウインド」であり「ニュージーランド大好き社」である。日本人留学生と、日本人の留学エージェントは対の関係であるので、互いが互いを必要とし、それゆえに仲が良く、同時に仲が悪い。日本人留学生からは、エージェントの悪口を、散々、聞かされ、エージェントからは日本人留学生の悪口を、散々、聞かされ、「品行方正・成績優秀・絵に描いたような模範生」である私は、辟易（へきえき）したのだ。その負の感情が、30年を経った現在も生き続けることが、このブログを書く理由である。

残念ながら、ニュージーランドは地上の楽園ではない。残念ながら、ニュージーランドに生きることは、辛く、厳しい現実があり、暗く貧しい未来しかない。それが「伝言ゲーム」で在留邦人に伝わると、『ニュージーランドは地上の楽園』に変わってしまう、悲しき裏事情がある。

私は、皆さんに、言明したい。『在留邦人に騙されないために外国語を勉強しよう』と。英語でなくて良い。中国語でも、韓国語でも、アゼルバイジャン語でも良い。「日本人に騙されないように、在留邦人の留学エージェントに騙されないように、ニュージーランド留学の斡旋組織である "Education New Zealand" に騙されないように外国語を勉強しよう」と。

私のように、現地の人間が持つ以上の英語力を備えると、「嘘」は一瞬で見抜ける。イーストウインドの田中の「嘘」も、日刊ニュージーランドライフの長田雅史の「嘘」も、ニュージーランド移住留学デスクの寺西尚樹の「嘘」も、コブさん不動産投資家の公務員ITエンジニアの「嘘」も、0.02秒で見抜ける。だって、皆、同じ形の「嘘」だからすぐにわかる。在留邦人って、バカなんじゃないのかって。まぁ、バカなんですけどね。

現地の言葉がわかり、現地の生活習慣がわかり、現地の人の考え方、判断の仕方、お金の使い方、時間の使い方、人間性がわかると、『それは現地では通らないが、日本人には伝わる表現』が、わかる。つまり、これが「嘘」である。

2021年6月、AV男優の沢木和也という男が癌（がん）で死んだ。沢木は末期がんで死ぬことをわかっていたので、長男へ宛てた手記を残している。数奇な運命を歩んだアウトローな人間らしく、最期だけは、人が生きる人生に役立つヒントを残した。沢木は「詐欺師」の特徴について『会っていきなり握手をしてくるヤツは詐欺師』『アメリカ人 気取りで、挨拶もそこそこ、笑顔で握手をしてくるヤツは詐欺師』と、言明している。私が5ドルを貸して返してくれなかった北海道の日本人も、ニコニコしながらやって来た。いまでも、そのニコニコ顔は脳裏に焼きついているので、私を敵に回すと怖いなと思います。イーストウインドの田中も、日刊ニュージーランドライフの長田雅史も、ニュージーランド移住留学デスクの寺西尚樹も、ニュージーランド不動産投資おじさんも、挨拶もそこそこ、笑顔でガッチリ握手を求めてくるおじさんたちだと思います。なぜなら、詐欺師だから。"Education New Zealand" の職員も、現地校の留学生担当職員（＝指導教員ではない）も、会っていきなりガッチリ握手でしょ。詐欺師だから。現地校の指導教員は、性格の悪い人しかいないから、ガッチリ握手を求める人はいない。これ、現地校に通い卒業した私のような人間なら 0.02秒でわかる。現地校の生徒にもわかるはず。教員に性格の良い人がいないことも。現地校の教員を絶賛しているのは、現地校に通った経験のない在留邦人、100万円単位のお世話料を受け取る日本人の留学エージェント、ニュージーランド留学の斡旋組織である "Education New Zealand" だけだもの。それが、その人たちの生業（なりわい）だから、絶賛しているだけ。おカネを稼ぐために嘘をつく「詐欺師」だから。
イーストウインドの田中のもとで働いていたニュージーランド大好き社の野澤哲夫社長、クイーンズタウン・TATSUMIのオーナー・キガミ（ツダ）ヨウコ氏も、そう、思いませんか？（野澤社長に送った3通の質問状は、もう3年が経ちますが、まだ1通もお返事が来ておりません。これも、ニュージーランドがスーパースローな社会だからなのでしょうか？）。